【日経平均】下値を模索する展開。
直近の日足は海外市場の流れを受けて、東京市場で大きく下寄りのスタートとなり、安値圏で引ける大陰線が出ています。短期トレンドが大きく変化しており、一段の下落リスクに注意が必要です。8/5に付けた31,156円で大底は確認したと見ていますが、短期トレンドが変化して日が浅く、下値リスクが高い状態にあり、この流れの中で、8/5の安値との二番底確認の動きが強まると見られます。押しが浅い場合は36,000円を大きく割り込まない可能性も高いと見ますが、深い場合は35,000円台前半まで見て置く必要がありそうです。短期トレンドは､38,400～38,500円の抵抗を上抜けて終えるまでは変化せず、下値リスクがより高い状態です。上値抵抗は36,900～37,000円、37,300～37,400円、37,900～38,000円に、下値抵抗は36,400～36,500円、36,200～36,300円、35,700～35,800円、35,400～35,500円にあります。
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・日経平均ＶＩは 相場の下落時に急上昇するという特徴があります
東京株式市場の強い値動きが続いています。日経平均株価は1月の8.4%に続き、2月も15日（木）までで5.2%の月間上昇率となっています。年初来上昇率は14.0%に達しました。2/16（金）も大幅続伸でスタートし、89/12/29（金）に付け...
例えば、来期5%増益で予想PERが現在とほぼ変わらない16倍であれば、日経平均株価は39,728円という計算です。上述したように10%増益が見込めるならば、予想PERが変わらず16倍でも41，616円です。少々楽観的かもしれませんが、10％増益で予想PER18倍ならば、日経平均は46,818円ものぞめます。
日経平均株価採用銘柄の騰落率上位（2/9～2/16.図表7）の首位は楽天グループ(4755)でした。14日(水)に23.12期決算を発表。5期連続での最終赤字となったものの、携帯事業での損失額の縮小が好感されたもようです。他には、大手損保3社がランクイン。9日(金)の夜、昨年に業務改善命令が出された大手損保に対し、金融庁は政策保有株の売却を含めた業務改善計画の提出を要求をしたこと明らかとなりました。これに応じる形で、SOMPOホールディングス(8630)が政策保有株をゼロにする方針、東京海上HD(8766)もゼロ化の検討、MS&ADインシュアランスグループHD(8725)は売却ペースを速める旨を表明。ガバナンスの改善に対する期待感が高まりました。
日本株の不安定な動きが続いています。日経平均株価は10/4（水）安値30,487円から10/13（金）に32,533円まで戻していましたが、10/24（火）には再び30,551円まで下落してしまいました。その後、翌10/25（水）終値は31...
単純比較はできませんが、日経平均株価が最高値を付けた89年末当時、上場企業の予想PERは60～70倍の高さまで買われていたとされます。その当時と比較すると、株価は企業業績の向上で十分説明が付く範囲内であるとみられます。
この期間の、主な投資主体別の売買動向をみると、日経平均の急騰と急落を主導したのは、投機筋を含む海外投資家の先物取引であることが分かります（図表1）。そのため、6月第4週以降の日経平均の急騰と急落は、投機筋の先物主導による動きと推測されます。本日の日経平均の下げも、投機筋による先物の売り主導であれば、いずれは利益確定のため、大きく買い戻しが入ることが予想されます。
ですから、前期EPSの2,114円から今期予想EPS2,365円へは11%増益の計算になります。SBI証券が2/16（金）時点で、日経平均採用銘柄の純利益を計算（今期会社予想のない銘柄はBloombergコンセンサスを代用）すると、今期は前期比11%増益の予想であり整合性は取れているようです。
このように、日経平均の動きをテクニカル分析で捉えると、チャートの形状がかなり改善しているのですが、その一方で、今週は週末の4月1日（金）に、日銀短観と米雇用統計の発表を控える中、権利落ち日となる30日（水）に、理屈の上では配当落ち分だけ株価が下がることになるほか、2万7,000～2万8,000円の価格帯は、昨年の日経平均が下げ止まっていた「下値ゾーン」でもあるため、利益確定売りや戻り待ち売りをこなす買いの強さが試されることになります。
ちなみに、Bloombergコンセンサスでは日経平均採用銘柄の今期純利益は16%増益の予想であり、本決算で上方修正される余地が残っているようです。輸出企業で為替を保守的（現状より円高）にみている企業が多く、あと3ヵ月で極端な円高が進まなければ、日経平均の予想EPSも上振れる可能性が大きいと考えられます。
そうした中、1月下旬～2月中旬に実施された23年10～12月期決算発表は、総じて好調な結果となりました。東証プライム市場銘柄の純利益は24.3通期、期初予想を3.5兆円上振れし、43.5兆円（前期比13％超）となる予想（日経報道）です。おおむね期初の日経平均採用銘柄の予想純利益を反映するとみられる昨年5/16時点の予想EPSは2,106円でしたが、2/16時点では2,365円と過去最高水準（週足ベース）まで上振れしています。
日本株は、米10年国債利回りの動きに振り回されています。米10年債利回りがはじめに4.8%台に乗せたのが10/3（火）ですが、その日に米主要株価指数が大きく下げ、それを嫌気する形で日経平均株価も10/4（水）に急落して安値を付けました。その...
図表11は、日経平均採用銘柄の来期予想純利益（Bloombergコンセンサス）が今期予想純利益（同）に対し、いくら増えると予想されているかを示しています。増える見込みの金額が大きい順に20銘柄を掲載しました。日経平均の予想増益率を大きく左右しやすい銘柄とお考え下さい。ある意味で、今後の株式市場のポイントになる銘柄と考えられます。
前項でも触れた通り、日経平均株価は2/16（金）に一時、過去最高値38,915円87銭（89年12月末）まであと約50円の水準まで上昇しました。2/16（金）終値時点で年初来上昇率は15%となっています。
・日経平均ＶＩは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
１．４万～４万３０００円引き続き堅調な地合いが続くとみる。ただし年初からの上昇幅が急ピッチだったことがあり、上昇幅は緩やかになるのではないか。６月の株主総会にむけて東証改革に対する企業の開示や発表がでてくることを期待している。２０２５年３月期の業績成長への確信度が高まれば、４万３０００円まで日経平均が上昇することも考えられる。一方で、２５年３月期業績成長が市場予想を下回った場合には、EPS予想の切り下がりで４万円を割り込むこともあると予想。
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