株価の先行き見通せない 専門家

例えば私は、昨年のアメリカ株について「10〜20％のレンジで株価が上昇する」という仮説（メイン・シナリオ）を立てていました（詳しくは、過去の記事を参照してください）。

永く第一線でディーラーとして活躍したYEN蔵氏。専門知識を活かした相場解説や今後の見通しを知るうえで有効です。

日本株を巡っては、著名外資系証券のゴールドマン・サックスも強気の姿勢を示している。同社は今、TOPIXを「オーバーウェイト」とし、米国の代表的な株価指数、S＆P500より上振れに期待できるとみている。

日本株が、かつてなく動意付いている。年初から上げ相場が続き、日経平均株価は連日のようにバブル後最高値を更新。そして2月22日の東京株式市場では、前日比836円52銭高の3万9098円68銭で取引を終え、ついに1989年末の史上最高値（3万8915円87銭）を超えるに至った。

アメリカの有力紙、ウォール・ストリート・ジャーナルは歴史的な下落だとした上で「日経平均株価は7月、記録的な高値に達したあと25％以上下落し弱気相場の領域に入った」と伝えています。また、CNNテレビは「パニック売りを防ぐため、変動幅が大きい時に売買を一時中断する『サーキットブレーカー』が東京とソウルで複数回にわたって発動された」とした上で、他のアジアの株式市場にも影響が広がったことを伝えています。このほか、有力紙のニューヨーク・タイムズは「世界中の市場が動揺」という見出しでアメリカ経済の減速懸念を受けた各地での株価急落について取り上げ、「株価の下落は特に日本で顕著だった。世界経済への警戒感に加え、円高が企業収益に与える打撃への懸念が加わった」と伝えています。

何しろ、89年前後のバブル期は、株価が割安か割高か示す代表的な指標である株価収益率（PER）が上場企業平均で60～70倍にも上り、世界の株式市場でも前例のないほど過大に評価されていた。一方、直近の日経平均は16倍前後で推移する。

井上義教氏が市場の動向と戦略を開陳します。「チャートリーディング」を駆使し専門家ならではのアドバイスを行います。

ダイヤモンド編集部では、日本株の上昇相場が続く中で、2月中旬に専門家6人への緊急アンケートを実施。日本株上昇の背景、今後の見通しなどを回答してもらった。

『週刊ダイヤモンド』3月2日号の第1特集は「高成長＆高配当 新NISAで狙う強い日本株」です。日経平均株価が2月22日、ついに史上最高値を更新しました。ただ専門家の間では、これが通過点に過ぎず、日本株にはかつてなく強気論が高まっています。

5年後は「日経平均7万円」の予想も！2020年代末の株価水準を専門家が大予想、未来の注目業種も！

さらに、PART3では、新NISAで大人気の「高配当株」関連のランキングを充実化。中長期で狙える「骨太テーマ＆注目株」から、今は低PBR（株価純資産倍率）ですが伸びしろ抜群の中小型株、成長性が高い一方で還元姿勢もふんだんの「株主還元全振り系」銘柄に至るまで、多彩な視点で「強い株」を炙り出しました。

次ページでは、専門家6人が回答した20年代末までの日経平均株価の見通しや根拠、株価に影響を与えるプラス要因やリスク要因を大公開。今後5年の日本株を占う上で重要と考えるキーワードやその理由、上昇の方向性が期待できる注目業種と併せて、一挙に明らかにする。

直近の日足は、前日足から下寄りのスタートとなり、前日の大陽線を切り崩す形の陰線で終えています。終値では38,000円台を守っていますが、昨日の海外市場での株価急落の流れを受けて、先物が36,000円台に入っており、新たな下落リスクに注意が必要です。また、7/31に付けた39,188円で戻り高値を確認した形となっており、下落幅拡大の可能性に注意が必要です。35,700～36,000円ゾーンに強い下値抵抗がありますが、これを守り切れずに越週した場合は34,000円台の中・長期的なサポートポイントまで下落する可能性が生じます。逆に可能性が低い状態ですが、38,400～38,500円を上抜けて終えれば下値リスクがやや後退、39,100～39,200円を上抜けて終えれば短期トレンドが変化して上値余地が拡がり易くなります。上値抵抗は37,000～37,100円、37,500～37,600円、38,000～38,100円、38,400～38,500円に、下値抵抗は36,600～36,700円、36,200～36,300円、35,900～36,000円、35,700～35,800円にあります。

週明けの5日の東京株式市場は、アメリカの景気減速への懸念や円高の進行を受けて全面安の展開となり、日経平均株価の終値は4400円を超えるかつてない急落となりました。世界的に株価が暴落した1987年のブラックマンデーの翌日につけた3836円を超えて過去最大の下落幅を記録しました。

確かに「来期の日本株市場（TOPIX）は7％程度の増益予想で、昨年からの株価急上昇は明らかに過大評価」（智剣・Oskarグループの大川智宏主席ストラテジスト）との声はあるが、バブルとまで言い切る市場関係者はほとんど見当たらない。