【日経平均】上値の重い展開。上下の抵抗を抜けきれない可能性。
直近の日足は、前日の海外市場での流れを受け継いで、前日足から大きく上寄りのスタートとなり、陽線引けとなりました。単体では上昇エネルギーの強いものではないことや、38,200～38,300円の上値抵抗にもぶつかっており、反落の可能性に注意が必要です。また、海外市場でも弱含みの展開となっており、今日の東京市場でも下値を模索する展開となりそうです。一方下値も、37,400～37,500円、37,100～37,200円にやや強い抵抗が控えており、大幅な下落にも繋がり難いと見られます。36,500～38,500円の大きなレンジ内で足元を固める動きと見ていますが、38,400～38,500円の抵抗を上抜けて終えない限り下値リスクにより警戒が必要です。上値抵抗は37,900～38,000円、38,200～38,300円、38,400～38,500円に、下値抵抗は37,400～37,500円、37,100～37,200円、36,800～36,900円、36,600～36,700円にあります。
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これまで日経平均・TOPIXは 約4年周期で底入れしてきました
もしも今回も過去と同じく、前のザラバ高値（11月の33,853円）から30%の下げを想定すると、日経平均は2万4000円を下回ることになりますが（注）、さすがにそこまで下げる可能性は低いと思われます。
過去3年間でみると、日経平均はBPS（1株当たり純資産）の1.125倍が、概ね下限となってきました。現在の日経平均BPS（=PBR1倍の水準）・25,751円（12/19時点）を使うと、1.125倍は28,970円です。BPS自体が不確定な要素ではありますが、それでも大まかにみて24年の日経平均の下限を2万9000円～2万8000円と見積もるのは、まずまず順当な線と思われます。 現実的には、 [3万円～2万8000円]が、日経平均の次回4年サイクル底値として適当でしょう。
●日本株式市場は、振れの大きい展開となり、小幅に下落しました。月上旬は海外投資家の買いが優勢となり、日経平均株価が最高値を更新するなど急上昇しましたが、その後半導体関連銘柄などに売りが出て急反落しました。日経平均株価は前月比▲1.2％、TOPIXは同▲0.5％となりました。
（注）万が一にも日経平均が2万4000円割れともなれば、天与の買い好機到来とみられます。そのときの日経平均はPBR1倍を一時的に大きく下回っていると思われますが、PBR1倍割れが過去に数えるほどしかない千載一遇の買い場だったことは歴史が証明しています。もちろん、そのような機会が訪れることは滅多にないものです。
これまで日経平均・TOPIXは、約4年周期で底入れしてきました。この『4年サイクル』によると、次の株価の底入れ時期は24年3月頃ということになります。すると24年の前半、特に春頃までの日経平均は、急落リスクが高いといえそうです（23年のような『彼岸底』かもしれません）。 日経平均下落の理由は定かではありませんが、もしかすると『マグニフィセント・セブン』に代表される、米ハイパーグロース株の急落かもしれません（後述）。
4年サイクル底へ向けての下落が起きる場合、日経平均はいくらで底入れするでしょうか? 08年大底からの強気相場中、4年サイクル底は今回が4回目です。前3回のサイクル底は、ザラバベースで8,238円（12年6月）、14,864円（16年6月）、16,358円（20年3月）でした。前の高値からみると、順に28%、29%、そして33%下げており、平均すると高値からの下落率は30%です。
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なお筆者は、24年のどこかで『日米株価の逆転』が起きる可能性に注目しています。 日米株価差(日経平均とNYダウの差異)のチャートは、89年12月に大天井を付けてから下落の一途を辿ってきました。「米国株買い・日本株売り」という強いトレンドが30年以上も続いてきたことになりますが、そんな流れも23年1月についに終了したとみられます。 世界の投資マネーは、これまでの米国株偏重から他国・地域の株式市場へ流れていくと思われます。アジア地域の投資を考える場合、ファンダメンタルズ面が好調な割に、長い期間にわたり軽視されてきた（アンダーウェイトされてきた）日本株は、投資対象として真っ先に検討されておかしくありません。
7日の東京株式市場では、日経平均株価は小動き。終値は前日比62円高の9442円だったが、全般に方向感を欠いた展開だった。一時は前日比22円安の9358円まで下げ、取引時間中としては3月29日（9317円）以来の安値を付ける場面もあった。最近の株価下落で東証1部上場全銘柄のPBR（株価純資産倍率）は1倍ちょうど（前日6日の終値で算出）、日経平均でも1.04倍と理論上の解散価値に相当する1倍割れすれすれまで低下している。株価指標でみた下値のメドはどれくらいか、市場関係者に聞いた。
7月の主要国の株式市場は高安まちまちとなりました。米国株式市場は、ハイテク株が調整したものの、米連邦準備制度理事会（FRB）が9月にも利下げを開始し、米景気がソフトランディング（軟着陸）に向かうとの期待が高まったことから上昇しました。欧州の株式市場は、米国株式市場の上昇を受けて、ドイツDAX指数や英FTSE指数が反発しました。一方、日本の株式市場は振れの大きい展開となり、小幅に下落しました。月上旬は海外投資家の買いが優勢となり、日経平均株価が最高値を更新するなど急上昇しましたが、その後半導体関連銘柄などに売りが出て急反落しました。中国株式市場は、中国景気の先行き懸念や人民元安に伴う中国からの資金流出への懸念から、上海総合指数、香港ハンセン指数ともに続落しました。
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