外為どっとコムでは、為替業界のみならず全てのマーケット関係者が注目する経済指標「米国雇用統計」を解説する無料オンラインセミナーを配信いたします。
当日は12時からライブ配信を開始。大手銀行で為替・債券・スワップ市場のチーフディーラーとして活躍した経験を持つ井上義教氏のほか、外為どっとコム総研から神田調査部長と中村研究員が出演！
米雇用統計の注目ポイントや発表後のドル/円の値動きとFX売買戦略をプロの目線で解説します。
また、井上氏が番組の後半で今月の注目通貨ペアのほか、S&P500や金、原油といった人気CFD銘柄の動向も紹介します。
FX初心者から、中・上級者まで幅広くお楽しみいただける内容となっています。FX投資に役立つ情報を盛り沢山でお届けしますので、是非ご視聴ください。
【YouTube動画】
井上義教 氏
株式会社チャートリーディング 代表取締役 昭和39年東京都生まれ。 昭和63年大阪大学経済学部卒業、同年大和銀行入行、平成3年よりロンドンの証券現法にてディーリング業務に従事。 平成15年に退社するまで為替・債券・スワップ市場を歴任、チーフディーラーとしてチームを統括。 平成28年 株式会社チャートリーディング設立とともに代表取締役に就任。
株式会社外為どっとコム総合研究所 取締役 調査部長 上席研究員
神田 卓也（かんだ・たくや）
1991年9月、4年半の証券会社勤務を経て株式会社メイタン・トラディションに入社。 為替(ドル/円スポットデスク)を皮切りに、資金(デポジット)、金利デリバティブ等、各種金融商品の国際取引仲介業務を担当。 その後、2009年7月に外為どっとコム総合研究所の創業に参画し、為替相場・市場の調査に携わる。2011年12月より現職。 現在、個人FX投資家に向けた為替情報の配信を主業務とする傍ら、相場動向などについて、経済番組専門放送局の日経CNBC「朝エクスプレス」や、ストックボイスTV「東京マーケットワイド」、ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」などレギュラー出演。マスメディアからの取材多数。WEB・新聞・雑誌等にコメントを発信。
外為どっとコム総合研究所 調査部 研究員
中村 勉（なかむら・つとむ）
米国の大学で学び、帰国後に上田ハーロー（株）へ入社。 8年間カバーディーラーに従事し、顧客サービス開発にも携わる。 2021年10月から（株）外為どっとコム総合研究所へ入社。 優れた英語力とカバーディーラー時代の経験を活かし、レポート、X(Twitter)を通してFX個人投資家向けの情報発信を担当している。
経済番組専門放送局ストックボイスTV『東京マーケットワイド』、ニッポン放送『飯田浩司のOK! Cozy up!』などレギュラー出演。マスメディアからの取材多数。
キャスター・ライター佐藤 まり江（さとう・まりえ）氏
聖心女子大学在学中に、ＴＢＳ「サンデーモーニング」のレポーターとしてデビュー。その後、フジテレビ「めざビズ」、ＮＨＫ総合「お元気ですか？日本列島」「＠ヒューマン」、ＮＨＫ教育「まる得マガジン」、ＢＳ１１「マネーカフェ」など、さまざまな番組に出演。また、キャスター・レポーターとして活動する一方で、投資関連の執筆も多く手がける。主な著書に「１万円からはじめる投資の本（ＰＨＰ研究所）」「佐藤まり江のブログで読む世界一やさしい株入門（実業之日本社）」「佐藤まり江のおすすめ株主優待（翔泳社）」など
本サイトに掲載する情報には充分に注意を払っていますが、その内容について保証するものではありません。また本サービスは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであって、投資勧誘を目的として提供するものではありません。投資方針や時期選択等の最終決定はご自身で判断されますようお願いいたします。なお、本サービスの閲覧によって生じたいかなる損害につきましても、株式会社外為どっとコムは一切の責任を負いかねますことをご了承ください。
トランプショックで円高のいまドル 円米雇用統計FX売買戦略CFDテクニカル分析 2025
米国のドル指数を見ると、過去5年間の推移において、昨年終盤から大きくドル高が進行し、現在は110手前の水準となっています。この水準は、2022年11月以来の高値です。2022年11月は、ロシアの軍事侵攻を受けて世界的なインフレが加速し、米国でもインフレ対策として急速な利上げが実施された時期でした。その過程でドル高が進行しましたが、2022年10月の消費者物価指数が予想を下回ったことで、これが「逆CPIショック」と呼ばれ、2023年の利上げ終了観測が広がりました。その結果、ドルは高値から下落に転じましたが、現在はその時の水準まで再び上昇してきています。
低コストのスプレッド＆大口トレーダー必見のポジション保有量に加え優待サービスまで備わったセントラル短資ＦＸの魅力を一挙公開！
4月4日、21時30分にアメリカで3月雇用統計が発表されます。2月の非農業部門雇用者数（NFP）は市場予想の15.1万人となり、悪天候の影響は一過性だったことが確認できました。ただ、トランプ政権の歳出削減策による連邦職員の削減や、関税策による影響も意識される中で、労働市場に対する慎重な受け止め方が多かったようです。失業率は4.0％から4.1％へ悪化し、時間給も前月比で0.3％へ伸が鈍化しました。
この背景には、トランプ政権誕生による関税引き上げや減税など、景気や物価に対して刺激的な政策が予想されており、インフレが再燃する可能性への懸念があります。そのため、利下げを一時停止する方向に傾いているという状況の中で、今日の雇用統計が予想以上に強い結果となりました。
このドル高の背景として指摘されているのが、米国の金利上昇です。過去5年間の米国の長期金利を見ると、現在は約4.8%近くまで上昇しており、これは2023年の米国格付け引き下げ時に次ぐ高水準となっています。今週は、米国に限らず、世界的に長期金利が上昇しており、日本の長期金利も1.2%台まで年初から急上昇しています。
コメント