【日経平均】小反発の可能性。トレンドは“弱気”。
直近の日足は、前日足から下寄りのスタートとなり、実体が小さく下ヒゲの長い陰線引けとなりました。反落して引けたものの、終値ベースで37,000円台を守っていることや、この陰線が下値トライに失敗した形となったことから、今日の東京市場でも37,200円台を守り切って終えれば小反発の可能性に繋がり易くなりますが、トレンドが弱い状態にあることから、反発余地も限られる展開が予想されます。また、37,000円台を維持出来ずに終えた場合は下落余地がさらに拡がり易くなります。短期トレンドが変化して日が浅く、反発に転じた場合でも37,800円超えから厚くなる上値抵抗をクリアするには力不足と見ています。引き続き35,700～36,000円方向への下落基調の流れは変わらないでしょう。短期トレンドは38,400～38,500円台を回復して引ければ下値リスクが若干後退しますが、38,800～38,900円、39,100～39,200円の抵抗を全てクリアして終えない限り、大きく変化しません。上値抵抗は37,400～37,450円、37,600～37,650円、37,800～37,850円に、下値抵抗は37,000～37,050円、36,800～36,850円、36,500～36,600円にあります。
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一方 週明け3月3日の日経平均には買い戻しの期待も高い
ただし、日経平均株価は2月28日の急落で、2024年10月以降続いていたレンジ相場の下限を明確に割り込みました。5カ月ほど続いていたボックスを下抜けたことにより、需給状況は大きく悪化したと言えるでしょう。
一方、週明け3月3日の日経平均には買い戻しの期待も高い。2月28日の米国株式市場ではS&P500が前日比1.59％高の反発をみせており、投資家の不安心理は後退しそうだ。
また米国経済をめぐってはドナルド・トランプ大統領の関税政策が波乱要因として想定されるうえ、3月3日以降は米国での注目経済指標の発表も相次ぐ。米国株が大きく下落すれば日本の株式市場でも投資家心理を冷やす可能性があり、日経平均の今後の見通しをめぐっては、重苦しいムードが漂うことも考えられそうだ。
2月27日は、前日のエヌビディアの予想を上回る決算を受け、半導体関連株の一角やデータセンター関連株に投資資金が向かい、日経平均株価は3日ぶりに反発しました。
日経平均の値下がりは割安感も強めた。ブルームバーグによると、日経平均の水準と今後12か月の予想収益から算出される株価収益率（PER）は28日段階で18倍台で、日経平均が3万5000円台をつけていた2024年9月11日以来の小ささとなっている。個別株でみても、アドバンテストの予想PERは27倍程度で、2020年以降の平均（約28倍）を下回った。東京エレクトロンも同様に、足元の予想PERは18倍程度で、2020年以降の平均（約23倍）よりも大幅に低い。
来週（3月3〜7日）の日経平均株価は、引き続きトランプ政権による関税政策などを巡り、不安定な相場展開が続きそうです。
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