
移動平均かい離 & SD(ポンド円)
1/28 3:01時点 192.48 円
2σ 2.865
1σ 1.414
5日線かい離 -0.477 (5日移動平均線 192.96 円)
-1σ -1.488
-2σ -2.939
2σ 7.352
1σ 3.652
20日線かい離 -1.267 (20日移動平均線 193.75 円)
-1σ -3.748
-2σ -7.449
移動平均かい離 & SD(南アフリカ・ランド円)
1/28 3:01時点 8.22 円
2σ 0.164
1σ 0.082
5日線かい離 -0.178 (5日移動平均線 8.40 円)
-1σ -0.082
-2σ -0.164
2σ 0.380
1σ 0.194
20日線かい離 -0.145 (20日移動平均線 8.37 円)
-1σ -0.177
-2σ -0.363
※移動平均かい離 & SDは
移動平均とプライスの差が標準偏差(Standard Deviation)に対して行き過ぎかどうかを判断する測定ツールです。
移動平均かい離&SDでは、移動平均線とプライスの差を利用して正規分布に適応できるかたちにしてあります。
ただ、この測定ツールは移動平均線とプライスの差が行き過ぎかどうかを判断するものですので、ある時点でのプライスそのものがオーバーシュートしているかどうかは判断できません。
(松井)
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
テクニカル 乖離3ポンド円 5
現在の価格が移動平均線と同じであれば乖離率は0%となり、移動平均線よりも上であれば上方乖離で乖離率はプラス、下であれば下方乖離で乖離率はマイナスとなります。
注意点としては算出する期間を長くすればするほど信頼性は高くなりますが決済までの時間もかかるという点です。また、マイナスのスワップポイントが発生するポジションは特にその点に注意してください。上の図はユーロドルの日足のチャートに20日間の移動平均乖離率を表示したものですが、レジスタンスライン・サポートラインの考え方でポイントとなる価格を抽出します。
第2次トランプ米政権のトランプ関税に関しては、中国に10%、カナダとメキシコに25%、欧州連合(EU)へも関税が検討されていると報じられており、米国の物価上昇圧力への警戒感がドル買い材料となっている。
ここからは本日156.66円へ切り上がる基準線へさらに追随できるか、一目・転換線の抵抗をこなすことができるかを注視する展開。今後も低下が続く見込みの転換線156.49円が抵抗となることも考えられ、同線付近の攻防を注視することになる。
このようなデータを基にトレード戦略を組み立てるとすると、上方乖離の売りエントリーは、1.93%以上乖離した場合にエントリーし、利確は乖離率0%の価格、損切は4.5%とし、4.5%迄まで上昇した際の予想価格からエントリー価格を減算して、ロット数を決める事ができます。
株式取引などでは一般的には5%以上乖離すると買われすぎ売られすぎと判断しそこから逆張りすることが多いですが、FXの場合はそこまでの大きな動きにはなることは少ないため、トレード対象のチャートの過去の平均乖離率を検証して、どの程度の乖離率で推移しているかの測定することが大切です。
イギリスでは2024年7月4日に総選挙の投開票が行われ、最大野党である労働党が411議席を獲得して政権を奪取しました。これにより、約4年間にわたり労働党を率いているキア・スターマー氏が2024年7月5日に新たに首相に就任しています。スターマー首相はもともと人権派弁護士として活動しており、2008年には検察局長に就任しました。その後、2015年に労働党の候補としてロンドン中心部の選挙区から初当選し、政治家へと転身しています。7月4日の選挙は、支持率の低迷が続いていた与党・保守党のスナク前首相が下院を解散したことで実施されました。当初はトラス前首相の減税路線を廃して、経済・財政安定と信頼回復を揚げたスナク政権も、長引く物価高や不祥事の連続により、支持を維持することができず、総選挙で保守党は議席数を345議席から121議席に減少させました。労働党が政権を握るのは、2010年まで続いたブラウン政権以来、14年ぶりのことです。政権交代自体は市場で既に織り込みが進んでいたこともあって、ポンド/円相場への影響は限定的でしたが、今後の政策次第では動きのある展開も予想されるため、新政権の政策スタンスや舵取りの行方には注目しておきたいです。焦点となりそうなのは、国際貿易政策の改善です。労働党新政権ではEUとの関係改善を目指しており、公約で「不必要な貿易障壁を取り除くことで、イギリス・EUの貿易や投資関係を改善する」と表明しています。この公約が実現し、関税や貿易障壁が減少することとなれば、企業コストの削減から輸出増を促し、ポンドの価値も自国の経済成長とともに上昇圧力がかかるかもしれません。とはいえ、始まったばかりのスターマー政権では、不確実性が多くあるのも事実です。経済政策の実行力や、上述した貿易政策においてもEUとの交渉力については懸念が残ります。仮に政策の舵取りが不安視され、前政権と同様に国民の支持低下が政権の安全性を脅かすこととなれば、投資家のリスク回避姿勢を強めかねません。政権の舵取りはポンド/円相場に対して、大きな変動材料となるため、その行方や影響については情報を随時追っていく必要がありそうです。
小陰線引け。一時1.0457ドルまで上昇したものの、一目均衡表・雲の下限1.0491ドルを超えることができなかった。
2024年1-11月の貿易赤字は5.46兆円、また、1-12月の投資信託を通じた家計の円売り(新NISA少額投資非課税制度)は11.5兆円となっており、合計で約17兆円の円売りだった。
22日のニューヨーク外国為替市場でドル円は3営業日ぶりに反発。終値は156.53円と前営業日NY終値(155.52円)と比べて1円01銭程度のドル高水準だった。米10年債利回りが上昇に転じたことなどをきっかけに円売り・ドル買いが先行。ロンドン16時(日本時間1時)のフィキシングに絡んだ円売り・ドル買いのフローも観測されると、本日高値となる156.71円まで値を上げた。「マーケットは23-24日の日銀金融政策決定会合での追加利上げをほぼ織り込んでいる」との声が聞かれる中、米国株相場の上昇を好感したリスク・オンの円売りも出た。
ユーロ円は4日続伸。終値は162.93円と前営業日NY終値(162.14円)と比べて79銭程度のユーロ高水準。独DAXが連日で史上最高値を更新したほか、米株式市場ではS&P500種株価指数が取引時間中の最高値を更新。投資家がリスク選好姿勢を強め円売り・ユーロ買いが出た。2時30分過ぎには一時163.22円と本日高値を付けた。
陽線引け。156円回復を試しても155円台へ押し返される展開が先行したものの上値を伸ばし、156円台で上昇傾向の一目均衡表・基準線を回復した。
22日17:25 ラガルド欧州中央銀行(ECB)総裁 「2025年のうちにインフレが目標に達すると確信」 「ディスインフレの進展は続いている」 「今年のユーロ圏の成長には下振れリスクがある」 「米国からのインフレ輸出についてはあまり心配していない」 「ECBの金利の方向性は明確、ペースについてはデータ次第」
8時50分に発表される12月貿易統計(通関ベース、予想:季節調整前530億円の赤字、季節調整済5260億円の赤字)では、本邦実需筋の円売り圧力を確認することになる。
陽線引け。一時日足・転換線を割り込むものの4手連続の陽線引けとなり、15日以来の193円台を回復した。
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