＜08月09日＞、巨大地震注意、リスク管理はしっかりと

宮崎県は午後９時から災害対策本部の会議を開き、河野俊嗣知事は「今まで以上にリスクが高まっている状況をしっかりと受け止め、地震の備えを再確認していただきたい」と県民に呼びかけた。

地震の影響で停電が発生すると、エアコンが使えず、室内温度が急上昇します。地震直後は約5割の地域で停電が起き、その影響が1週間以上続く可能性もあります。これにより、熱中症や脱水症状のリスクがさらに高まりますよね。

▼熱中症警戒アラートの発表状況（計21地域）東京都（小笠原諸島） 神奈川県 山梨県 静岡県 愛知県 岐阜県 三重県 奈良県 和歌山県 広島県 徳島県 高知県 福岡県 大分県 長崎県 佐賀県 熊本県 宮崎県 鹿児島県（奄美地方除く） 奄美地方 沖縄本島地方関東から西の地域を中心に強い日差しで気温が上がります。35℃以上の猛暑日の所が多く、各地で危険な暑さとなる見込みです。熱中症警戒アラートの対象地域では暑さ指数（WBGT）も高くなり、熱中症のリスクが上昇するところがあるので、エアコンをつけたり、こまめな水分補給・塩分補給を行うなどの対策をしっかりと行ってください。十分な睡眠と栄養補給も熱中症予防の基本です。

今回は南海トラフの「巨大地震注意」を受け、現代の関東大震災の都心の気温上昇を考慮して、心構えに入れて欲しい地震の対策と猛暑のダブルパンチに備える考え方や準備をお伝えしました。

＜「飲水学」とは？＞先生が提唱する飲水学とは、どんな飲み物を、どれくらい、どのタイミングで摂取したら良いのかを科学的根拠に基づいて分析し作り上げた水分補給術。正しい水分補給を学ぶ事で熱中症になるリスクも大幅に下げられるそうです。

環境省と気象庁は、三連休初日となる明日8月10日(土)を対象とした熱中症警戒アラートを関東から西日本の20都県に発表しました。対象地域では特に熱中症のリスクが高くなります。こまめな水分補給を心がけるとともに、屋外での長時間の行動を避けて室内でエアコンを使用するなど、熱中症予防を万全に行ってください。

1944年の昭和東南海地震の2年後に昭和南海地震が起きた事例などから、想定震源域内で巨大地震や地殻変動など異常現象が観測された場合に発表され、後発地震や津波に備えます。2019年5月に現在の「南海トラフ地震臨時情報」という名称になり、どんな防災対応をとるべきか伝わりやすいように「巨大地震警戒」や「巨大地震注意」など、４種類のキーワードを付けて発表されることになりました。

南海トラフ地震が発生すると避けられないと予測されているのが火災や津波です。1946年の昭和南海地震でも火災や津波により大規模な被害が発生しました。さらに、内閣府の資料によると、南海トラフ巨大地震では最大で約32万3千人がそのような様々な原因で死亡すると深刻な予測がされています。

私たちができる備えはやはり効果的です。ただし本当に注意していただきたいのが買い占めです。本来は平常時に購入するべきものですが、「巨大地震注意」が発令されている今、買い物をするのであれば、まずは多くの人に行き渡るように買い占めないで必要なものを手に入れて準備していただきたいと思います。ではどんな準備をすればいいか猛暑も考慮した備えをお伝えします。

地球温暖化の影響で、現代の夏は最初にお伝えした関東大震災の101年前の気温よりさらに暑くなっています。特に高齢者や子供は熱中症になりやすく、このような環境で避難所生活が始まると「災害関連死」のリスクが高まります。

防犯・防災グッズ記事ランキング監修も手がける専門家。常識にとらわれない怖くない危機管理の考え方で講演会やメディア、セミナー、イベントなど幅広く活動。生活の中ですぐに取り入れられる対策や動き方、便利なグッズを提案。大学や企業向けに行う座学と実技のダイバーシティ系セミナーは防災、防犯だけでなくハラスメント対策など、身を守るために役立つと高いリピート率。 防犯整備士、危機管理士（自然災害・社会リスク）非常食研究家。 逃げるための護身術指導者、元硬式空手世界チャンピオン。 日本災害危機管理士機構、日本防犯設備士機構所属。

平成19年に危機管理とBCPの専門誌リスク対策.comを創刊。数多くのBCPの事例を取材。内閣府プロジェクト平成25年度事業継続マネジメントを通じた企業防災力の向上に関する調査・検討業務アドバイザー、平成26年度～28年度地区防災計画アドバイザー、平成29年熊本地震への対応に係る検証アドバイザー。著書に「被災しても成長できる危機管理攻めの5アプローチ」「LIFE～命を守る教科書」等がある。