6日の日経平均は続伸。終値は286円高の37704円。5日の米国ではトランプ関税に対する過度な警戒が和らぎ、3指数がそろって強めの上昇。これを好感して寄り付きから3桁の上昇となり、その後もしっかりとした動きが続いた。序盤で一気に上げ幅を400円超に拡大。37800円台に乗せたところで買いは一巡したが、萎んでも3桁高の状態はキープした。後場に入ると動意が乏しくなり、200～300円程度高い37700円近辺でもみ合う時間が長かった。
東証プライムの売買代金は概算で4兆9100億円。業種別では機械、パルプ・紙、電気機器などが上昇した一方、医薬品、電気・ガス、不動産などが下落した。北米子会社のIPOや大規模自社株買いに関する観測が報じられたセブン＆アイ・ホールディングスが後場急伸。半面、1Qが最終減益となった泉州電業が後場に入って急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり1291/値下がり319。三菱重工や川崎重工が急伸。ＩＨＩと併せて防衛大手3社が連日で全市場の売買代金トップ3を独占した。日立、三菱電機、ソニーＧ、富士通など電機株に非常に強い動きが見られた。プライムの値上がり率上位にはＤＭＧ森精機、マキタ、オークマなど機械株が多くランクイン。受注獲得のリリースなどを材料にウインテストがストップ高となった。
一方、ディスコ、東京エレクトロン、アドバンテストなど半導体株の多くが下落。古河電工やフジクラなど電線株も弱かった。米国の長期金利上昇が嫌気されて三井不動産や三菱地所など不動産株が軟調。日経平均の銘柄入れ替えで除外となった三菱倉庫や、採用候補とみられていたが採用されなかったＳＨＩＦＴが大幅に下落した。
日経平均は続伸。ここ数日は上昇と下落を繰り返していただけに、上昇が2日続いたことは下値不安を和らげる。値上がり銘柄も多く、高く始まって終日5日線（37479円、6日時点、以下同じ）より上で推移した。東京時間ではドル円が14時辺りから円高に振れたが、これに対するネガティブな反応は限られた。
本日欧州ではＥＣＢ理事会が開催される。利下げが実施されるとみられており、欧州株の支援材料となるかが注目される。あすの日本株は米2月雇用統計の発表を前に様子見姿勢が強まりそうだが、欧州株の動きが良く、本日の米国株にも好影響が見られるようなら、自然体でもう一段水準を切り上げる展開も期待できる。強い上昇で5日線を上回っただけに、間を置かず節目の38000円を上回ることができるかに注目したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
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