動画で見通しを解説
動画配信期間
2025/5/7～
S&P500：最新の見通し
株式市場の現状
– S&P500は5500ポイント台を維持している
– 直近では上値の重さがあるものの、高値5800ポイントを目指せるか注目
– 200日移動平均線と80日線が5750ポイント付近にあり、これを突破できれば更なる上昇が期待できる
今夜のFOMCの注目点
1. 政策金利は据え置きがほぼ確実視されている
– トランプ政権による不確実性が残っている
– 米雇用統計から労働市場は底堅いとみられる
– 急いで利下げをする局面ではないという見方
2. トランプ大統領の反応が注目される
– トランプ大統領は利下げを要求し続けている
– FRBの信認を低下させるような発言があれば市場への影響が懸念される
3. パウエル議長の記者会見での見解
– 今後の利下げペースについての発言が焦点
– 年内に3回の利下げがが市場に織り込まれている
結論
S&P500は5500ポイント台を維持しているが、今後の方向性はFOMCと米中関係の進展次第である。FOMCでは政策金利の据え置きが予想されるが、パウエル議長の発言内容とトランプ大統領の反応が市場に影響を与える可能性がある。特にトランプ大統領のFOMC後の発言には警戒が必要。米中関係も貿易摩擦改善の進展が株価にとってポジティブ要因となり得る。
S&P500 チャート分析①（日足）
S&P500 チャート分析②（4時間足）
最新のS&P500チャートはコチラ
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外為どっとコム総合研究所 調査部 研究員
宇栄原 宗平（うえはら・しゅうへい）
国際テクニカルアナリスト連盟 認定テクニカルアナリスト(CFTe)
2015年から金融業界に参入し、顧客サポートなどに従事。また金融セミナーの講師としても活躍する。2022年2月（株）外為どっとコム総合研究所へ入社。これまでの経験や知識を活かしながら、FX個人投資家へ精力的な情報発信を行っている。経済番組専門放送局「ストックボイス」や、ニッポン放送『辛坊治郎 ズーム そこまで言うか！』でのレギュラー解説ほか出演多数。マネー誌『ダイヤモンドZAi(ザイ)』にてドル円・ユーロ円見通しを連載中。
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FOMC直前SampP500 上値を試す展開米中緊張緩和期待で株価が急伸 今後の焦点は
S&P500の今後の見通しをめぐってはパウエル氏がFOMC後の7日に行う情報発信の重要度が高まる。FOMC自体は利下げ見送りが確実視されているが、パウエル氏がトランプ氏の高関税政策が経済や物価に及ぼす影響についてどのような見解を示すかが焦点なりそうだ。パウエル氏は4月16日の講演で、物価上昇再燃への警戒から利下げに慎重な姿勢を示し、S&P500の値下がりの材料を提供した。今回のFOMC後の記者会見でもパウエル氏が同様の立場をとれば、9連騰で示されたS&P500の上昇機運が改めて削がれることも想定される。
先週から6日までの米国株は歴史的な続伸後（S&P500指数は2004年以来となる9日続伸、2日まで）、FOMCを前にポジション調整を見せる展開でした。トランプ大統領が自動車関税の負担軽減に関する大統領令に署名したほか、マイクロソフト（MSF...
1分でチェック！今週の米国株式「FOMCとアーム ホールディングス ADRなどの決算発表が注目ポイント」
先週は米10年国債利回りが高止まりしたことからはじめ調整基調でしたが、10/6（金）には強い雇用統計と金利上昇にもかかわらず、大きく反発しました。今週の株価材料として、FOMC議事要旨、7-9月期決算発表、物価指標、などが注目されます。 ...
こうした中、S&P500の今後の見通しをめぐっては、24日午前8時30分に発表される週次の失業保険関連統計でも不安が高まる可能性がある。ブルームバーグによると、13-19日週の新規失業保険申請件数は22.2万件となる見通し。実際に発表される結果が想定以上に大きくなった場合、トランプ氏の高関税政策が実体経済に悪影響を与え始めたとの懸念がS&P500に下押し圧力をかける可能性もありそうだ。
米国「最後の利上げ」と日米株式市場の今後は？
今年の米国株式市場は11月5日の大統領選挙がワイルドカードとして、今後意識されてくる展開が想定されます。過去2000年以降の6回における大統領選挙年のS&P500指数のパフォーマンスを見ると、2000年と2008年を除く4回において株高の傾...
アメリカの株式市場が大きく続伸した。S&P500種株価指数の23日の終値は前日比1.67％高で、前日の2.51％高に続く急騰。半導体大手NVIDIA（エヌビディア）など大手ハイテク株もそろって続伸した。ドナルド・トランプ政権が中国製品への関税引き下げを検討しているとの報道が好材料となったほか、米連邦準備制度理事会（FRB）のジェローム・パウエル議長の解任をめぐる騒動も落ち着きをみせ、金融市場に安心感が広がっている。ただ、米国と中国の緊張緩和は一気に進むわけではないとみられ、米国の実体経済への不安が再燃する恐れは拭えない。S&P500の今後の見通しをめぐっては、大手ハイテク企業の決算発表や経済指標が急落懸念を改めて強める可能性もありそうだ。
東京株式市場は徐々に値を戻す展開になっています。日経平均株価は4/19（金）の取引時間中に付けた36,773円を安値に5/7（火）には一時38,863円まで戻しましたが、その後は一時上値の重い展開になりました。テクニカル的には25日移動平均...
S&P500を勢いづけたのは米中対立が緩和にむかうとの期待だ。米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）は23日午前、ホワイトハウス高官の話として、トランプ政権が145％に達している中国製品への関税の引き下げを検討していると報じた。対中関税は50-65％程度になるとの見通しや、安全保障と関わりのない製品には35％、米国の国益に戦略的な重要性を持つ製品には100％以上をかけるといった案も報じている。またブルームバーグも22日に、ベッセント・財務長官が非公開の投資家との会合で、米中の緊張関係は今後数か月のうちに落ち着く可能性があるなどと述べた報じ、S&P500の上昇につながっていた。
金融市場の不安度の高さの背景には、米中関係の改善がすぐに進むわけではないとの見通しがある。ブルームバーグによると、トランプ氏は23日の取引時間終了後、記者団に対して、今後2-3週間のうちに中国に対する新たな関税率を発表する可能性があると言及。同時に関税率をいつ変更するかは中国次第だとも述べており、S&P500に関連した先物価格に大きな値上がりは出ていない。
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