参考レート 150.10円 12/6 2:11
パラボリック 153.19円 （実勢レートが上回れば買い・下回れば売り示唆）
移動平均線・MA（各レベルで短期が長期を上回れば買い・下回れば売り示唆）
5日移動平均線 149.93円 （前営業日150.22円）
21日移動平均線 153.03円 （前営業日153.25円）
90日移動平均線 148.29円 （前営業日148.28円）
200日移動平均線 151.99円 （前営業日151.98円）
RSI［相体力指数・14日］
41.46％ （売られすぎ目安30％・買われすぎ目安70％）
ボリンジャーバンド（買われすぎ・売られすぎ水準目安 周期20日）
2σシグマ［標準偏差］上限 157.36円
2σシグマ［標準偏差］下限 148.71円
MACD指数平滑移動平均・収束拡散指標
MACD［12、26］ -0.48 vs 0.17 MACDシグナル ［かい離幅 -0.65］
（MACDがシグナルを上回れば買い・下回れば売り示唆。かい離幅も反発・反落の目安）
注；テクニカル指標の解釈の説明は一般例のひとつで、同一の指標でも上記以外に様々な判断基準があります。
(小針)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
テクニカル ドル円テクニカル一覧短期的なすう勢示す5日線 14990円台まで低下
世界の政治経済の中心であり、世界中の様々な材料がドル相場に関係してくる。ただ、基本的には米国の材料で動くことが多い。NY株式市場や同債券市場動向などにも要注目。 経済指標への注目度は、他の通貨を圧倒しており、月初の雇用統計発表は世界中の投資家が注目する一つのイベントとなっている。 中銀の独立性が確立されていることもあり、政府要人よりもFRB関係者の発言が重視される傾向が続いていたが、トランプ政権樹立後は、政治関連の発言が相場に与える影響力が強まっている。
本日の為替市場は明日の米雇用統計を控えて調整の動きが強まっており、ドルは戻り売りに押されている。トランプ氏が来年の大統領就任後に、関税政策を打ち出すことに市場は身構えているが、その新たな関税により、為替市場は大きな混乱に直面する可能性があるとの指摘がエコノミストから出ている。 関税の規模にもよるが、為替への影響は６－１５％程度になる可能性があるという。トランプ政権１期目の２０１８年の関税引き上げ...
特に注目したいのが、38.2％の水準150.76レベルと61.8％の水準151.14レベルでの攻防である。これらリトレースメントのすぐ上の水準150.80レベルと151.20レベルは、サポートから相場の反発を止めるレジスタンスへ転換する可能性がある。
10月CPIを受けて短期金融市場では利上げサイクルの終了が意識されていること、そして米債市場で再び長期ゾーン利回りに低下の圧力が高まっていることも考えるならば、ドル円の反発局面では上で取り上げたレジスタンスポイントでの反落を想定しておきたい。
米金利の低下は、外為市場で米ドル安の圧力を高めた。
そしてドル円が23.6％の水準をも下方ブレイクする場合は、150.00レベルのトライおよびブレイクアウトを警戒しておきたい。
この状況を受け、14日の米債市場では長期ゾーン利回りの低下幅が拡大した。10年債利回りは4.6％台から4.4％台へと急低下した。一方、30年債利回りは、一時4.6％を割り込む局面が見られた。
さらなる下値トライの局面でのチャートポイント 昨日のドル円（USD/JPY）は、米ドル安を受け安値150.15レベルまで下落する局面が見られた。IG為替レポートで取り上げた21日線（今日現在150.34レベル）をも下方ブレイクする局面が見られたことで、今日は150円台の維持が焦点となろう。
ドル円が50日線をも下方ブレイクする場合は、フィボナッチ・リトレースメント38.2％の水準149.06レベルのトライ、つまり149円台の維持が次の焦点として浮上しよう。
世界の外国為替取引で圧倒的なシェアを誇る基軸通貨。2016年に国際決済銀行（BIS）が行った調査では全取引の87.6％がドル関連(ドル円、ユーロドル、豪ドルドルなど)となっている。2位ユーロの31.4％、3位日本円の21.6%を大きく引き離している（為替取引は一回の取引でドル円など2通貨が必要となるため、全体の合計は200%となる）。そのため、経済指標・要人発言などの注目度は他の国・地域よりも圧倒的に高い。 他の先進国に先駆けて景気回復に成功し、2015年12月から利上げ局面に入っている。順調な利上げでかつて高金利通貨といわれた豪ドルやNZドルよりも金利が高い状況となっている。 トランプ政権樹立後は、政治的な情勢も相場に影響が出ている。保護主義的な姿勢が示されることで、ドル売り圧力も。 かつては有事のドル買いといわれ、紛争など世界的にリスク警戒感が強まる場面では買いが出ていた。湾岸戦争以降、米国が紛争当事国となるケースが増え、その役割が弱まったが、ここにきて役割が回復してきており、有事に強い円を除いて、ドル高になるケースが見られる。
反発局面でのチャートポイント 今日は、個人消費の動向を見極める上で重要な小売売上高（10月）が、ドル円の変動要因となる可能性がある。
このケースで最初に注目したいのが、50日線の攻防である。この移動平均線は今日現在、149.28レベルで推移している。50日線をトライするシグナルとして、短期サポートライン（トレンドチャネルの下限）を下方ブレイクするかどうか？この点に注目したい。このラインは今日現在、149.90台で推移している。
10月は個人消費の勢いが減速する見通しだが、予想外に底堅さが確認される場合は、米金利の反発要因となろう。米金利の反発は米ドルのショートカバー（買戻し）を促す要因になり得る。
ドル円のモメンタムは急低下している。米ドル安のトレンドが続く場合は、ドル円が149円台の攻防へシフトする展開を想定しておきたい。
1時間足のストキャスティクスでは、売られ過ぎの水準まで急低下した後、ゴールデンクロスの状況にある。この状況で強い小売売上高が確認される場合は、ドル円の反発相場を意識したい。
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