<11月08日、更新1>、ドル円の調整はあるのか疑問。

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<11月08日、更新1>、ドル円の調整はあるのか疑問。
<11月08日、更新1>

P&Fでは~
ポンド円が上に3枠転換。
ポンドドルが上に3枠転換。

日足P&Fの状況:(11月07日)~(11月11日)>に追記しました。

昨日のドル円は1146.08辺りまで。
10年債も4.2%まで上昇して今朝は146円後半まで戻ってます。
多くの専門家が大きく調整があるといいますが疑いたくなりますね。
やはり金利差があるので少し下がれば買っておきたいという人たちも多そうな気がします。
そうなると145円を割り込むようなことはないのではと思いますが・・・・
中間選挙や木曜の米CPIでどうなるかですね。

ポンドはなんら材料も見当たらないのに上昇。
BOEがなんかやってそうな感じですがどうなんでしょう。

ポンド円なんかのチャートを見ると~
1108ポン円
だいたい横線の所まででおさえこまれてたんですが丸枠のところ・・・
高値超えだと思えば大きく下げて、下げていくと思えば大きく反発。
これだけ暴れられると参加したくなくなります。

ユーロドルはパリティ復活。
金利をもっと上げなきゃってことらしいですが先日は逆の事言ってたような・・・。
わけわからんです。

ここは短期で現在参加したのはドル円と豪ドルドルです。

1108ドル円2時間

ドル円は三角持ち合いな感じで下にブレイクするかというところ。
専門家の多くが下値試しに行くと言ってるので下にブレイクすると思って参加してしまいました。

1108豪ドルドル2時間

豪ドルドルもドル高調整なら豪ドルも上値超えるだろうと参加。

昨晩までは利益乗ってたのですが今朝はマイナス。
本当にドル円のさらなる調整あるのか?
まあ、短期目線なので146円前半までまた下げてくれれば素直に利食いかなとおもいます。
できればCPIまでにはポジション軽くしておきたいです。

(個人的な見解ですので、投資は自己責任でお願いします。)

[紹介元] ポイント&フィギュアでFX <11月08日、更新1>、ドル円の調整はあるのか疑問。

11月08日 更新1 ドル円の調整はあるのか疑問

FRBが7月に政策金利を2.25-2.50%に引き上げましたが、パウエルFRB議長が「いずれ利上げペースを落とすのが適切になる可能性が高い」と述べたため、利上げ局面が終盤に入ったとの見方も増えました。米景気後退、インフレの鎮静化、FRBの利下げ転換が今後起こると市場が予想すれば、ドル安円高、株高、原油安は自然です。

一般的な外国為替証拠金取引の多くは、インターバンク(銀行間)で行われている100万ドル単位の為替取引を1万ドル、1千ドル単位に小口化したパターンです。

その後、ご存知の通り、ロシアによるウクライナ侵攻でマーケットやファンダメンタルズは大きく動きます。この中で、もとのドル高円安シナリオは見直すべきかを書き、米国などの株安が広がっても、それに連れた米ドル安・円高リスクは当初想定されたより広がらない可能性を指摘しています。

この記事では130円を超えてきたドル高円安を見て140円の可能性を解説しています。この時点でも米金利はさらに上がって、130円でも「行き過ぎ」の可能性がある米高ドル安がさらに進む見通しを示していました。

ECBは2014年6月に預金金利に-0.1%を適用するマイナス金利政策を導入した後、マイナス金利幅を-0.5%まで拡大させました。ユーロドルはマイナス金利導入前には1.36近辺でしたが、今のユーロドルは1.07台です。ECBがマイナス金利を導入した2014年6月から2022年までに、約2.2兆ユーロの資金がユーロ圏から純流出し、ユーロ安圧力となったためでしょう。しかし、ECBが利上げ局面に入れば、ユーロ圏から流出した資金がユーロ圏の債券市場なども戻り、ユーロの買い要因になると考えます。

2022年は6月上旬までを振り返ると、米ドルが主要通貨に対して大幅に上昇しています。とくに、対円では、6月29日に1ドル137円までドル高円安が進んで、140円が視野に入っています。また、米ドルは対ユーロでも上昇し、ユーロドルは20年ぶりのユーロ安水準となる1.02ドル割れとなりました。

その後の記事では米国金利の上昇が続き、日米金利差が拡大する中でなぜかドル安円高となった理由を米国株安の観点で解説しています。米国株に加えて注目したのはFOMCでした。

ユーロドルは、パリティ(等価)といわれる1ユーロ=1米ドル割れが目前です。ロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー価格上昇の影響を強く受けるなか、欧州の景気が悪化するとの懸念が強まっています。また、欧州中央銀行(ECB)は7月の利上げ開始を予告していますが、政策金利の大幅な引き上げは難しいとの見方もあるでしょう。周辺国の金利が大きく上昇してしまい、景気悪化懸念を強めるためです。

では、米金利の低下やドル安円高が、新しいトレンドなのか一過性かを、7月の米雇用統計などから考えてみましょう。

このように年始から米ドル円相場に注目し、金利・FOMCに注目するようにレポートでご案内しています。

欧米の景気減速に加えて、中国の製造業のPMIは49.4と2ヶ月連続の50割れとなっており、世界景気は減速しています。原油価格など商品価格が下がっている点は、資源国の通貨の下落要因でしょう。また、新興国の多くにとって、急ピッチの米利上げと米ドル高で、ドル建ての債務負担が大きくなるため、景気にマイナスに働くでしょう。

物価上昇と賃金上昇が同時に進行するなか、FRBは、政策金利(現行1.50-1.75%)を長期的な中立金利(6月予測では2.5%)に早く近づけるため、7月に0.75%利上げを実施するでしょう。市場は、米政策金利が年末には3.4%程度まで上がることを既に織り込んでおり、さらに利上げを織り込む余地は小さくみえます。ただし、日米金利差が大きいことは、ドル高円安トレンドが続きやすい要因と考えます。

物価の抑制が想像以上に速ければ、FRBの金融引き締め路線もきついものにはならないでしょう。そういう観測が強まれば、米ドル売り材料になり得ます。

130円からさらに円安が進み、135円の水準になる中、米国のインフレ懸念が根強いため、インフレ対策の米金利上昇・米ドル高は続くとの見方が基本と説明しています。

FRBは、9月FOMCまでに、8月の雇用統計や7-8月のCPIを確認できるので、今後の経済指標次第で、利上げ見通しや米金利は上下に変わるでしょう。CPI上昇率は、徐々に低下するでしょうが、日米金利差は縮小しないと予想します。トレンドは、ドル高円安だと考えています。

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