【日経平均】下値余地を探る動き。強気の流れを維持。
直近の日足は40,000円台にしっかり乗せる大陽線が出ており、続伸して終えています。また、39,800～39,900円を上抜けたところから短期トレンドが変化しており、トレンドは“強気”の流れを維持しています。週明けの東京市場では海外株価指数の下落を受けて、下値を模索するスタートとなりそうですが、トレンドが変化して日が浅く、40,000円台を維持して終えれば、来年初も上値トライのスタートとなることが予想されます。また、40,000円台を維持出来ずに終えた場合でも、39,600～39,700円にやや強い下値抵抗が出来ていることや、日足、週足の形状がしっかりしており、深い押しにも繋がり難いと見られます。但し、38,400～38,500円を下抜けて終えた場合は短期トレンドの変化に要注意。上値抵抗は40,250～40,300円、40,500～40,600円、40,850～40,900円に、下値抵抗は40,000～40,050円、39,800～39,850円、39,600～39,700円、39,300～39,400円にあります。
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ここで 改めて日経平均の6月と7月の動きを振り返ってみます
この期間の、主な投資主体別の売買動向をみると、日経平均の急騰と急落を主導したのは、投機筋を含む海外投資家の先物取引であることが分かります（図表1）。そのため、6月第4週以降の日経平均の急騰と急落は、投機筋の先物主導による動きと推測されます。本日の日経平均の下げも、投機筋による先物の売り主導であれば、いずれは利益確定のため、大きく買い戻しが入ることが予想されます。
●日経平均は大幅安、予想を下回る米経済指標の発表を受けた米景気減速懸念の浮上が背景。●日経平均の6月と7月の急騰・下落は投機主導の可能性、今回も同じならいずれ買い戻されよう。●重要なのは海外投資家の現物取引で買い増し余地は大、日経平均の長期の上昇基調も不変。
この2つの経済指標を受け、米主要株価指数は大きく下落し、米長期金利が低下するなかでドル安・円高が進行、本日の日経平均の大幅安につながりました。ここで、改めて日経平均の6月と7月の動きを振り返ってみます。日経平均は6月第4週から上昇ペースが加速し、7月第2週の11日には、終値で42,224円02銭の史上最高値をつけました。しかしながら、その後は急落し、7月第4週の26日には、終値で37,667円41銭まで下落しました。
日本のマクロ環境は、賃金と物価に改善の動きがみられ、日本企業も、資本効率改善の意識など、かつてないほど大きく変化しています。これらの点を踏まえると、海外投資家の現物買いが日本株を支える余地は拡大しつつあるように思われます。足元で調整色の強まった日経平均ですが、依然10年超続いた長期上昇トレンドの上値抵抗線を上抜けており（図表2）、過度に悲観する必要はないと考えています。
8月2日の日経平均株価は寄り付きから大きく下落しました。その理由としては、①8月1日の米国株式市場で主要株価指数が急落したこと、②為替市場でドル安・円高の進行が加速していることなどが考えられます。とりわけ、米国株を大幅に押し下げたのは、急速に強まった米景気の減速懸念で、それが浮上したきっかけは、8月1日に発表された米経済指標でした。
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