対円で買うならドル円より豪ドル円、ユーロドルは上昇トレンドか 1月25日(水)井上義教

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対円で買うならドル円より豪ドル円、ユーロドルは上昇トレンドか 1月25日(水)井上義教

クロス円で買うなら豪ドル円【明快!テクニカルレビュー】

動画配信期間:2023/1/25~2023/4/25

目次

0:00 ドル/円日足 上下に動きづらくボラティリティ低下の印象
1:02 クロス円は日銀の動きに注目が集まりすぎている
1:36 豪ドル/円は長期線まで回復、クロス円の中で買うならコレ
2:45 ユーロ/ドル日足 値動きに乏しい
4:12 ユーロ/ドル30分足振り返り 下げ一巡して切り返したところが買い場
4:54 ユーロ/ドル日足 逆指値の設定ポイントは難しい局面、しつこく買いで攻めたい
6:09 ドル/円よりユーロ/円が買いやすいチャート形状、結果ユーロ/ドルが上昇しそう

大手銀行で為替・債券・スワップ市場のチーフディーラーとして活躍した経験を持つ百戦錬磨のプロトレーダー、井上義教氏が、毎週掲載される「FX ウィークリーテクニカルレポート」のレビューを明快に解説いたします!

「FX ウィークリーテクニカルレポート」
https://www.gaitame.com/media/entry/2023/01/23/072355

「ジョージ・ソロスに見たマーケットの真実」井上義教 FX特別インタビュー(前編)

「個人投資家が勝てない本当の理由」井上義教 FX特別インタビュー(中編)

「チャンスの時リスクを増やす価値」井上義教 FX特別インタビュー(後編)

【関連】動画で学ぶチャートリーディングの神髄【チャートリーディングマスター講座】全7回

 
inouey_96_130.jpg井上義教
株式会社チャートリーディング 代表取締役 昭和39年東京都生まれ。 昭和63年大阪大学経済学部卒業、同年大和銀行入行、平成3年よりロンドンの証券現法にてディーリング業務に従事。 平成15年に退社するまで為替・債券・スワップ市場を歴任、チーフディーラーとしてチームを統括。 平成28年 株式会社チャートリーディング設立とともに代表取締役に就任。
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対円で買うならドル円より豪ドル円 ユーロドルは上昇トレンドか 1月25日

また、欧州はアフリカや中国などとの経済的な結びつきが強く、ユーロの動向にもそういった事情が絡んできます。ユーロ/円やユーロ/米ドルをトレードするつもりはなくても、相場の動きを日々ウォッチしておけば、他の通貨ペアを攻略する際にも役立つでしょう。

1/13発表の米1月ミシガン大1年期待インフレ率の低下を受け、127円45銭へ下落し、127円88銭で取引を終えた流れを受け、1/16には昨年5/30以来の127円22銭まで円高が進行。一方、ポジション調整による買戻しが観測され、1/17にかけて129円00銭を挟んだ水準へ反発。1/18の日銀政策会合では現状維持や10年債利回りの許容変動幅を±0.50%の据え置きを決定。また、展望レポートでの物価見通しも小幅な修正に留まったことから131円58銭まで反発。一方、国内の物価上昇が続くなど、金融政策を巡る環境が大きく変わる中、いずれ現状の枠組みを維持できなくなり、修正を余儀なくされるのは時間の問題との観測も海外勢を中心に根強く、上値を抑制。さらに、米12月卸売物価指数の鈍化に加え、米12月小売売上高などが市場予想を下回ったことを受け1/19には127円76銭へ反落。一方、中国政府による景気対策による景気回復期待へのリスク選好の円売りとともに、1/20には130円61銭へ反発。しかし、複数のFRB高官による次回FOMCでの0.25%の利上げを支持する発言も聞かれ、129円45銭へ反落し、129円57銭で取引を終えました。先週1/16の127円22銭まで円高が進行したものの、2021年1月の安値(102円59銭)と昨年10月の高値(151円95銭)の50%水準(127円27銭)が意識され、その後反発に転じたことから、目先の下値メドとして意識される一方、週足・雲の上限を2週連続で下回って取引を終えたことから、この水準(130円90銭)や1/18の高値(131円58銭)を回復できるか上値メドとして注目されます。こうした中、国内では先週の日銀政策会合を終え、国債のイールドカーブは全体として押し下げられながらも、10年ゾーンでの歪みは解消されていない現状を踏まえ、引き続き国内債券市場の動向が注目されます。加えて、2人の副総裁の人事案と合わせて、黒田日銀総裁の後任が2/10を軸に衆参両院の議院運営委員会に示す案が浮上している中、2月を前に意外な名前が報じられた場合には相場の変動要因となるだけに注意が必要です。一方、来週1/31-2/1のFOMCを控え、1/23の1月製造業PMIや1/26の12月耐久財受注や10‐12月期GDPをはじめとする米経済指標を受けて0.25%の利上げを確実なものにするか、1/25に発表されるカナダ中銀政策委員会の決定と合わせて注目されると思われます。

