トヨタなど3社 車載ソフト連携へ

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トヨタなど3社 車載ソフト連携へ
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トヨタなど3社 車載ソフト連携へ

本日、トヨタとホンダ、日産の3社が「車載ソフトの一部共通化を検討している」と報道されていました。

トヨタ自動車とホンダ、日産自動車の3社が、車載用のソフトウエア分野で連携を検討していることが16日分かった。基盤部分の一部を共通化し、国際的に競争が激化する車のデジタル化に対応する。

トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車が、車に搭載するソフトウェア開発で連携する方向で検討に入った。メーカーが個別に開発する自前主義からの転換を進め、一部の仕様を共通化して開発の効率化につなげたい考えだ。米中勢に電気自動車(EV)のデジタル化技術で先行されるなか、日本勢が協力態勢を敷いて対抗する狙いがある。

トヨタがやるとなれば、マツダやスズキ、スバルなども参加しそうですし、子会社のダイハツは間違いなく含まれると思われます。

電気通信事業の世界的な自由化の流れのなかで、日本でも1985(昭和60)年4月に電気通信制度改革が実施され、電気通信分野の自由化が始まった。トヨタでは1980年代初頭から総合企画室と東京支社調査部が連携しながら、情報通信事業について調査・検討を進め、同分野への積極的な参入を図った。新規事業分野への進出という事業拡張の意図だけでなく、自動車への情報通信技術の適用、トヨタグループ内での高度な情報通信サービスの利用など、自動車事業をより強靭にする相乗効果を期待しての参入方針であった。

トヨタ自動車とホンダ、日産自動車の3社が、車載用のソフトウエア分野で連携を検討していることが16日、関係者への取材で分かった。メーカーごとに異なる基盤部分の仕様の一部を共通化し、部品やIT関連の企業と車の制御やサービスの開発を効率的に進める狙い。電気自動車(EV)の普及を...

移動体通信は、1979年に日本電信電話公社(現・NTT)が自動車電話サービスを開始した際、搭載技術の面で協力するなど、トヨタが最も進出を望んだ分野であった。移動体通信への新規参入をめぐっては、長距離通信や地域通信の会社が母体となり、一斉に事業化検討を進めた。その結果、トヨタが出資していたTWJ側と、京セラ系のDDI側がそれぞれ異なるサービス地域をカバーし、さらに各地域の電力会社がいずれかの会社に出資して事業化することになった。1987年3月、TWJが筆頭株主、トヨタが第2位の株主となって日本移動通信(IDO)を設立し、1988年12月にサービスを開始した。

自由化前の1980年代前半、トヨタは政府や経済界から電気通信事業への関与を要請された。豊田英二会長は、当時郵政相の中核諮問機関であった電気通信審議会や通信関連団体などの会長を務めた。

トヨタでは3通信事業分野への進出に伴い、社内の組織体制を順次拡充していった。1989(平成元)年2月に総合企画室東京分室を母体に、東京支社調査部、技術部などの関係部局を再編して情報通信室を発足させ、同年8月には情報通信部に改称した。同部は電気通信事業3社の業務だけでなく、「クルマの情報化」をはじめ自動車事業にかかわる調査など、通信やIT分野全般を担当することとした。

日本3大メーカーが車載用ソフトウェアの一部を共通化しようと検討をしていると報じられていました。最近、色々なメーカーで協業などが発表されていますが、今回のニュースはかなり大きなニュースですねぇ。

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