12日の日経平均は大幅に4日続伸。
東証プライムの売買代金は概算で4兆4000億円。業種別では石油・石炭、サービス、電気機器などが強い上昇。下落は鉄鋼と金属製品の2業種のみで、パルプ・紙が相対的に見劣りする上昇となった。前日に上場来高値を更新したソニーグループがきょうも買いを集めて大幅上昇。半面、治験の期間延長が嫌気されたペルセウスプロテオミクスが急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1053/値下がり528。アドバンテストが5.1％高。主力どころでは、フジクラ、ソフトバンクＧ、楽天Ｇ、リクルートなどの動きが良かった。NY原油の上昇を手がかりに出光興産やＥＮＥＯＳが大幅上昇。決算が好感されたｇｕｍｉやｐｌｕｓｚｅｒｏが急騰した。
一方、前日派手に上げた川崎重工やＩＨＩなど防衛関連が売りに押された。米国動向から躍進が期待された半導体株はアドバンテスト以外は案外で、レーザーテックやＳＣＲＥＥＮは下落。鉄鋼大手3社の日本製鉄、ＪＦＥＨＤ、神戸鋼がそろって下落した。公募・売り出しを発表したシンクロフードが大幅安。優待廃止がネガティブサプライズとなったくら寿司が急落した。
日経平均は大幅高。（1）12月のFOMCで米国が利下げをするか見送るか、（2）12月の日銀会合で日銀が利上げに踏み切るか見送るか、この2点に関する手がかりが得られるかが今週の焦点であったが、米CPIの結果から（1）に関しては利下げ実施の確度が高まった。株式市場にはフレンドリーな内容。米国が利下げをするなら米長期金利が低下して為替は円高（ドル安）に振れるリスクがあったが、そうはならずむしろ円安（ドル高）が進んだことで、日本株には買いが入りやすくなった。
（2）に関しては、あす発表される12月日銀短観が注目される。強めの内容となった場合、利上げがあるかもしれないとの見方が強まる可能性がある。とはいえ、12月の利上げ見送り観測もいくつか出てきているだけに、指数が下に振れた場合でも、慌てて売るのは得策ではない。米国株に関しては利益確定以外の売り材料が見当たらない状況。日経平均は10月15日の取引時間中の高値が40257.34円。間を置かずこれを上回ってくるようなら年末に向けて踏み上げ的な上昇も期待できる。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
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