カラオケで歌わない? 需要変化

貴重な収益源であるドリンクの単品販売を積極的に行わず、飲み放題付きでの営業を行っています。お手頃な価格でカラオケを楽しんでほしいという思いから、従業員の配膳の手間は増加しますが創業当時から変わらないサービスとして続けてきました。現在は少人数でのオペレーションが可能なドリンクバーを提供しています。

今やカラオケは歌うだけの場ではなくなった？ コロナ禍では大きなピンチを迎えたカラオケ業界だが、今では順調に復調を見せているという。しかも、これまでとは違う形で…。日本発祥の娯楽であるカラオケ、そこはかとなく漂っていたアナログ感を払拭するような進化とは？ 想像以上に変わっていた、カラオケ最新事情を探った。

また、遠くない将来には、通信システム上に様々な業務用コンテンツが共存する日が訪れるであろう。カラオケ…誰もが手軽に楽しめる日本発の文化・娯楽。この産業・ビジネスは今後も時代とともにスタイルを改め、歌う喜びと、新たな可能性を伝えてゆくに違いない。

こうした動向を受け、カラオケ各社は、テレワークやライブビューイング、ブルーレイの鑑賞など”歌わない利用”を広めており、カラオケ以外の需要獲得にも注力しています。 しかし、太古の昔から脈々と受け継がれてきた「歌う」という文化は、人間のDNAに組み込まれた生きるための本能であると言っても過言ではありません。時代の波にもまれながらも、決して廃れることのない「歌う」という文化とともに、時代に合わせた「歌う場所」をお客様に提供し続け、お客様に心から楽しんでいただける「笑顔が集まるウタヒロ」をつくること、これが、今後も変わらぬ私たちの使命と考えています。

2021年には経済活動の再開など一部で明るい兆しがみられるものの、長期休業や営業制限などカラオケ業界に対する風当たりは依然として強く、大手カラオケ4社中4社が減収となりました。

中村さんは昨年夏、視聴率を高めるための番組改変に着手。課題を整理したところ、近年は楽曲が複雑化しバンドの手に負えないケースが出て来たことが判明したという。また、出演者の多くがカラオケで練習しており、バンド伴奏では力を発揮できないケースがあったとしている。バンドメンバーは高度なスキルが求められるが高齢化が進んでおり、特に地方都市で人材の先細りも予想され、「これはサステナブル（持続可能）な仕組みではない」と判断した。

カラオケ業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2020年、2021年と大幅に減少しましたが2022年には回復に転じています。

カラオケ業界の売上高ランキング＆シェアをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収などをランキング形式でまとめました。各種ランキングを比較することでカラオケ市場のシェアや現状、動向を知ることができます。

「ビッグエコー」展開の第一興商は、新業態の開発と新規顧客の開拓を図っています。学生や若年層をターゲットにした『メガビッグカラオケ』や、大型エンターテイメントスペース「「MARUNOUCHI BESE 』など、22店舗を出店しています。

'92年、通信カラオケが登場する。当初、他のカラオケソフトと同様、約3000曲のラインアップでスタートした新メディアは、その後の増曲を機に(1) 曲数の多さ、(2) 新譜リリースの早さ、(3) コンパクトさなどが評価され、普及に拍車がかかる。それまでカラオケボックスの主役だったLDオートチェンジャーのソフト収納容量が限界となり、ハードの追加、交換時期と合致したことも同システムの普及を後押しする要因となった。世間では「マルチメディア」という言葉が流行し、双方向性を持つ通信カラオケはマルチメディアが唯一具現化した商品と称され、ボックス需要の高まりとともに他業種からのメーカー参入と既存メーカーの開発着手が相次ぐ。

「コスプレ衣装をつくる方以外に、お子様と一緒に来られるお母さんもいて、お子様がカラオケをしている横で、縫い物をするという利用スタイルも。体操袋を作るなど、子どもの入園・入学前にミシンの需要が多くあるようです」

ビデオリサーチ社の調べによると、番組の６月の平均個人全体視聴率（関東地区）は３・１～３・５％で推移。中村さんによれば、出演者からカラオケ化に対する苦情はなく、番組出演への応募数に目だった変化はないという。中村さんは「７５歳の女性からは、『私たちはいつもカラオケで練習している』と、カラオケ化を歓迎する声もあった」と話す。

これまでのカラオケ業界にはなかった画期的なサービスとリーズナブルな料金を背景に、首都圏において急速に店舗数を伸ばし、1990年代には「カラオケといえばウタヒロ」と言われるほどカラオケの代表的なチェーン店として知られるようになりました。 また、その後、これらのサービスがカラオケ業界全体に浸透したことで、カラオケは子供からお年寄りまで気軽に、健全に楽しめる大衆的な娯楽となりました。特に1人あたりの料金設定を導入したことで少人数でも安く気軽にカラオケを楽しめるようになり、いわゆる「１人カラオケ」が普及するきっかけの１つとなりました。

2021年の第一興商の売上高は前年比5.1％減の244億円、コシダカHDの売上高は同29.5％減の191億円、AOKI HDは5.7％減の66億円でした（いずれもカラオケ事業）。2021年は大きく減収した前年に引き続き、各社減収を記録しています。

コシダカHDは、2021年に上場初の赤字を記録し、海外では再開の見通しが立たないとして5店舗を閉店。第一興商は、27店舗（2021年2月現在）を閉店するなど、カラオケ業界は過去にない、厳しい経営環境に置かれています。