【日経平均】大幅反落の可能性。
直近の日足は、海外市場の流れを受けて前日の終値から大きく上寄りのスタートなりましたが、上値を攻めきれずに押し戻されて実体の小さい陽線引けとなりました。上昇エネルギーの強いものではなく、トレンドが弱い状態にあることや、海外市場での株価指数の下落を受けて本日の東京市場では大きく下寄りのスタートとなることが予想されます。37,200～37,250円、37,000～37,050円に日足の抵抗がありますが、37,000円を割り込んで終えた場合は新たな下げトレンド入りの可能性が高くなり、35,700～36,000円の短期ターゲットをトライする動きに入る可能性が高くなります。短期トレンドは38,500円終えに実体を戻さない限り、下値リスクが高い状態です。また、39,100～39,200円を上抜けて終えるまでは下値リスクを残します。上値抵抗は37,300～37,350円、37,450～37,500円、37,650～37,700円に、下値抵抗は37,000～37,050円、36,800～36,850円、36,350～36,400円、36,200～36,250円にあります。
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4/22(月)の日経平均は上昇
・ 日経平均ＶＩは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
4月第3週(4/15-19)の日経平均は、前週末比2,455円2銭安(-6.21％)となり、週足べースで大きく反落しました。
日経平均はこのところ推移してきた3万8000〜4万円のレンジの下限を下回ったことで、市場では今後しばらく下値模索の展開が続くとの見方が強い。松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリストは「3万8000円を割り込んだ水準での調整はしばらく続きそう。長期トレンドの200日移動平均も下回っており、当面は24カ月移動平均（3万5800円程度）が下値支持線となるだろう」とみていた。
世界的な半導体株・関連株下落を背景に、日経平均株価採用銘柄の騰落率下位（4/12～19・図表8）では、首位のレーザーテック （6920）を筆頭に、東京エレクトロン （8035）、ＳＭＣ （6273）、ルネサスエレクトロニクス （6723）、ＳＵＭＣＯ （3436）が名を連ねた形です。
日経平均は、昨年9月下旬以降、おおむね38,000円から40,000円のレンジ相場が続いていましたが、先週末にレンジの下限を下抜けました。ただ、予想EPSが底堅い一方、株価収益率（PER）が切り下がっているため（図表2）、調整の範囲内と判断されます。また、2012年から続く長期上昇トレンドの上値抵抗線（3月末36,700円、6月末37,150円）を依然上抜けており、長期的な観点では過度な懸念は不要と考えます。
日経平均株価採用銘柄の騰落率上位（4/12～19・図表7）の首位は、東宝（9602）で唯一の2桁台の上昇率でした。15日(月)に24.2期の本決算を発表。「ゴジラ―1.0」や「名探偵コナン黒鉄の魚影」等のヒットにより過去最高の純利益を達成。また、自社株買いや増配の実施を発表したことも好感されました。
4/22(月)の日経平均は上昇。S&P500とナスダックも7日ぶりに反発。前週の下落を受け、押し目買いが増えました。週内は、米大型テック株の決算発表のほか、現地時間25日(木)に半導体大手インテル(INTC)の決算発表、26日(金)には日銀・金融政策決定会合の結果発表など、重要イベントが目白押しです。
27日の米株式市場で、ダウ工業株30種平均など主要な株価指数がそろって下落し、投資家心理が悪化した。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が急落し、28日の東京市場でもアドテストや東エレクなど日経平均への寄与度の高い半導体関連に売りが出た。
2月28日の日経平均株価は反落し、前日比1,100円67銭（2.9%）安の37,155円50銭で取引を終えました。下げ幅は今年最大となり、同日の取引時間中には、一時36,840円12銭の安値をつける場面もみられました。この背景には、27日の米国株式市場でハイテク株が大幅に下げたことや、トランプ関税を巡る不透明感が一段と強まったことがあると推測されます。
28日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、終値は前日比1100円67銭（2.88%）安の3万7155円50銭だった。2024年9月19日（3万7155円33銭）以来、約5カ月ぶりの安値で、下げ幅は24年9月30日（1910円）以来、5カ月ぶりの大きさだった。27日の米ハイテク株安で国内でも半導体関連が売られた。トランプ米大統領の関税政策をめぐる不透明感から自動車など輸出関連も安かった。下げ幅は一時1400円を超えた。
一方、国内企業では、23日（火）にニデックが、日経平均採用の3月期決算企業として口火を切り、決算発表シーズンが始まります。Quick社のデータ（Quickコンセンサス予想）を元に弊社が集計した日経平均採用銘柄の3月期決算企業における24年3月期の業績予想（ソフトバンクグループを除く）は、4.60％増収、11.76％経常増益と、二桁増益が予想されています。
●日経平均は先週末、米ハイテク株安やトランプ関税の不透明感を背景に、一時37,000円割れ。●米ハイテク株は利益予想が堅調、株価は調整の範囲内、カナダ・メキシコに関税回避の可能性も。●日経平均は依然、長期上昇トレンドの上値抵抗線を突破中、長期の観点で過度な懸念は不要。
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