※ライブ配信後は、録画動画に切り替わります。
番組紹介:外為どっとコム総合研究所のFXアナリストが平日12時からライブ配信を行います
外為どっとコム総合研究所の調査部に所属する外国為替市場の研究員が、FX初心者向けに平日毎日12時ごろからライブ配信を行います。
外為どっとコムが運営するFX情報サイト「マネ育チャンネル」に掲載されているレポートを元に、ドル/円や豪ドル/円、英ポンド/円などの人気通貨ペアを解説。昨日の値動きの振り返りから始まり、今日これからの見通しや、注目イベントなど分かりやすく説明します。1カ月ほど継続して視聴することで、外国為替市場の「今」が分かるようになり、FXをしっかり始められるような構成を目指しています。
配信で取り上げる情報
「外為トゥデイ」…外為どっとコム総研が毎営業日リリースしているFXレポート
「外為注文情報」…外為どっとコムのFX口座「外貨ネクストネオ」の指値注文を表示
「ぴたんこテクニカル」…テクニカル分析でマーケットの方向性を直感的に把握するツール
Youtubeチャットのガイドライン 禁止行為
・人が嫌がる下品な投稿
・人を傷つける攻撃的な投稿
・社会的に容認されないと判断される投稿
・宣伝・スパムとみなされる投稿

外為どっとコム総合研究所 調査部 研究員
中村 勉(なかむら・つとむ)
米国の大学で学び、帰国後に上田ハーロー(株)へ入社。 8年間カバーディーラーに従事し、顧客サービス開発にも携わる。 2021年10月から(株)外為どっとコム総合研究所へ入社。 優れた英語力とカバーディーラー時代の経験を活かし、レポート、Twitterを通してFX初心者向けの情報発信を担当している。
経済番組専門放送局「ストックボイス」へのレギュラー。マスメディアからの取材多数。

外為どっとコム総合研究所 調査部 研究員
宇栄原 宗平(うえはら・しゅうへい)
国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト(CFTe)
2015年から金融業界に参入し、顧客サポートなどに従事。また金融セミナーの講師としても活躍する。2022年2月(株)外為どっとコム総合研究所へ入社。これまでの経験や知識を活かしながら、FX個人投資家へ精力的な情報発信を行っている。経済番組専門放送局「ストックボイス」へのレギュラーほか出演多数。マネー誌『ダイヤモンドZAi(ザイ)』にてドル円・ユーロ円見通しを連載中。
本サイトに掲載する情報には充分に注意を払っていますが、その内容について保証するものではありません。また本サービスは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであって、投資勧誘を目的として提供するものではありません。投資方針や時期選択等の最終決定はご自身で判断されますようお願いいたします。なお、本サービスの閲覧によって生じたいかなる損害につきましても、株式会社外為どっとコムは一切の責任を負いかねますことをご了承ください。
その場合は 為替はドル高に反応します
10日に発表される米4月CPI(消費者物価指数)によってこのギャップが縮小するのかどうか注目です。市場では、前月と比べ0.4%上昇になると予想されており、3月実績(0.1%上昇)より上昇幅が拡大すると見込まれています。また、前年同月との比較では5.0%上昇するとの予想で、3月実績(5.0%上昇)と同水準と想定されています。予想通りであれば、大きな反応はなさそうです。しかし、予想より強かった場合、6月のFOMCで利上げ観測が浮上してくる可能性があります。その場合は、為替はドル高に反応します。
パウエル議長も日銀の植田和男総裁も4月に米ワシントンで開かれた会合での発言に沿った内容になると思われます。しかし、共同声明や記者会見での発言には注目しておく必要があります。パウエル議長が少しでも金融緩和に前向きなハト派的な発言をすれば、ドル売りの材料にされてしまいます。
デフォルト回避への期待からドルは続伸し主要通貨に対して上げ幅を広げた。ドル/円で一時は1ドル=138円75銭まで上昇し年初来高値を更新した。
2023年現在の米政府債務は、同様に債務上限問題が発生した2011年時点の約2倍、31兆ドル超に拡大しています。与党と野党の政治駆け引きは簡単に終わらない可能性があります。
Coinbase Oneのベータ版は月29.99ドルの費用と設定されている。手数料無料の取引や強化されたステーキング報酬、Messariといった仮想通貨データへのアクセス、24/7の顧客サポートなどを提供するものだ。
早期に決着すれば良いのですが、過去の動きを参考にすると、6月1日に向けてドル相場はドル安円高に動く可能性があり、6月1日前後の為替市場は大きく変動する可能性があることに留意しておく必要があります。
ちなみに2011年夏に発生した債務上限問題は、8月2日の期限に対して、7月31日に米議会は債務上限引き上げを承認したことで、米国のデフォルトは回避されました。しかし、格付け会社S&Pがその年の夏に、財政赤字削減計画が米国の債務の安定化には不十分との見方から、、米国の長期発行体格付けを「AAA」から「AA+」に引き下げました。財政赤字削減計画が米国の債務の安定化には不十分との見方からです。その結果、米国債格下げショックが市場を襲いました。ドル相場は債務上限法案可決の前、7月に4円の円高となり、法案可決によって2円の円安となりました。また、S&Pの格下げで2円の円高になりました。
コメント