ドル円『トランプ劇場』で大荒れ！なぜこうなった？トレード戦略は？（今夜のFX予想）2025/3/4 #外為ドキッ

「ドル/円」をデイトレードする上でFX個人投資家が事前にインプットしておきたいトレードシナリオなどを、ギュッとまとめました。

執筆：外為どっとコム総合研究所　宇栄原　宗平
X(Twitter) : https://twitter.com/gaitamesk_ueha

最新のマーケット情報まとめ

## ドル円分析

トランプ関税がメキシコ、カナダへの追加関税、そして中国への関税上乗せという形で正式に発動された
中国側はこれに対する対抗措置として、一部の米国製品に対して最大15%の追加関税を発表したが、実施は10日からの予定であり、交渉の余地を残している
明日から中国全国人民代表大会が開幕する予定で、外部要因（特に米国の関税措置）による中国経済への影響が重要な議題になる見込み
メキシコも米国の関税措置に対する対抗措置を表明する見通しで、これによる市場への影響も考慮する必要がある
これらの貿易摩擦の動向が今後の市場を左右する重要な要因となっている

為替市場の詳細状況

市場は「トランプ劇場」と表現されるほど、トランプ大統領の発言や政策によって激しく振り回されている状態
現在のドル円相場はレンジ相場の様相を呈しており、上限が151円台（特に151円30銭付近）、下限が148円半ばとなっている
先週金曜日に150円を終値で抜けたため上方向に進む可能性があったが、結局151円30銭付近で押し戻される展開となった
現在は148円半ばで支えられている状況で、前回よりレンジの上限が広がった形となっている
市場の方向感が明確でない中、テクニカル分析で今週の重要ポイントとなるのは：

148円半ばのサポートラインを下抜けて下落トレンドに入るかどうか
151円30銭の抵抗線を上抜けて上昇トレンドを形成するかどうか

目先の戻り高値は149円60銭付近となっており、ここを明確に突破すれば一旦150円台に持ち直す可能性もある

トランプ大統領の発言と市場への具体的影響

トランプ大統領は中国の習近平国家主席や日本の指導者に電話し、通貨安誘導や通貨切り下げを続けることはできないと伝えたと発言
通貨安政策を続ける国に対しては関税で対応する姿勢を示したことで、日本に対する関税適用の可能性も浮上
この発言を受けて日経平均株価が下落し、今日も相場は重たい展開となっている
一方、石破首相はトランプ大統領から通貨安政策を批判する電話はなかったと発言しており、情報の食い違いが見られる
トランプ大統領の発言は主にニューヨーク市場の時間帯に集中しており、多くはSNSを通じて発信されるパターンが多い
本日はトランプ大統領の議会演説が予定されており、関税問題やウクライナ情勢についての発言に市場が注目している
ウクライナ情勢に関しては、前回の首脳会談で軍事的支援停止の話も出ており、リスク回避的な市場の動きに繋がる可能性がある

効果的なトレード戦略のアイディア

現在の相場環境では、長期のスイングトレードよりも短期売買（デイトレード）の方が適している理由：

　予測不能な政治発言による急変動リスクが高い
　テクニカル的にもレンジ相場で方向感が定まっていない
　一日の中での短期トレンドを捉えた方が確実性が高い

特にニューヨーク市場での取引は突然のトランプ発言リスクがあるため、慎重な対応が必要
東京市場や欧州市場時間帯の方が相対的に落ち着いた取引が可能
ポジションの持ち越しは避け、適度な利益が出た時点で確定させる戦略が有効
リスク管理としては、明確なストップを設定することや、重要な価格ポイントに指値注文を置くアプローチが推奨される
明日は経済指標関連（米GDPや米ISM非製造業PMI、ベージュブック等）の発表もあるため、これらの影響も考慮に入れるべき

現状分析と今後の見通し

足元の動きでは若干の下げ止まり感が見られ、戻り高値の149円60銭を突破すれば150円台に回復する可能性もある
短期的には「逆三尊」のチャートパターンが形成される可能性もあり、持ち直しの動きが強まる可能性も視野に入れるべき
中国やメキシコの対抗措置の具体的内容次第では、リスク回避の動きが強まり円高方向に働く可能性もある
トランプ大統領の通貨安批判が具体的な関税政策に発展すれば、日本株に影響が出て円の方向性にも影響する可能性がある
当面は「トランプ劇場」の影響下で不安定な相場環境が続くと予想され、短期的な視点での取引が賢明

結論
現在の相場環境は「トランプ劇場」という表現が示すとおり、トランプ大統領の予測困難な発言や政策により値動きが荒く、明確な方向感に乏しい状態となっている。このような状況下では、長期的なスイングトレードよりも、短期的なデイトレードの方がリスク管理しやすく適していると言える。特にトランプ大統領の発言が集中するニューヨーク市場の時間帯は注意が必要で、利益が出た時点で確定させる戦略が有効だろう。
ドル円相場は当面148円半ばから151円のレンジで推移する見通しだが、中国やメキシコの対抗措置の内容次第では、市場のリスク志向が大きく変わる可能性もある。テクニカル的には148円半ばのサポートラインと151円30銭の抵抗線のブレイクを注視し、次の方向性を見極めることが重要になる。トランプ大統領の議会演説や明日の経済指標発表も短期的な値動きに影響を与える要因として注目される。
ＦＸ投資家にとっては、この不安定な相場環境においてリスク管理を徹底し、市場の急変に備えた柔軟な対応が求められている。確実性の高い短期的な値動きを捉えていく戦略が、現状では最も実践的なアプローチと言えるだろう。

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外為どっとコム総合研究所 調査部 研究員
宇栄原 宗平（うえはら・しゅうへい）
国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト(CFTe)
2015年から金融業界に参入し、顧客サポートなどに従事。また金融セミナーの講師としても活躍する。2022年2月（株）外為どっとコム総合研究所へ入社。これまでの経験や知識を活かしながら、FX個人投資家へ精力的な情報発信を行っている。経済番組専門放送局「ストックボイス」や、ニッポン放送『辛坊治郎 ズーム そこまで言うか！』でのレギュラー解説ほか出演多数。マネー誌『ダイヤモンドZAi(ザイ)』にてドル円・ユーロ円見通しを連載中。

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