動画で見通しを解説
動画配信期間
2025/3/24～
S&P500：最新の見通し
現在のS&P500チャート状況
週足チャートでは、52週線が支持となり下げ止まってきた
先週は陽線となり、今日は窓開けオープンの状況
現在はレンジ相場が続いている
レンジの上限を上向くとレンジブレイク（上昇の勢いが強まる可能性）
日足ベースでは10日線も上向きになっている
仮に伸び悩んでも、この辺りが支えになる可能性がある
注目ポイント
200日移動平均線（約5,750ポイント付近）
この線を突破すると、より上値を試しやすい状況になる
そのような場面があれば買いになる可能性がある
市場が注目しているトランプ関税
4月2日に相互関税が発動予定（トランプ大統領は「開放の日」と呼んでいる）
関税は引き上げられるが、広範なグローバル関税ではなく焦点を絞ったものになる可能性
一部の国・地域は除外される可能性
産業セクターごとの関税公表も現時点では計画されていない
株価への影響予測
一部の国・地域が除外されれば、市場の緊張感やリスクが緩和される可能性
これにより株価が一旦買い戻される可能性がある
具体的な関税案が今週出てくれば株価に影響が出る可能性
市場の緊張感やリスクへの警戒感を緩和する内容であれば、S&P500がレンジを明確にブレイクしたり、200日移動平均線を突破する動きになる可能性
結論
S&P500は下げ止まりの兆候を見せ始め、200日移動平均線突破が新たな上昇トレンドの鍵となる。トランプ関税に関する具体的な発表次第では、市場のリスク警戒感が緩和され株価の買い戻しが進む可能性がある。そのような動きが確認できた場合には買いの機会となるため、今週の動向を注視すべき。
S&P500 チャート分析①（日足）
S&P500 チャート分析②（4時間足）
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外為どっとコム総合研究所 調査部 研究員
宇栄原 宗平（うえはら・しゅうへい）
国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト(CFTe)
2015年から金融業界に参入し、顧客サポートなどに従事。また金融セミナーの講師としても活躍する。2022年2月（株）外為どっとコム総合研究所へ入社。これまでの経験や知識を活かしながら、FX個人投資家へ精力的な情報発信を行っている。経済番組専門放送局「ストックボイス」や、ニッポン放送『辛坊治郎 ズーム そこまで言うか！』でのレギュラー解説ほか出演多数。マネー誌『ダイヤモンドZAi(ザイ)』にてドル円・ユーロ円見通しを連載中。
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SampP500トレード トランプ相互関税 焦点絞った賦課なら市場の警戒感晴れてよい買い場になる可能性
日銀（日本銀行）は「利上げせず」、FRB（米連邦準備制度理事会）は「利下げせず」、ともに様子見となりました。日銀は先行き利上げする方針を維持したものの、トランプ関税の影響が分からないため、3月は利上げ見送りとなりました。4月2日のトランプ関税で、世界的な不況になって、日本も巻き込まれるリスクを警戒していると考えられます。
25％を50％に。まさに「倍返し」です。このトランプ大統領の指示はカナダ側がすぐに矛を収めたことで、実行には至りませんでした。
さらにアメリカが鉄鋼製品やアルミニウムへの関税措置を12日に発動したことに、EU＝ヨーロッパ連合が対抗して、アメリカのバーボンウイスキーに関税を課す方針を示したところ、トランプ大統領は次のようにSNSに投稿しました。
カナダのオンタリオ州の首相がカナダに対する関税措置への報復としてアメリカに供給する電力に25％の追加料金を課すと10日に表明するやいなや、11日にトランプ大統領はカナダからの鉄鋼製品とアルミニウムに25％の関税を追加し、50％にするよう商務長官に指示したとSNSに投稿しました。
トランプ米政権が今後発動する一連の関税は、これまで折に触れて警告してきたような「一斉射撃」ではなく、より的を絞ったものとなりそうだ。側近や協力者らが明らかにした。全面的な関税戦争への市場の不安が和らぐ可能性もある。
トランプ氏は自動車と半導体チップ、医薬品、木材へのセクター別関税を組み合わせると公約し、特に自動車関税については、「４月２日に行うことになると思う」と２月の大統領執務室でのイベントで発言していた。
さらにベッセント財務長官が「この先はデトックス（解毒）の期間になる」と発言し、政権の内部で「No pain,No gain」（痛みなくして、得るものなし）という方針が共有されていることを示唆するものとなりました。投資家の間では、トランプ政権は経済や金融市場に理解があると認識されていただけに、「痛み」をいとわない姿勢は、ショックも倍増させた格好です。
自動車関税はなお検討中であり、トランプ大統領は別の機会に公表する可能性を排除していないと当局者は話す。そうだとしても、サプライチェーンを圧迫する最大三つの関税が別々に課される可能性を恐れていた業界にとって、４月２日の発表から自動車関税が外れれば朗報となる。
ある当局者によれば、トランプ氏はそれでも関税の効果を直ちに期待し、発表した関税率を即時適用する方針だ。一連の措置は同盟国との関係をさらに緊張させ、少なくとも何らかの報復を招く公算が大きい。米国に関税を課さず、米国が貿易黒字を計上している国・地域だけが、相互関税の対象外になるだろうと当局者は述べた。
田嶋智太郎氏 経済アナリスト 慶應義塾大学を卒業後、現三菱UFJモルガン・スタンレー証券を経て、経済アナリストに転身。現場体験と綿密な取材活動をもとに、金融・経済全般から戦略的な企業経営、個人の資産掲載まで幅広い範囲を分析・研究。 ＷＥＢサイトで経済・経営のコラム執筆を担当し、株式・外為・商品などの投資ストラテジストとしても高い評価を得ている。 また、「上昇する米国経済に乗って儲ける法」など書籍も手掛けるほか、日経CNBCレギュラーコメンテーターも務める。
この店を訪れていた投資家は「トランプさん、1年目だからたぶんボーナスイヤーになる。わくわくしている」と話していたほか、株価上昇を期待するものでしょうか、「青天井」というカクテルも登場していました。確かに、就任するや、大量の大統領令に署名し、次々と政策を表明したトランプ大統領。
俳優の堺雅人さんが主演を務めた民放のテレビドラマ。銀行員が理不尽な上司などに言い放つ決めセリフが「やられたら、やり返す。倍返しだ！」です。トランプ大統領がこのドラマのファンだったわけではないでしょうが、ドラマの一場面をほうふつとさせるような発言が飛び出しました。
トランプ政権の当局者らは最近、対象国・地域のリストがユニバーサル（米国以外の全ての国・地域）とならず、鉄鋼などに対する他の既存の関税も必ずしも累積的とならない可能性があると公に認めた。それらセクターへの関税の打撃がかなり軽減されることになる。トランプ氏自身の発言も相互的措置に力点を置く傾向が強まった。
結論S&P500は下げ止まりの兆候を見せ始め、200日移動平均線突破が新たな上昇トレンドの鍵となる。トランプ関税に関する具体的な発表次第では、市場のリスク警戒感が緩和され株価の買い戻しが進む可能性がある。そのような動きが確認できた場合には買いの機会となるため、今週の動向を注視すべき。
FRB（米連邦準備制度理事会）も、年内に2回利下げする見通しを維持【注】したものの、トランプ関税によってインフレが再燃するリスクを警戒して、3月は利下げ見送りとなりました。ただし、利下げは見送ったものの、量的引き締めを縮小することを決定しており、少しずつ金融緩和を進めつつあります。
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