【日経平均】下値リスクがやや高い状態。37,700円割れで終えた場合は新たな下落リスクに注意。
直近の日足は、前日足から下寄りのスタートとなりましたが、下値を攻めきれずに陽線で切り返しています。上昇エネルギーの強いものではないことや、日足の形状が悪化していること、海外市場での株価指数下落を受けて本日の東京市場でも下値を模索する展開が予想されます。38,000円近辺に週足ベースで見た強い下値抵抗がありますが、割り込んで越週するか、日足が37,700円割れで終えた場合は、揉み合い状態から下抜けて下落幅拡大に繋がり易くなります。短期トレンドは39,550～39,600円の抵抗を上抜けて終えない限り下値リスクがより高い状態です。また、40,000円台にしっかり乗せて終えるまでは上値余地が拡がり難い状態です。上値抵抗は38,400～38,450円、38,600～38,650円、38,800～38,900円、39,100～39,200円に、下値抵抗は38,200～38,250円、38,000～38,050円、37,750～37,800円、37,350～37,400円にあります。
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などが 日経平均の主要な下値目途と思われます
7月第5週(7/29-8/2)の日経平均は、前週末比1,757円71銭安(▲12.8％)と週足ベースで大幅に3週続落。7/11(木)につけた史上最高値からの下落率は15％弱に達し、調整局面が継続しています。米国での景気減速が嫌気された株安や、円高ドル安の進行が重しとなった格好です。
年始年末の東京市場では、12/30（金）・1/6（月）に日経平均株価が累計974円下げた後、1/7（火）は大きく買いが先行するなど荒っぽい展開です。トランプ次期政権の政策に対する不透明感や日本の長期金利上昇で売られ、半導体市場の成長に対する期待や円安で買い直されるという展開です。仮に半導体銘柄の動意が強まると、日経平均株価の動きも激しくなる可能性がありそうで、早速「いきなりの変化に注意すべき」かもしれません。
日経平均株価採用銘柄の騰落率上位（7/29～8/2・図表7）では、好決算銘柄が多い顔ぶれです。首位のアドバンテスト(6857)は、7/31(水)の引け後に行った決算発表で、AI需要の高まりを背景に、通期計画の上昇修正を実施したことが好感されました。なお、8/2(金)は他半導体関連株と同様に大幅安となり、5日(月)は同決算発表前の値段を下振れました。
日経平均株価採用銘柄の騰落率下位（7/29～8/2・図表8）の首位は、ＳＣＲＥＥＮホールディングス(7735)です。米景気減速懸念による半導体株の下落に連れ安しました。他には、決算内容が嫌気され、エーザイ(4523)や日立建機(6305)がランクインした形です。
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日本株の直接的な下落要因については、8/2マーケット・フラッシュ「大幅下落が続く日経平均！？当面の下値目途は？」などでも指摘しており、本稿では筆を控えさせていただきます。ただ、日経平均3万円は2021年のコロナショックからの戻り相場における上昇目途の水準で、欧米でも同様に株式市場が一旦、高値をつけました。翌2022年は、ロシアによるウクライナ侵攻の影響に加え、米国やユーロ圏、英国など主要国でインフレ抑制のための大幅な利上げ局面がスタートするなか、欧米の株式市場は軟調に推移しました。その一方で日本株は2022年から2024年の相場急落前まで主要国の中でも相対的に好パフォーマンスが続きました。これは日本が主要国で唯一の金融緩和マーケットだったことで投資マネーが流入していたことが一因だったかもしれません。しかし、先週に日銀が金融政策決定会合において政策金利の引き上げと、先行きの利上げ継続見通しを示したことを受けて、投資マネーが一気に日本から流出した可能性が考えられます。
2024年相場が終わり、2025年相場が始まりました。日経平均株価の2024年終値は39,894円54銭となり、前年比6,430円37銭（6.9%）高となりました。年間終値として、1989年末38,915円87銭を上回り、35年ぶりに過去最高値更新となっています。
特にここ数日の下げ相場では『恐怖指数』と言われている日経ＶＩ（ボラティリティ・インデックス）が8/5に70.69と、2011年の東日本大震災の相場混乱時を上回り、2008年のリーマンショック時以来の高水準を付けており、市場の混乱の度合いをうかがい知ることが出来ます。ちなみに8/5は日経平均（現物）のザラ場安値は31,156円だったのにたいし、大証日経平均先物の安値は30,370円と、3万円台割れが視野に入っていました。
8/5（月）の日経平均は前日比▲4,451円（同▲12.40%）の31,458円と急落しました。前週の8/1（木）の同▲975円（同▲2.49％）、8/2（金）の同▲2,216円（▲5.81％）を受けた週明けの株安であり、一日の下げ幅としては1987年10月20日（火）のブラックマンデー時を上回り過去最大を記録しました。ブラックマンデーは、米国発の世界的な株安であり日本株の急落は翌火曜日のこと。今回の株安は日本株の下落が最も顕著であり、月曜日の急落はさながら“日本版ブラックマンデー”といって差し支えないでしょう。
日経平均株価採用銘柄の騰落率上位（12/20～12/30・図表7）の首位は、ホンダ(7267)です。12/23(月)に日産(7201)との経営統合の協議入りとあわせ、同社の時価総額(12/23時点)の16％超にあたる1.1兆円の大規模な自社株買いを発表し、需給の引き締まりが意識されました。また、自動車業界再編に向けた動きが活発化するとの思惑から他自動車メーカーも買われ、複数ランクインしました。
最近の国内株式市場を簡単に振り返ると、日経平均が再び4万円の大台を突破し、史上最高値である42,224円を付けたのが7/11（木）のこと。この日の夜、為替介入と見られる動きから円相場は急激に円高となり、翌日から日経平均は下落トレンドへ転換しました。そして1ヵ月も経たないうちに日経平均は値幅で1万円超の急落となったのです。
日経平均株価、JPX日経インデックス400などの指数に採用されている銘柄の株価を業種ごとに一覧で確認できます。
そして日経平均がこれだけ大幅に下落する中で気になるのは、やはり下落の目途でしょう。日経VIが急上昇し、相場がパニック状態にあるなかでは、テクニカルから見た短期的な相場の下値目途は効きにくいかもしれません。そうなればある程度大きな節目に注目する必要があると考えられます。
などが、日経平均の主要な下値目途と思われます。
12月第4週（12/23-27）の日経平均株価は、前週末比1,579円高(+4.1％)と週足ベースで反発。米株式市場では、サンタクロースラリーが発生し、FOMC後に軟調だった米大型テック株に買い戻しが入りました。米株高のほか、日本独自の材料で、27日(金)から新NISAの2025年分の非課税枠が使用可能となり、個人投資家による買い需要の強まりも寄与し、日経平均は約5ヵ月ぶりに4万円台を回復しました。しかし、翌週の大発会は反動による売りの発生等で、再び4万円の心理的節目を割りました。
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