大手企業「社員寮」を再評価 背景

社員寮を充実させる動きが大手企業で広がっている。２０００年代半ば以降に廃止の動きが目立っていたが、近年の採用難や住宅価格の高止まりを背景に再評価が進む。サウナ付きの大浴場やジムを備えるなど、住む人が交流しやすい工夫を凝らす。人材確保とともに、若者の離職防止につなげる狙いもあるようだ。

日本における社宅制度の歴史は、明治時代にさかのぼります。当時は、工場労働者のための寄宿舎が社宅の原型でした。その後、高度経済成長期には、大手企業を中心に社宅の建設が盛んに行われ、従業員の福利厚生の一環として定着しました。しかし、バブル崩壊後は、社宅の維持コストが企業の負担となり、社宅の売却や廃止が進みました。近年では、再び社宅制度を見直す動きもあり、働き方改革の一環として、社宅の活用が注目されています。特に、地方への拠点移転や、優秀な人材の確保を目的とした社宅の提供が増えています。