売りで入るならユーロ/ドルや豪ドル/米ドル 【明快！テクニカルレビュー】
動画配信期間：公開日から3カ月間
相場分析ポイント解説
## 全体的な市場状況
– 現在の相場は非常に難しく、特に先週後半は「危険な香り」がする状態
## 円関連の通貨ペア
1. **ドル円**
– 先週水曜日から陽線が続き、一応戻している
– 対円の通貨ペアの中では円安への動きを牽引
– 買いで入るなら強いて言えばドル円だが、中期移動平均線水準にも届いておらず、買いで入っても途中で止まる可能性が高い
2. **ユーロ円**
– 連日戻しているが、上ヒゲで押し返されるなど不安定
– 買い方も売り方も大きく傷ついている状態で、様子見が良い
3. **ポンド円**
– 不可解な動き：安い位置にありながら上値を切り上げている
– 終値ベースであまり動かず、金曜日だけ高く引けているが、その前に安値を取りに行っている
– 買いとも売りとも判断しづらい
4. **豪ドル円**
– 唯一、円を売るという選択から下値の動きを見せている
– 2月10日の安値を下回っている
– 売りで入るならば対円の中では豪ドル円が候補
## 対ドルの通貨ペア
1. **ユーロ/ドル**
– 先週中盤から陰線続きで下押し
– 木曜日に3本の移動平均線を大きく下回り、金曜日もその下側で推移
– MACDもデッドクロスから下向きの動き
– 買いにくいチャートになったが、だからといって強い売りという感じでもない
– 売りに傾けてもいいが、ガンガンの売りというわけではない
2. **ポンド/ドル**
– 先週後半、若干下押し
– 中期・長期の移動平均線がゴールデンクロスし、実体がその上側
– 対ドルで売るならユーロドルの方が優先度が高い
3. **豪ドル/米ドル**
– 先週は下押しの一方
– 短期と長期・中期の移動平均線がデッドクロス
– MACDのデッドクロスを見ると上は一旦諦めた方がいい
## 結論
– 全体的に判断が難しい相場環境が続いている
– 円関連：買いで入るならドル円、売りで入るなら豪ドル円が候補
– 対ドル：売りで入るならユーロ/ドルや豪ドル/米ドルの方がポンド/ドルより優先度が高い
– 米雇用統計やトランプ大統領の発言などリスク要因はあるが、トレンドらしい動きが出れば積極的にリスクを取っていく姿勢で臨むべき
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井上義教 氏
株式会社チャートリーディング 代表取締役 昭和39年東京都生まれ。 昭和63年大阪大学経済学部卒業、同年大和銀行入行、平成3年よりロンドンの証券現法にてディーリング業務に従事。 平成15年に退社するまで為替・債券・スワップ市場を歴任、チーフディーラーとしてチームを統括。 平成28年 株式会社チャートリーディング設立とともに代表取締役に就任。
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いま買うならドル円混迷相場 売るなら豪ドル円か 2025
米国にとって豪州向けの貿易収支は黒字であることから、豪州への直接的な関税引き上げのリスクは限定的とみられています。ただし、米国の貿易赤字額が大きい中国や欧州などへの関税引き上げが世界的な貿易戦争に発展すれば、市場心理（リスク・センチメント）に敏感な豪ドルにも間接的な影響が及ぶ可能性があります。
2024年末からの豪ドル相場は、対米ドルで軟調な推移が続いてきました。特に2024年11月の米大統領選挙以降、トランプ政権の関税政策などをめぐる不透明感から米インフレ懸念が台頭し、主要通貨に対する米ドル高が進んだことが豪ドルの下落要因になったと考えられます（図1）。
豪州準備銀行（RBA）は2月18日、政策金利を0.25％引き下げ、4.10％とする決定を下しました。RBAの利下げは2020年11月以来、4年3ヵ月ぶりとなります（図2）。
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2025年の豪ドル相場の先行きを左右する注目点としては、①豪州と米国の金融政策の行方、②トランプ政権下での基軸通貨米ドルの方向性、③トランプ政権の関税政策の豪州および世界経済への影響、が挙げられます。
もっとも、今後の通商交渉の進展次第では、関税政策への市場の懸念が後退し、投機筋による米ドル買い・各国通貨売りの巻き戻しが起きる可能性も残されているとみられます。投機筋による米ドル買いの裏側で売られている通貨の内訳を見てみると、カナダ・ドルやユーロ、スイス・フランへの売りポジションの規模が大きいほか、豪ドルに対しても一定規模の売り持ちが膨らんでいます（図4）。
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最新の市場予想では、豪ドルの対米ドル相場は2025年末から2026年にかけて緩やかに持ち直す展開（豪ドル高・米ドル安）が見込まれています。こうした中、豪ドルの対円相場は2026年に向けても安定した推移が続くと予想されており、米ドルからの通貨分散先として豪州への証券投資が再評価される可能性がありそうです。
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トランプ氏の再選が決まった2024年11月の米大統領選挙以降、投機筋の米ドル買いが拡大し、足元でも高水準の米ドル買い持ちポジションが維持されています（図3）。2025年1月20日のトランプ政権の発足後も、関税などをめぐる経済政策の不透明感やインフレ再燃への警戒が市場での米ドル高圧力を支える要因になっていると言えます。
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