【見通し】株式明日の戦略-大幅安も後場は下げ幅縮小、安値圏を脱出できるかに注目

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【見通し】株式明日の戦略-大幅安も後場は下げ幅縮小、安値圏を脱出できるかに注目

4日の日経平均は大幅反落。終値は454円安の37331円。3日の米国株は3指数がそろって下落したが、エヌビディアが大幅安となっており、ナスダックの下げが大きかった。ドル円が円高に振れたことも警戒材料となり、寄り付きから200円を超える下落。安く始まった後はしばらく下値模索が続いた。

 節目の37000円も割り込み、10時台半ばには下げ幅を900円超に拡大。36800円台に突入したところでようやく売り圧力が和らいだ。37000円を上回って前場を終えると、後場は同水準より上が定着し、値を戻す流れが続いた。終盤には東京エレクトロンがプラス転換するなど、半導体株の一角には押し目を拾う動きも見られた。指数は序盤の下げの度合いが大きく400円を超える下落とはなったものの、後場の高値圏で取引を終えた。

 東証プライムの売買代金は概算で4兆8600億円。業種別では機械、空運、繊維などが上昇した一方、非鉄金属、証券・商品先物、鉱業などが下落した。プライムへの上場市場区分変更が承認されたことを発表したボードルアが急伸。半面、一部メディアで、カナダのコンビニ大手からの買収提案を受け入れず、自力での企業価値向上を目指す方針を固めたとの観測が報じられたセブン&アイ・ホールディングスが大幅に下落した。

 東証プライムの騰落銘柄数は値上がり513/値下がり1609。トランプ大統領がウクライナへの武器供与の一時停止を指示したと伝わったことなどから、IHIや三菱重工など防衛関連が連日の大幅上昇。半導体株には大きく下げる銘柄も多かった中、SCREENは4.7%高と動きの良さが目立った。日経新聞1面で政府が新たなサイバーセキュリティー対策をまとめると報じられたことを手がかりに関連銘柄が物色されており、FFRIセキュリティがストップ高。自己株取得発表といった独自の買い材料もあった網屋が急伸した。

 一方、米エヌビディアの大幅安を受けて、アドバンテスト、ディスコ、レーザーテックなど半導体株の多くが売りに押された。フジクラや古河電工など電線株も大幅安。暗号資産の値動きが荒くなっており、メタプラネットやセレスなど関連銘柄が急落した。地合いの悪い中、3Q累計で減益着地となった伊藤園が12.8%安と派手に下げ、昨年来の安値を更新した。

 日経平均は大幅安。ただ、前場で下を試した後、後場にはかなり持ち直した。終値(37331円)は安値36816円から500円近く水準を切り上げている。場中に37000円は割り込んでしまったが、前回割り込んだ2月28日同様にローソク足では下に長いヒゲをつけており、きょうの方がヒゲが長い。大きく下げているので底打ち感は出てきていないが、引け味が悪くなかったことはあすへの期待を高める。直近の株価下落で多くの銘柄の過熱感が削がれているだけに、上がる時には全面高となりやすい。5日線(37734円、4日時点)を超えて安値圏を脱出できるかに注目したい。

・提供 DZHフィナンシャルリサーチ

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見通し 株式明日の戦略大幅安も後場は下げ幅縮小 安値圏を脱出できるかに注目

米ハイテク7銘柄の株価は、調整が進む一方で、利益見通しの底堅さが維持されれば、次第に値頃感が強まってくると考えられます。トランプ関税の発動は、中国を除き、国ごと製品ごとに判断され、発動されてもその後の交渉次第で、引き下げや撤回もありうるとみています。関税引き上げが、一部の国や製品に限定されれば、市場が大きく混乱するリスクは相対的に小さくなりますが、それを確認するには今しばらく時間を要すると思われます。

ただ、市場が予想する7銘柄の12カ月先1株あたり利益(EPS)は、昨年12月25日時点と先週2月26日時点を比較すると、おおむね改善の動きが確認されます(図表1)。そのため、足元でみられる株安は、AIの将来性や開発投資の必要性を完全に否定するものではなく、利益見通しが底堅い点を踏まえると、株価調整の範囲内と考えられ、実際2月28日には7銘柄そろって反発しています。

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