＜11月13日＞、ユーロドルとユーロポンドの長期目線

みんなのFXはポンド/米ドルやユーロ/ポンドのスプレッドも狭いので、取引コストが重要となる短期売買で有利な環境を提供しています。

米ドルを抜きにして、ユーロ/米ドルに一切動きがないと仮定しましょう。ポンドにプラス材料（ユーロにマイナス材料）が出たらユーロ/ポンドは売り（ユーロ売り・ポンド買い）、ポンドにマイナス材料（ユーロにプラス材料）が出たらユーロ/ポンドは買い（ユーロ買い・ポンド売り）となります。

そこで、上図をご覧ください。これは2021年初来の毎週末のドル円相場、ユーロドル相場の毎週末騰落率を繋いだものです。2021年1月から2022年9月にかけて、多少の乱れはあるものの、概ね左下方向に進んでいることがわかります。下方向に進めば円安で、左方向に進めばユーロ安です。もし「ドル高」要因しか材料がないとすると、日本円とユーロは同じ変動率を示すはずで、緑色線と平行に移動していたでしょう。しかし、実際のチャートではそれよりも右方向へ移動する傾向を見せています。この左方向へのズレが「円安」要因の大きさを表しているのです。昨今のドル高円安トレンドは、この「ドル高」要因と、「円安」要因とに仕分けをすることによって、より深く相場を観察することができるのです。

ユーロ/ポンドは、ドルストレート以外のなかでは、もっとも取引量が多いクロス通貨です。

ポンドは対ユーロで取引量が多いことから、ユーロ相場からの影響を受けやすい特徴があります。

通貨としてのユーロの歴史は案外浅く、ドイツやフランス、イタリアなどのEU各国の取り決めにより、単一通貨ユーロが発足したのは1999年1月のことです。発足当時は、チャートが存在しないので、ずいぶんテクニカルアナリストを悩ませたものですが、あれから四半世紀近く経過したことで今ではすっかり定着し、残念ながらイギリスポンド加盟の道は閉ざされているものの、現在では第二の基軸通貨としての地位を着々を築いてきています。もっとも、ユーロの道のりは険しく、発足当時はユーロという通貨が末永く存続できるのかという信任を試すように発足当時には1ユーロ＝1.17ドルだったものが、2000年1月には初のパリティ割れを見せ、回復するのに約2年の日々を費やしたのです。その後、順次加盟国が増え、しっかりとした足取りで進んだことで、その信任を得ることができ、2009年からのギリシャ財政問題などを抱えつつも、2003年以降は一度もパリティ割れを起こしたことはありませんでした。しかし、ここにきてユーロ安ドル高傾向が続き、ウクライナ情勢やロシア制裁の影響を大きく受けていることを加味しても、再びパリティ割れが定着してしまったのですから、非常に大きなニュースとして取り上げられるのは想像に易いことでしょう。では、どうしてユーロ安が進行しているのでしょうか？ 円安との関連性はあるのでしょうか？

インターバンク（銀行間）為替市場は基軸通貨であるアメリカドルを中心に取引がなされています。ニュースで見るユーロ円相場は、ドル円相場×ユーロドル相場＝ユーロ円相場 という単純な掛け算で算出されているだけで、イギリスポンドやスイスフランなどの主要通貨でも全く同じしくみです。たとえば、ある日、ユーロが対ドルで2％下落しユーロ安になったとします。同じく日本円が対ドルで2％下落して円安になったと仮定しましょう。これは要因という観点から「円安」だと呼べるでしょうか？ これは明らかに「ドル高」要因です。また、ある日、ユーロが対ドルでほとんど変化がなく、日本円が2％下落したらどうでしょうか？ これこそが「円安」と言えるでしょう。それでは、2022年、実際に年初来のユーロドル、ドル円の動きを同時に見てみましょう。

市場は日銀の金融政策修正に警戒しつつ、目線は12日の米11月消費者物価指数（CPI）は12-13日開催の米連邦公開市場委員会（FOMC）に向けられ、積極的な取引はいったん手控えられ、日米長期金利の動向を眺めながら145円を挟んでの小動きが見込まれるも、足もとでは下方向への警戒感が根強い。予想を上回った米11月雇用統計を受けて、米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げが来年3月に始まるとの観測は幾分後退したが、それでも5月利下げの見方は依然として根強い。最近、ヘッジファンドが円の下落を見込んで大きなポジションを取っていることも明らかになっている。一方で、ドル円の2週間物リスクリバーサルは、市場が目先のさらなる円高を予想していることを示している。

