マクドナルド 4割の商品を値上げ

そうしたコスト上昇や為替変動の吸収が追いつかず、3回目の値上げに踏み切ったマクドナルド。その大胆にも思える価格設定を、プライシングの視点で分析してみよう。

日本マクドナルドは6日、ハンバーガーやポテトなど約8割の商品の価格を16日から値上げすると発表した。原材料価格の高騰や人件費、物流費、エネルギーコストなどの上昇、急激な為替変動のため。

価格は据え置きながら、ハンバーガーのパティやソースといった食材を“改良”することで商品力を強化。業界最大手のマクドナルドや、中食部門を強化しているコンビニエンスストアに対する競争力を強めるのが狙いだ。

日本マクドナルドは１０日、ハンバーガーやマックフライポテト（Ｓサイズ）など全体の約４割の商品の店頭価格を１２日から値上げすると発表した。単品を中心に１０～３０円引き上げる。人件費や物流費などコスト上昇が理由で、値上げは２０２２年から４年連続となる。

モスフードがこの定番品リニューアル戦略を明らかにしたのは、くしくも日本マクドナルドホールディングスが100円メニューである「ハンバーガー」値上げや、一部店舗での主力商品「ビッグマック」の実験的な値上げを発表したのと同じ、4月18日。

マクドナルドは値上げの要因として上昇するコストや為替変動を挙げており、これは3回の値上げで共通している。言うまでもないが、国内外問わず原材料やエネルギーコストの高騰は歯止めがかからない状況が続いている。多くの企業が商品を値上げする最大要因と言えるだろう。

マクドナルドの場合は、それに加えて急激な円安も大きな痛手だ。グローバルな調達力が最大の競争力であったがゆえに、そのダメージはかなりのものだと推測される。

日本マクドナルドは1月16日から、商品全体の約8割に当たる品目を値上げする。同社は2022年3月に一部品目を10〜20円値上げしたのに続き、同年9月には約6割の品目の価格を10〜30円引き上げており、今回が過去1年で3度目の値上げとなる。

日本マクドナルドの値上げ対象は各種ハンバーガーのほか、マックフライポテト各サイズなど幅広い。ハンバーガーの店頭価格は130円から150円になる。3月の値上げ前の110円と比べると、4割弱の値上がりとなる。デリバリーサービスでも30日から一部商品を値上げする。