また、旧フランス領を中心にアフリカの複数の国々で用いられている共通通貨のCFAフランはユーロと固定されています。さらに、ユーロとペッグさせている(=特定の通貨と自国の通貨の為替レートを一定に保つ調整を行っている)国も多く、実質的なユーロ圏は想像以上に広がっています。

ドルストレートの中で最も多い取引は、後述する⽶ドルとユーロの組み合わせです。そして、2位につけているのは、日本人にも馴染み深い米ドル/円です。

おそらく、FX取引を行っていない人は、「今、ユーロ/米ドルのレートはいくら?」と聞かれても戸惑ってしまうのではないでしょうか? 日本人にはあまり馴染みがない存在ではあるものの、先に述べたように、世界で最も取引量が多いのはこの通貨ペアです。1999年1月、ユーロは11カ国(フランス、ドイツ、スペイン、ポルトガル、イタリア、オランダ、ベルギー、ルクセンブルク、オーストリア、アイルランド、フィンランド)の共通通貨として発足しました。そして、2001年1月のギリシャに続き、スロベニア、キプロス、マルタ、スロバキア、エストニア、ラトビア、リトアニアが参加し、2018年末の時点では19カ国で使用されています。

1/16の1.2193ドルから取引を開始し、1/17の英11月雇用統計で平均賃金が前年比+6.4%と市場予想を上回るなど、労働市場の逼迫継続を確認したことに続き、1/18発表の英12月消費者物価指数が前年比+10.5%と昨年8月(+9.9%)を除き、昨年7月以降2桁の高いインフレが続いていることを確認。こうした結果に加え、米12月卸売物価指数の鈍化や米12月小売売上高の下振れを受けて1.2435ドルまで上昇。その後の反落も1.2313ドルまでに留まる堅調地合いを維持する中、1/19には英中銀ベイリー総裁が、エネルギー価格の低下とともに、インフレは急速に下向きとなる一方、労働市場の逼迫がインフレの上振れリスクとなり、景気減速が長期化する可能性があるものの、減速の深度は比較的浅いとの認識を示したことから、1/20には1.2404ドルへ反発し、1.2398ドルで取引を終えました。また、ポンド円は1/16の155円86銭を下値に対ドルでの上昇に加え、1/18には日銀政策会合での現状維持を決めたことを受け161円53銭まで上昇。その後も1/19の157円57銭への反落に留まり、1/20には中国の景気回復期待を背景にしたリスク選好を受けて168円28銭へ反発し、160円64銭で取引を終えました。先週まで4週連続で週足が陽線引けとなった堅調地合いを継続し、週足・雲の下限(1.2440ドル)や昨年12/14の高値(1.2446ドル)を上抜け、昨年5/27の高値(1.2666ドル)を目指して一段高となるか上値メドとして注目される一方、調整を強め反落に転じた場合、日足・転換線(1.2255ドル)や日足・雲の上限(1.2177ドル)が目先の下値メドとして注目されます。来週2/2の英中銀政策委員会で前回12月同様に0.50%の引き上げ観測を確実なものとするのか、英国ではエネルギー価格保証プログラムによる電力/ガス料金の上限抑制によりインフレが低下するとの観測もある中、政策委員会の行方を占う上で1/24発表の英1月製造業/サービス業PMIを受けて英経済の堅調を確認し、0.50%の利上げ継続観測を裏付ける結果となるか注目されます。また、ポンド円は今週後半にかけて158円台後半へ低下する日足・基準線を下値支持線として、週足・雲の上限(161円97銭)や12/28の高値(162円34銭)を回復し、200日移動平均線(163円49銭)を目指して先週からの堅調地合いを継続するか注目されます。

