【日経平均】下値余地を探る動き。
直近の日足は、前日足から下寄りのスタートとなり、陰線引けとなりました。38,000円台を実体ベースで守って終えていますが、レンジ内から下抜け始めており、下値リスクが点灯中です。38,500円超えに実体を戻さない限り、上値余地も拡がり難く、続落の可能性により警戒が必要です。37,200～37,300円に強い下値抵抗がありますが、これも下抜けた場合は、新たな下落リスクが生じて来週以降36,000円半ばから前半にある下値抵抗をトライする動きが強まり易くなります。中期トレンドは強い状態を維持していますが、短期トレンドは39,500～39,600円を上抜けて終えない限り、“やや弱気”の流れが継続します。上値抵抗は38,100～38,200円、38,400～38,500円、38,700～38,800円に、下値抵抗は37,700～37,800円、37,500～37,600円、37,200～37,300円、36,800～36,900円にあります。
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こうした円高の再進行とあわせて、海外投資家は日本株を大きく売り越しており、日経平均を押し下げている。日本取引所グループが公表している東京証券取引所と名古屋証券取引所の合算データでは、海外投資家は8月30日までの2週間で、日本株を6440億円売り越した。海外投資家は2024年1-3月期は日本株を3兆0142億円買い越し、4-6月期は1兆3056億円買い越していたが、7月以降は1兆0131億円の売り越しとなっており、潮目の変化も感じられる。
日本株の見通しが悪くなっている背景には、根強く続いている円高進行の影響がある。ドル円相場（USD/JPY）は6日の東京株式市場の取引終了時点で1ドル＝142円台前半で推移。日経平均が4451円値下がりした8月5日（141.66）以来の円高水準となった。米国経済悪化への懸念が米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ観測を強め、日米金利差が縮小していくとの見通しが高まっていることが要因となっている。LSEGによると、ドル円相場は6日のニューヨーク市場では一時、141.77円をつけた。
今週の日経平均は、先週末の終値がSQ値の20,473円を下回る20,407円で終わっており、早い段階で20,473円を上回ってこなければ、上値抵抗ラインとなってきます。
8日（月）の海外市場で、ギリシャ債務問題から欧州株式が下落し、アメリカ市場ではこの流れを受けて更に9月利上げ観測が強まったことで▼82ドルの17,766ドルと柴田罫線では短期の売転換となったことで、9日（火）の日経平均は▼360円の20,096円の大幅下落となりました。しかし、10日（水）に日銀の黒田総裁が実効為替レートについて発言したことで円が急騰（一時122円台へ）し、この結果のドル安を受けてNYダウが△236ドルの18,000ドルと急反発しました。これを受けて11日（木）の日経平均は、SQも絡んで買い戻し中心に5日ぶりの反発となって△336円の20,382円となりました。週末12日（金）のメジャーSQ値は20,473円となりましたが、日経平均は△24円の20,407円となってSQ値を下回って引けています。
ところが、10日（水）の日銀の黒田総裁の「為替レートが更に円安に振れることはあり得ない」と発言したことで、足元で大きく下げていたテクノロジー株が大幅上昇し、NYダウは△236ドルの18,000ドルの大幅反発となりました。これを受けて11日（木）の日経平均は、SQも絡んで買い戻し中心に5日ぶりの大幅反発となって△336円の20,382円となり、週末12日（金）も続伸して△24円の20,407円で引けました。しかしSQ値は20,473円ですので、日経平均現物はこれを下回って引けており、早い段階で20,473円を上回ることができなければ、上値抵抗ラインとなってくることになるでしょう。週末12日（金）の日本市場の引け後のアメリカ市場では、ギリシャのデフォルトリスクが意識され欧米株式が再び大幅下落（NYダウは▼140ドルの17,898ドル）となりました。シカゴの日経先物は大証比▼65円の20,325円となっています。
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