ホテルは高騰 「国民宿舎」の魅力

高騰したビジネスホテルの宿泊料は、国内では割高に見えるが、円安基調の恩恵を受ける外国人観光客からの予約は引きも切らない。さらに、人手不足による人件費の高騰や物価高を受け、ビジネスホテル全体の宿泊料は上がっている。東京都内や横浜市のビジネスホテルなどでつくる「東京ホテル会」によると、加盟する約２６０のホテルの平均客室単価（先月）は１万６５５６円。１９年８月は１万８０４円だったので、この５年で１・５倍に高騰したことになる。

お部屋からは熊本城を眺られ、夜のライトアップがきれいで最高でした。夕食は付けなかったのですが、ホテルの日本料理のレストランで食べることができました。こちらのお料理がどれも美味しく、窓から熊本城を眺めながらゆっくり味わうことができました。朝食もこのレストランで、ビュッフェスタイルになりますが、郷土料理も味わえて大満足です。熊本城の周囲を散歩することができ、お城の入り口にも徒歩で行けるのでとても便利でした。熊本旅行の際には、また寄せさせていただきたいです。

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今般の宿泊料の価格高騰の背景には、ホテル・旅館業における人手不足などにより稼働可能な客室で供給制約がある中で、2022年10月11日からの旅行支援と外国人旅行者の受け入れ解禁により需要が急増したことが、宿泊料の価格を大きく押し上げていると考えられる。特に、ホテル・旅館業における人手不足については、他業界にも言えることであるが、Covid-19の拡大でいったん調整された雇用者は、Covid-19の収束で元の状況に戻ると想定されていた。しかし、現実には想定通りとならず、Covid-19を通じて、かえって悪化している。

ホテル・旅館業界の需要として、延べ宿泊者数から確認すると、2020年のCovid-19が拡大する以前には、外国人旅行者の増加傾向に支えられ、旅行者数は増加基調にあった。しかし、Covid-19拡大以降、延べ宿泊者数は急激に減少し、その中で宿泊料も下落傾向を示していた。

また、急激な価格高騰前の従来の価格帯に慣れている宿泊者にとっては、価格に見合ったサービス水準かについての評価がより重視されるのではないかと考える。さらに、ホテル・旅館業界における賃金水準や雇用形態の改善などの供給構造の変化につながるのかについても精査が必要である。

いつも福岡で宿泊する時は、博多駅周辺か福岡空港周辺が多いのですが、福岡は今、薬院や六本松に本当に美味しい店が集結し始めているという噂を聞き、芸能人が食べに行くようなお店が近くにあったので、それ目当てにこのホテルに泊まってみました。直前に大分に行っていたので疲れていて、駅からは結構歩いたので、ホテルに着くまでは遠いなと思ったのですが、目当ての飲食店に無事行けて、酔っても歩いて帰れる距離だったし、思った以上に豪華で良いホテルだったので、泊まって良かったと思いました。前日、遅くまで食べていたので、朝おなかペコペコではなかったのですが、このホテルの朝食が素晴らしいとクチコミがあったので、食べると籠に美しく盛り付けられたおかずが出てきて、ごはんなどは自分で量を調整して取れたので、朝から素晴らしい気分でした。また泊まりたい、人に勧めたい良いホテルが福岡で見つけられて嬉しいです。よく寝て朝から元気になったので、帰りは駅まで近く感じました。

天神で会合があり、家族も連れてきたので、駐車場とアクセスのよさを求め、予約しました。車もちゃんと停めることができ、天神へのアクセスもよく、部屋もよかったので家族皆停まってよかったと言っていました。朝食も美味しくて会合の疲れも取れました。天神へ行く時には定宿にしたいホテルです。

この背景にはホテル・旅館業の雇用環境がある（観光庁、2021）。賃金水準を見ると、全産業より賃金が低い。特に、従業員10人～99人の宿泊業では、Covid-19拡大以降、賃金の低下が続き、他の産業と比較すると15％を超える賃金格差が生じている（図表5）。また、ホテル・旅館業界での特異な雇用形態も関係している。ホテルのベッドメイクなどの客室担当者や旅館の仲居と呼ばれる客室担当者の勤務形態は、たすき掛け勤務や中抜け勤務[5]という形となっている。このような雇用環境の下で、ホテル・旅館業では非正規雇用を中心に、Covid-19でいったん離れた従業員が元に戻らず、人手不足がさらに悪化する状況にある。

加えて、Covid-19拡大以降、ホテル・旅館の休廃業・解散が高水準となっている（帝国データバンク、2023年）。これはホテル・旅館業界における稼働可能な客室数自体が減少していることを示している。宿泊業従業員（従業員計、非正規）1人当たりの稼働客室数から、客室の供給量を確認する。ここで試算した客室数は、客室数が増加した場合、客室担当者が担当する客室数の増加を意味する。つまり、客室担当者にとって過重な負担となり、結果として提供できる客室が減少する可能性を示している。従業員全体で見て、2023年6月の客室数はここ数年では最も高い水準まで上昇している。非正規雇用で見ても同様の状況にある（図表6）。

これまで見てきたホテル・旅館業界の需要および供給要因をもとに宿泊料の価格形成状況を確認する。需要動向については、日本人の延べ宿泊者数（前年同月比伸び率）および、外国人延べ宿泊者比率（全体の延べ宿泊者数に占める外国人比率）を用いる。また、供給面については、稼働可能な客室数（前年同月比伸び率）を用いる。Go To トラベルおよび全国旅行支援については、実施日数を調整したダミー変数を用いる。

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CPIの宿泊料については、主に旅館を対象とする1泊2食付き、およびホテルを対象とする1泊朝食付きの価格を宿泊料として価格調査されている。その中で、旅行支援については、宿泊料への割引後の価格が反映されている。しかしながら、利用者や行き先に制限のない全国規模の旅行支援が対象となることから、県民割は対象外となっている（補論図表）。

これらのデータは、ホテル・旅館業界にとって、雇用面および提供できる客室数から見て、供給面で厳しい状況にあることを示している。

インバウンド需要を受けて宿泊料は、コロナ禍前より６割ほど上がっているという。同ホテル企画課は「価格に見合ったサービスを提供し、お客さまに質の高さを感じてもらえるようにしたい」と話す。