下影陰線引け。一時1.0724ドルと、11月14日以来の安値を更新する動きとなった。1.07ドル前半で低下中の90日移動平均線を割り込んだものの下げ渋り、1.0763ドルで週の取引を終えている。底堅さを示す長めのひげをともなう足型を形成した。上昇傾向の一目均衡表・基準線1.0837ドルに沿うような戻りも期待できるが、低下が予想される一目・転換線1.0871ドルが抵抗になりそうな状態に変化はない。本日1.0734ドル前後へ低下した90日線を追う展開が予想される。

イギリスの「英ポンド」は、米ドル、ユーロ、円に次いで、世界で4番目に取引量の多い通貨です。金融の歴史あるロンドン市場は流動性が高いことで知られており、東京、ニューヨークと並び、世界三大為替市場と呼ばれています。

ドル円相場を本格的に検証する前に、ユーロ独自の事情、つまり「ユーロ安」要因が果たして、「円安」要因と被っているか否かを検証しておく必要があります。もし、「ユーロ安」要因と「円安」要因が被っていれば、対ドルの為替レートは連動し、すなわち「ドル高」要因に置き換えられます。そのためにもユーロドルのパリティ割れのニュースには気を配っておく必要があります。現在、主な「ユーロ安」要因はこうです。ユーロ圏もアメリカに匹敵する高いインフレ率に悩まされており、欧州中央銀行ECBはマイナス金利政策から脱却し、利上げの方向性を明確にしていることから、金利差はあるものの、そのスタンスはアメリカと同じ方向性を持っています。しかし、ロシア制裁の影響を大きく受けているユーロ圏では、資源供給制約による景気後退要因がコロナ後の活動再開（つまり雇用の拡大）を阻害しているため、スタグフレーション懸念によるユーロ安ドル高の牽引役になっています。これは程度の差こそあれ、日本でも同じ状況であり、置き換えられた「ドル高」要因と言えるでしょう。そしてアメリカ。いち早くコロナ後の経済活動の再開を果たしたことで有効求人倍率は2倍にまで達しており、また供給制約による資源高に対しては原油や天然ガスの輸出超過国となっています。雇用を守りつつ利上げのできるアメリカには、言わずもがな「ドル高」要因が満載です。あえて「ドル安」要因を探すとすれば、対GDP経常収支が-3％台まで悪化していることくらいでしょう。しかしこれも世界の一大消費大国アメリカにしてみれば、標準的なレベルであり、大きな要因にはなりえません。このように現在のグローバル経済環境は、アメリカとそれ以外の国という構図が明確になっており、その分「ドル高」、「ドル安」要因について見極めていくのは意外と簡単です。「ドル高」要因を材料として為替相場が動いているのであれば、その主たる取引相手であるユーロとの相場が取り上げられることとなり、折しもユーロドル相場がパリティという重要な節目を迎えていることからも、パリティがより注目されることとなっています。グローバル目線で見るなら、私たち日本人もドル円相場のゆくえをうらなうためには、先ずユーロドル相場のゆくえに注目していかなければならないことがおわかりいただけたことと思います。

イギリスやユーロ圏の経済指標は以下ページをご覧ください。

2023年は1月〜12月にかけても、日本国内ではユーロ/円よりもポンド/円の取引量が多かったことがデータで明らかになっています。つまり米ドル/円に次いで、2番目に多く取引されているのがポンド/円です。

出所: Financial Times 30年間 ドル円相場推移しかし、日本では140円台乗せの見出しが踊る中、グローバルレベルでは、ユーロドル相場がパリティ（パリティとはちょうど1ユーロ=１ドルとなること）を割るニュースの方がはるかに重要視されています。これはどういうことでしょうか？ 外国為替市場の主戦場とも言うべきマーケットは、基軸通貨アメリカドルと第二のそれになると言われるユーロとの比較、あくまでもユーロドル相場です。今後の為替を読むためには、ドル円相場よりもユーロドル相場をしっかりと観察しておく必要があるでしょう。

オセアニア通貨でいうところの豪ドル/NZドルのように、同一地域のペアはレンジの変動幅が小さいイメージあるかもしれません。ユーロとポンドにも正相関の関係性があるのは共通ですが、クロス通貨ということもあり、ユーロ/ポンドはそれなりにボラティリティがあります。なお、値動きが激しいポンド関連の通貨ペアのなかでは、ボラティリティは小さめとなります。