【日経平均】下値余地を探る動き。反発力の鈍い状態続く。
直近の日足は海外市場の流れを受けて大きく上寄りのスタートとなりましたが、37,000円台の抵抗を上抜けられずに反落し、前日終値水準に押し戻される陰線引けとなりました。上値トライに失敗した反動や、海外株式指数の下落を受けて、本日の東京市場では下値トライの動きが先行すると見られます。35,700～36,000円に強い下値抵抗が控えており、これを下抜けるほどの下落にも繋がり難いと見られますが、反発力が限られ易く、続落の可能性がより高い状態です。短期トレンドは38,400～38,500円を上抜けて終えない限り、下値リスクがより高い状態です。また、35,700円を下抜けて越週した場合は35,200円台の抵抗を切り崩しつつ下落余地がさらに拡がり易くなります。上値抵抗は36,700～36,750円、37,050～37,100円、37,250～37,300円、37,500～37,600円に、下値抵抗は36,200～36,250円、36,000～36,050円、35,800～35,850円、35,700～35,750円にあります。
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その流れから 翌6日の日経平均株価は続伸しました
また、米国の経済指標は足元で弱い内容が目立っており、米国の景気減速懸念が高まっています。週明け3月10日の日経平均株価は、7日に発表される2月の米・雇用統計の結果を受けた米国市場の動向に大きく影響をされる可能性が高いでしょう。さらに、来週は12日に2月の米・消費者物価指数（CPI）、13日に卸売物価指数（PPI）の発表が控えており、投資家を慎重姿勢に向かわせそうです。
東京株式市場の強い値動きが続いています。日経平均株価は1月の8.4%に続き、2月も15日（木）までで5.2%の月間上昇率となっています。年初来上昇率は14.0%に達しました。2/16（金）も大幅続伸でスタートし、89/12/29（金）に付け...
来週（3月10〜14日）の日経平均株価は、引き続きトランプ政権の関税政策を睨みながらの相場展開になりそうです。関税を巡る状況が二転三転し、予測不能なことが大きな懸念につながっています。
3月5日の米国市場は、トランプ政権が「メキシコとカナダからの輸入品に対する25％の関税について、米国・メキシコ・カナダ協定（USMCA）に適合した自動車については1カ月間対象外にする」と発表したことを受けて上昇。その流れから、翌6日の日経平均株価は続伸しました。
そうした米国市場の動向を受けた週末3月7日の日経平均株価は大幅に下落し、再び3万7000円を割り込みました。日本時間の7日22時半に発表される2月の米・雇用統計の結果を見極めたいとする思惑もあったようです。
テクニカル面では、日経平均株価はボリンジャーバンドの-3σを割り込むなど「売られ過ぎ」が意識されます。ただ、下向きで推移するボリンジャーバンドに沿った下落が続く可能性もあり、明確な底打ちが見極めにくい状況です。
3月5日の日経平均株価は反発。朝方は下落する局面もありましたが、注目されたトランプ大統領の施政方針演説で、関税政策を巡って日本への批判的な発言がなかったことが安心感につながりました。
米国では、主要テック株の決算発表や経済指標の底堅さ等が好感され、主要株価指標が高値圏の動きになっています。東京株式市場は、米国株の上昇に好影響を受けつつ、日経平均株価は36,000円を下値支持ラインとして値固めのような展開です。 物色面で...
先週末（2月28日）に1100円超の大幅な下げとなったことから、週明け3月3日の日経平均株価は自律反発狙いの買いが優勢となり、終値で600円超の上昇となりました。
東京株式市場が上昇基調です。特に日経平均株価は2/6（火）～2/13（火）の期間も5.0%上昇し、年初来の上昇率が13.4%に達しました。2/13（火）には、アーム株の上昇を背景とするソフトバンクグループ（9984）や、業績予想を上方修正し...
図表11は、日経平均採用銘柄の来期予想純利益（Bloombergコンセンサス）が今期予想純利益（同）に対し、いくら増えると予想されているかを示しています。増える見込みの金額が大きい順に20銘柄を掲載しました。日経平均の予想増益率を大きく左右しやすい銘柄とお考え下さい。ある意味で、今後の株式市場のポイントになる銘柄と考えられます。
日経平均株価は再び高値圏の動きになっています。2/8（木）には、1990/2/20以来の高値水準を回復しました。決算発表が進む中、トヨタ（7203）や日本製鉄（5401）の好決算、三菱商（8058）の大規模な自社株買い等、主力企業から好材料...
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