先週1/16の127円22銭まで円高が進行したものの、2021年1月の安値(102円59銭)と昨年10月の高値(151円95銭)の50%水準(127円27銭)が意識され、その後反発に転じたことから、目先の下値メドとして意識される一方、週足・雲の上限を2週連続で下回って取引を終えたことから、この水準(130円90銭)や1/18の高値(131円58銭)を回復できるか上値メドとして注目されます。こうした中、国内では先週の日銀政策会合を終え、国債のイールドカーブは全体として押し下げられながらも、10年ゾーンでの歪みは解消されていない現状を踏まえ、引き続き国内債券市場の動向が注目されます。加えて、2人の副総裁の人事案と合わせて、黒田日銀総裁の後任が2/10を軸に衆参両院の議院運営委員会に示す案が浮上している中、2月を前に意外な名前が報じられた場合には相場の変動要因となるだけに注意が必要です。一方、来週1/31-2/1のFOMCを控え、1/23の1月製造業PMIや1/26の12月耐久財受注や10‐12月期GDPをはじめとする米経済指標を受けて0.25%の利上げを確実なものにするか、1/25に発表されるカナダ中銀政策委員会の決定と合わせて注目されると思われます。先週1/18に付けた昨年4/21以来の高値(1.0887ドル)を上抜け、週足・雲の上限(1.0930ドル)を回復するか、目先の上値メドとして注目される一方、日足・転換線(1.0800ドル)及び先週1/18の安値(1.0766ドル)を下抜けた場合、1/12の1.0723ドルで下げ止まるか下値メドとして注目されます。こうした中、市場予想を大幅に上回った先週のドイツ1月ZEW景況期待指数同様に1)1/23のユーロ圏 1 月消費者信頼感指数、1/24のドイツおよびユーロ圏1月製造業/サービス業PMIのほか、1/25のドイツ1月IFO景況指数など、欧州経済の景況感改善への期待が高まるか 2)1/25にドイツ政府が発表する年次報告書で示される今年の成長率見通しが上振れるか 3)2/2のECB理事会を控え、ラガルドECB総裁をはじめ、複数のECB幹部からの発言を受けて利上げ継続姿勢が改めて示されるかなどが材料視されそうです。一方、ユーロ円は先週1/19および1/3の安値(137円92銭、137円39銭)を下値支持線として200日移動平均線(140円77銭)を回復し、1/18の高値(141円68銭)、さらには日足・基準線(141円99銭)を目指して一段高となるか、対ドルでのユーロの堅調地合いを継続するか、ドル円の動向と合わせて注目されます。先週まで4週連続で週足が陽線引けとなった堅調地合いを継続し、週足・雲の下限(1.2440ドル)や昨年12/14の高値(1.2446ドル)を上抜け、昨年5/27の高値(1.2666ドル)を目指して一段高となるか上値メドとして注目される一方、調整を強め反落に転じた場合、日足・転換線(1.2255ドル)や日足・雲の上限(1.2177ドル)が目先の下値メドとして注目されます。来週2/2の英中銀政策委員会で前回12月同様に0.50%の引き上げ観測を確実なものとするのか、英国ではエネルギー価格保証プログラムによる電力/ガス料金の上限抑制によりインフレが低下するとの観測もある中、政策委員会の行方を占う上で1/24発表の英1月製造業/サービス業PMIを受けて英経済の堅調を確認し、0.50%の利上げ継続観測を裏付ける結果となるか注目されます。また、ポンド円は今週後半にかけて158円台後半へ低下する日足・基準線を下値支持線として、週足・雲の上限(161円97銭)や12/28の高値(162円34銭)を回復し、200日移動平均線(163円49銭)を目指して先週からの堅調地合いを継続するか注目されます。

国内FX業界全体における2019年4月の通貨ペア別取引シェアで米ドル/円は47.8%を占めていましたが、ユーロ/米ドルはわずか6.6%にすぎません。しかし、その推移は米ドル/円相場にも影響を与えるのは先に述べた通りです。

国際通貨基金(IMF)によると、ユーロ域内における人口は、米国を上回る規模に達しており、それだけ世界経済への影響力も強いと言えるでしょう。世界各国の外貨準備高の通貨構成割合では、米ドルの62%と比べれば見劣りするものの、ユーロは第2位で約20%を占め、円の5%と大差をつけています。

