即席麺 販売数量回復に挑む各社

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即席麺 販売数量回復に挑む各社
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即席麺 販売数量回復に挑む各社

即席麺市場は、6月で価格改定の効果が一巡することから、大手各社は早期に販売数量を回復させるべく新施策に挑んでいる。日清食品は「店頭エンタメ化」や消費者キャンペーンを拡充し、東洋水産は話題性のあるコラボで需要喚起を図る。

即席麺は、ニーズの多様化や複数回にわたる価格改定を背景に、業態ごとの商品構成や価格帯が複雑化している。物価高の中でコスパを強みに底堅い需要が見込める一方、メーカーや流通関係者は消費動向にあわせた難しいかじ取りを迫られている。

日本即席食品工業協会調べによる19年(1~12月合計)の即席麺類総需要(総生産量)は、56億3020万食で前年(57億7857万食)に比べ1億4837万食減少した。前年まで4年連続の総需要拡大となっていたが、5年ぶりのマイナスとなった。

即席麺市場は、主要メーカー(一部除く)の価格改定に伴い、6月からNB製品の店頭売価が新値に順次切り替わっている。急激なコスト上昇を背景に昨年6月以来、2年連続の値上げとなる。今後、特売などのハイ&ロー政策をとるスーパーでは、新価格での販促強化で従前の売上を確保できるかが課題となってくる。一方、大手コンビニは今年もメーカーの希望小売価格に沿った新値に移行。PB強化との2本柱で挑む。足元ではドラッグストアの存在感が増しており、業態間のシェア動向も注目される。

カップ麺は、来期もタテ型が商戦の中心になってくる。新たなところでは、和風の汁なし商品が豊富に揃いそうなので、ヒット商品が生まれるか注目だ。 来期は、健康などの新たな軸が本格的に確立するかにも期待がかかる。これまでも健康訴求の即席麺は展開されているものの、カテゴリーとなるには至っていない。

しかし、社会環境や消費者意識は確実に、カロリーオフや減塩といった健康へのニーズが高まっている。即席麺を食べるときは、健康などを意識しない、という需要が当たり前だったが、健康需要の獲得に向けて“即席麺も健康的な商品”という印象をつけていく必要がある。

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