
参考レート 156.05円 1/24 2:17
パラボリック 157.70円 (実勢レートが上回れば買い・下回れば売り示唆)
移動平均線・MA(各レベルで短期が長期を上回れば買い・下回れば売り示唆)
5日移動平均線 156.00円 (前営業日155.83円)
21日移動平均線 157.09円 (前営業日157.15円)
90日移動平均線 152.64円 (前営業日152.50円)
200日移動平均線 152.85円 (前営業日152.84円)
RSI[相体力指数・14日]
49.16% (売られすぎ目安30%・買われすぎ目安70%)
ボリンジャーバンド(買われすぎ・売られすぎ水準目安 周期20日)
2σシグマ[標準偏差]上限 158.88円
2σシグマ[標準偏差]下限 155.21円
MACD指数平滑移動平均・収束拡散指標
MACD[12、26] 0.22 vs 0.57 MACDシグナル [かい離幅 -0.35]
(MACDがシグナルを上回れば買い・下回れば売り示唆。かい離幅も反発・反落の目安)
注;テクニカル指標の解釈の説明は一般例のひとつで、同一の指標でも上記以外に様々な判断基準があります。
(小針)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
テクニカル ドル円テクニカル一覧上昇した5日線を巡る攻防に
ユーロ円以外のクロス円も堅調だった。ポンド円は一時193.01円、豪ドル円は98.34円、NZドル円は88.80円、カナダドル円は109.08円、スイスフラン円は172.80円、メキシコペソ円は7.65円まで値を上げた。
先週19日に開かれた日銀金融政策決定会合以降、円安の進行が止まらない。26日の外為市場でも対主要通貨で円安優勢となった。米ドル高も重なり、ドル円(USD/JPY)は7月17日以来およそ5ヶ月ぶりに158円台へ上昇。高値158.08を付ける局面が見られた。
短期金融市場では、来年1月会合の利上げ確率が40%台へ低下している。日銀会合前は60%台まで上昇する局面があった。早期の利上げに不透明感が漂う現状を考えるならば、ドル円が下落してもその幅は限定的となることが予想される。
もっとも、NY午後に入ると1.04ドル台前半での狭いレンジ取引に終始した。米長期金利の上昇が重しとなる一方、ユーロ円のユーロ高推移が相場を下支えした。
小陰線引け。一時1.0457ドルまで上昇したものの、一目均衡表・雲の下限1.0491ドルを超えることができなかった。
22日のニューヨーク外国為替市場でドル円は3営業日ぶりに反発。終値は156.53円と前営業日NY終値(155.52円)と比べて1円01銭程度のドル高水準だった。米10年債利回りが上昇に転じたことなどをきっかけに円売り・ドル買いが先行。ロンドン16時(日本時間1時)のフィキシングに絡んだ円売り・ドル買いのフローも観測されると、本日高値となる156.71円まで値を上げた。「マーケットは23-24日の日銀金融政策決定会合での追加利上げをほぼ織り込んでいる」との声が聞かれる中、米国株相場の上昇を好感したリスク・オンの円売りも出た。
通貨オプション市場のリスクリバーサル(ドル円)の動きを確認すると、1週間のそれが上昇している。一方、1週間の予想変動率は7%台まで低下している。今夏の円高局面とは真逆となっている今の状況は、ドル円(USD/JPY)が短期的に強気相場を維持する可能性を通貨オプション市場の参加者が意識していることを示唆している。
本日、雲の下限は1.0476ドルへ切り下がっている。乗り越えるためハードルが下がったとも考えられるが押し戻されたため、NY引けの水準を維持しただけでは上回れない状態。気迷いを示す長めの上ひげをともなう足型を形成していることもあり、雲を試す流れはしばらく停滞するかもしれない。
2024年の本邦通貨当局によるドル売り・円買い介入は、合計で15兆3233億円となっている。円売りサイドには、本邦機関投資家の外債投資や本邦企業の海外直接投資、買収案件、さらに投機筋の円売りも加わるため、ドル円の下値を限定的にしている。
ユーロドルは3日ぶりに小反落。終値は1.0409ドルと前営業日NY終値(1.0428ドル)と比べて0.0019ドル程度のユーロ安水準だった。欧州市場序盤には一時1.0457ドルと昨年12月30日以来の高値を付ける場面もあったが、一目均衡表雲の下限が位置する1.0491ドルがレジスタンスとして意識されると失速した。米長期金利が上昇に転じたことも相場の重しとなり、一時1.0408ドル付近まで下押しした。
本日の東京外国為替市場のドル円は、本日から明日にかけて開催される日銀金融政策決定会合での追加利上げをほぼ織り込みつつある中、トランプ米大統領のインタビューやダボス会議での演説への警戒感から動きづらい展開が予想される。
第1次トランプ政権は、米国の貿易赤字削減のために関税引き上げとドル安を志向してきたが、第2次トランプ政権では、関税引き上げは打ち出されているものの、明確なドル安政策はこれまでのところ表明されていないが、今後の警戒材料となるのかもしれない。
第2次トランプ米政権のトランプ関税に関しては、中国に10%、カナダとメキシコに25%、欧州連合(EU)へも関税が検討されていると報じられており、米国の物価上昇圧力への警戒感がドル買い材料となっている。
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