【テクニカル】日経平均株価テクニカル分析－200日線上を回復

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さて、最後に14年7月初旬現在の日経平均状況ですが、52週移動平均線はまだ上向いていますので、そうした点ではアベノミクス相場はまだ終わっていないと言えるでしょう。

上昇が一服している日経平均株価ですが、もち直すのか、あるいは下落基調に転じるのか、重要な局面に差し掛かっていると考えらえます。移動平均線の向きとモメンタムをしっかり活用して売買判断に役立てたいところです。

このチャートに描かれている補助線は52週移動平均線というものです。過去52週間（約1年間）の株価の平均値を連ねたものですが、日経平均はこの線に沿って順調な上昇トレンドを描いていることがわかります。そして、株価がこの線の近辺まで来ると反発しやすく、良い買いポイントになっていることもわかります。

米10年債利回りは、利下げ期待や景気減速懸念などを理由に一時3.78％あたりまで低下したが、月足の一目均衡表などでみると基準線（3.76％）の節目に達している。ここからは金利の反転(上昇)に対する株価のネガティブな反応には留意が必要だが、9月の利下げが確実視される現状では継続的な金利上昇は想定しづらい。金利が十分な水準まで下げた状況にある中、景気減速懸念が短期的にでも和らげば、大きく下げたハイテク株から戻りを試す局面に入っていくことが予想される。ただ、あくまでも持続的に相場を主導していくのは景気敏感や金利敏感といった非ハイテクであろう。米主要指数の中で最も早いタイミングで再び史上最高値を更新してくるのは、下落率が相対的に小さいダウ平均だろう。

日経平均株価（図表1）は4/19安値（36,733円）や200日移動平均線（36,858円 8/2）をあっさり割り込み、大幅な水準訂正を強いられている。8/2の下落幅は前日比で2,000円を超える大幅安となり、36,000円を割り込んで取引を終了。1987年10月に起きた「ブラックマンデー」の急落に次ぐ歴代2番目の下落幅の大きさとなった。

高値からの下落率や株価位置を見る限りでは景気減速懸念でバタバタするほどネガティブな動きではなく、健全なる調整の範ちゅうである。あくまでもハイテク株主体の下落であり、ハイテク株に偏った資産形成の崩れが一時的に他業態の銘柄にも弱い影響を与えているといったところだろう。

大きな流れを見るために、月足で20年間の日経平均の動きを下に掲げました。添えられている線は12カ月移動平均線です。

企業決算の発表では、伊藤忠、オリックス、味の素、郵船、キッコーマン、ＪＦＥ、コンコルディア、ローム、めぶきＦＧ、東武、アルフレッサＨＤ、住友ベ、ワークマン（8/5）、東京海上、ソフトバンク、ダイキン、三菱重、スズキ、ＮＴＴデータＧ、ユニチャーム、キリンＨＤ、シスメックス、鹿島、ヤマハ発、大林組、出光興産、日清食ＨＤ、横河電、川重、三井化学、リコー、ＩＨＩ、ブラザー、ユー・エス・エス、参天薬、ＪＲ九州、スクエニＨＤ、ニチレイ、丸井Ｇ、Ｈ２Ｏリテイル、帝人（8/6）、ソニーＧ、ＮＴＴ、ソフトバンクＧ、ホンダ、富士フイルム、オリンパス、アサヒ、大和ハウス、クボタ、レーザーテク、ニトリＨＤ、資生堂、住友鉱、島津製、東レ、しずおか、ＳＵＭＣＯ、ロート、マツダ、ラウンドワン（8/7）、リクルートＨＤ、東エレク、テルモ、菱地所、花王、ＩＮＰＥＸ、ネクソン、住友不、日ペイントＨ、バンダイナム、サントリーＢＦ、大日印、住友林、東急、トレンド、ダイフク、ＫＯＫＵＳＡＩ、ホトニクス（8/8）、ＭＳ＆ＡＤ、ゆうちょ、日本郵政、ＳＭＣ、ブリヂストン、ＳＯＭＰＯＨＤ、ＥＮＥＯＳ、セコム、楽天Ｇ、三菱ＨＣキャ、Ｔ＆ＤＨＤ、ＴＯＰＰＡＮＨＤ、大成建、かんぽ、ミツコシイセタン、明治ＨＤ、ゼンショーＨＤ、マクドナルド（8/9）が予定している。

これを見ると12カ月移動平均線（≒52週移動平均線）が、日経平均のトレンドやサイクルをよく表していることがわかります。

下の株価チャートを見てください。これは、2005年から2007年にかけての日経平均の週足チャートです。この時は小泉政権、そして第一次安倍政権と連なる時期で、改革期待と世界的な好景気の流れの中で順調な株価上昇が続いていました。

日経平均は過去の動きを見る限り平均3～4年程度のサイクルで上下動しています。これは、戦後の日本の景気サイクルが平均4年程度であることと関係していると思われます。

海外企業の決算発表では、タイソン・フーズ（8/5）、キャタピラー、ウーバー・テクノロジーズ、エアビーアンドビーフォックス、アムジェン、マラソン・ペトロリアム、ヘンリー・シャイン、アイデックス・ラボラトリーズ、フィディリティナショナルインフォ、ジェイコブス・エンジニアリング・グループ、ヤム・ブランズ、センプラ・エナジー、エクスペディターズ・インターナショナル・オブ・ワシントン、デューク・エナジー、バクスター・インターナショナル、バルカン・マテリアルズ、トリンブル（8/6）、ウォルト・ディズニー、ショッピファイ、ビヨンド・ミート、ヒルトン・ワールドワイド、ＣＶＳヘルス、エマーソン・エレクトリック、ラルフ・ローレン、ジロー・グループ、ロックウェルオートメーション、グローバル・ペイメンツ（8/7）、イーライリリー、ギリアド・サイエンシズ、ＮＲＧエナジー、パーカー・ハニフィン、マーチン・マリエッタ・マテリアルズ、ＥＰＡＭシステムズ（8/8）、ハワイアン・エレクトリック・インダストリーズ（8/9）が予定している。

この問題については、当時、専門家の間でも「アメリカの住宅部門の中でもごく一部のセクターの問題だから、日本経済にはあまり影響がないだろう」という意見が大半でした。しかし、日経平均が52週移動平均線を大きく割り込む動きを見て、「これは、何か大変なことが起きているのかもしれない」と警戒を強めることができたのではないかと思います。