だからこそ、米ドルとユーロとの取引がグローバルに活発化しているのです。

1/16の1.0825ドルから取引を開始し、1/17には関係筋から2月ECB理事会で0.50%の利上げが見込まれる一方、3月は0.25%の利上げに留まると伝えられたものの、その後、ラガルドECB総裁をはじめ、複数のECB幹部から金融引き締め継続とのタカ派発言が相次いだことから、週を通じて1.08ドル台前半を中心に1/18の日銀政策会合後の1.0766ドルを下値に同日の米12月卸売物価指数の鈍化や米12月小売売上高の下振れを受け昨年4/21以来の高値となる1.0887ドルへ上昇。その後も1/18の高値・安値の値幅内での値動きを続け1.0856ドルで取引を終えました。また、ユーロ円は、1/16の138円35銭から取引を開始し、1/17には139円61銭へ反発したものの、1/18の日銀政策会合を前に139円10銭へ反落。一方、現状維持を決めた政策会合を受けたドル円の上昇とともに、141円68銭へ反発。一方、米12月卸売物価指数の鈍化などを受け伸び悩み、1/19には一時137円92銭へ反落したものの、中国の景気回復期待を背景にリスク選好を好感して1/20には141円19銭へ反発後、ドル円の129円台前半への反落とともに140円46銭へ反落し、140円66銭で取引を終えました。先週1/18に付けた昨年4/21以来の高値(1.0887ドル)を上抜け、週足・雲の上限(1.0930ドル)を回復するか、目先の上値メドとして注目される一方、日足・転換線(1.0800ドル)及び先週1/18の安値(1.0766ドル)を下抜けた場合、1/12の1.0723ドルで下げ止まるか下値メドして注目されます。こうした中、市場予想を大幅に上回った先週のドイツ1月ZEW景況期待指数同様に1)1/23のユーロ圏 1 月消費者信頼感指数、1/24のドイツおよびユーロ圏1月製造業/サービス業PMIのほか、1/25のドイツ1月IFO景況指数など、欧州経済の景況感改善への期待が高まるか 2)1/25にドイツ政府が発表する年次報告書で示される今年の成長率見通しが上振れるか 3)2/2のECB理事会を控え、ラガルドECB総裁をはじめ、複数のECB幹部からの発言を受けて利上げ継続姿勢が改めて示されるかなどが材料視されそうです。一方、ユーロ円は先週1/19および1/3の安値(137円92銭、137円39銭)を下値支持線として200日移動平均線(140円77銭)を回復し、1/18の高値(141円68銭)、さらには日足・基準線(141円99銭)を目指して一段高となるか、対ドルでのユーロの堅調地合いを継続するか、ドル円の動向と合わせて注目されます。

これに対し、ユーロ/米ドルにおいてユーロ高・米ドル安が進んでいるのに対し、米ドル/円は米ドル高・円安の方向に動いていた場合はどう判断すればいいのでしょうか?

1/16の7円63銭を高値に、南ア国内で一世帯あたり1日に6時間程度の停電が続く電力供給危機のほか、1/17発表の11月鉱業生産が予想を下回ったことなどを受けて1/18には7円48銭まで下落。その後、日銀政策会合での現状維持の決定を受けてドル円が131円58銭まで反発したことに伴い7円69銭へ反発したものの、南ア12月消費者物価指数の前月からの鈍化を受けて、1/26の中銀政策委員会での利上げ打ち止めへの思惑とともに1/19には昨年1/31以来、およそ1年ぶりの安値となる7円39銭まで下落。しかし、1/20には南ア最大の貿易相手国である中国の景気回復期待を背景にリスク選好の動きとともに、商品市況の上昇にもサポートされ7円59銭まで反発し、7円57銭で取引を終えました。日足・転換線(7円82銭)、日足・雲の下限(7円87銭)及び基準線(7円91銭)が上値抵抗線として意識される上値の重い値動きが続く中、1/26に発表される前の12月卸売物価指数とともに南ア中銀政策委員会の決定が注目されます。前回0.75%の利上げを決めた11月の政策委員会では、5名の政策委員の内、3名が0.75%を主張したのに対し、2名が0.50%を支持。こうした中、電力不足が一段と厳しさを増し、景気下振れへの影響が懸念される中、0.50%の利上げを決めると同時に利上げサイクルの終了を示唆する可能性も含め、先週1/19の7円39銭や200週移動平均線(7円35銭)を下抜け一段安となるか注目されます。

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