S＆P500 プロの予想「反発余地を探る動き。5,900台の抵抗を上抜けきれない可能性も。」チャート分析 2025/1/15

月前半は台風による被害がGDP成長率を押し下げる可能性があるとの見方などから下落。しかしその後、ベトナム財務省が外国人投資家に対するベトナム株購入前の資金準備義務を撤廃すると発表したことや、ベトナム政府が半導体産業開発戦略を発表したことなどを受け反発。海外からベトナムへの直接投資関連では、中国の自動車大手企業がベトナムの自動車販売大手と合弁会社を設立し、ベトナム北部に工場を建設することを発表した。投資戦略としては、海外企業によるベトナム進出の恩恵が期待される銘柄、若い人口構成と所得増加の後押しがある消費関連銘柄、ツーリズム関連銘柄などを長期目線で有望視できそうだ。

S&P500は時価総額加重平均指数と呼ばれ、時価総額の大きな銘柄の株価に指数が影響を受けやすくなっています。一方、S&P500の時価総額の大小に関わらず株価指数に与える影響が同じ時価総額均等（イコールウエイト）指数については、出遅れ感のあるS&P500の中の数多くの銘柄の上昇の恩恵を受けるとことができると考えられます。このS&P500時価総額均等指数に連動するETFがInvesco S&P 500 イコール・ウェイトETF（NYSE：RSP）です。S&P500に限らず、大型株主導のラリーにより出遅れている小型株の魅力も増してきています。小型株に投資する場合ETFでは、小型株指数であるラッセル2000に連動するiシェアーズ ラッセル2000 ETF（NYSE：IWM）があります。

このところ2年連続で予期しなかった戦争が起きました。予期しなかったことが起きることに対する心の準備は必要です。そんなリスクヘッジのために、資産の一部を金や金のETF（SPDRゴールド・シェア NYSE: GLD）等で保有することも1つの選択肢かもしれません。

S&P500（SPX）の13日の終値は5836.22で、前週末10日の1.54％安からの反発は小幅に終わった。10日の急落は12月雇用統計で非農業部門の就業者数の伸びが大きかったことが、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ見通しを後退させたことが要因。ブルームバーグによると、13日のニューヨーク債券市場の長期金利（10年物米国債）の終値は10日よりも0.02％ポイント高い4.780％で、金利水準の高さが株価の重荷となる状況が続いている。

米国の大幅な利下げ観測の後退を受けて9月下旬から米ドルが反発したため、ベトナムドンの対米ドルレートは下落した。米国の年内追加利下げ観測は依然残っているため、緩やかな米ドル安を受けてドンの対米ドルレートには上昇余地があろう。一方、米利下げ観測の変化や原油高に伴うドン安リスクには留意したい。

9月下旬以降、米ドルの反発を受けて、ルピーの対米ドルレートは下落した。米国の年内利下げ観測を受けて緩やかな米ドル安が見込まれるため、ルピーの対米ドルレートには上昇余地がある。しかし、貿易収支赤字などを手掛かりにインドルピーが名目で下落する可能性があろう。2024年後半には、インドのインフレ率は8月の+3.6％から加速する見込みの一方、欧米のインフレ率は7月よりもやや鈍化する見込みであるため、内外物価格差では実質ルピーは上昇しやすく、名目ではルピーに下落圧力がかかりやすい。また、原油高リスクにも留意したい。