9日の日経平均は大幅続伸。終値は346円高の38088円。6日の米国株が良好な5月雇用統計を受けて大きく上昇したことを好感して、寄り付きから200円を超える上昇。節目の38000円を上回った。場中は38100円台に乗せて上げ幅を400円超に広げると上値が重くなった一方、大きく失速することはなく、300円程度高い水準でもみ合う時間が長かった。後場は値幅が100円程度と一段とこう着感が強まったが、300円を超える上昇かつ、38000円を上回って取引を終えた。
東証プライムの売買代金は概算で3兆4600億円。業種別では医薬品、その他製品、銀行などが上昇した一方、パルプ・紙、鉄鋼、金属製品などが下落した。証券会社が目標株価を引き上げたセイコーグループが大幅上昇。半面、上期の決算発表を延期すると発表したＲＥＶＯＬＵＴＩＯＮが大幅に下落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり814/値下がり738。米国で大型グロース株が買われた流れを受けて、アドバンテストやソシオネクストなど半導体株が大幅上昇。ソフトバンクＧが5％近い上昇と強い動きを見せた。業績関連のリリースを材料にエターナルホスピタリティやエイチームＨＤが急騰。ファイナンスを実施してビットコインを購入する意向を示したメタプラネットが、一時ストップ高となるなど値を飛ばした。
一方、日本製鉄やＪＦＥＨＤなど鉄鋼株が全般軟調。トヨタ、ホンダ、日産自動車など自動車株に下落銘柄が多く、「関税リスク」を抱えている業種が弱かった。業績関連のリリースを材料にみらいワークスやアイルが大幅安。アイスペースが連日でストップ安比例配分と売りが止まらず、宇宙関連のＳｙｎｓｐｅｃｔｉｖｅも連日で大きく売られた。
日経平均は大幅上昇。寄り付きから38000円を上回り、場中も38000円を下回ることなく推移した。直近で38000円を終値で上回った局面を振り返ると、3月26日の1営業日、5月13日～14日の2営業日、5月29日の1営業日となっており、長続きしていない。あすにあっさり38000円を割り込んでしまうようだと、「またこの辺りが天井か」という見方が強まる一方、38000円より上をキープし続けることができれば、「今回は違う」といった期待が高まってくる。米国株や為替次第ではあるものの、あすは節目の38000円を意識した動きが見られるかが注目される。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
見通し 株式明日の戦略大幅高で38000円を上回る これより上が定着するかが焦点に
トランプ氏の経済政策の混迷は米国経済の見通しを悪くし、FX市場ではドル売りが継続。ブルームバーグによると、ドル円相場（USD/JPY）は7日のニューヨーク市場では一時、1ドル＝146.95円まで円高が進んだ。日経平均の2024年7月までの値上がりは、ドル円相場が161円台後半まで円安に振れる中で続いてきただけに、日本株への期待を縮小させる要因となったようだ。
こうした中、日経平均の値上がりの原動力となってきた半導体株は急落が続いている。半導体検査装置のアドバンテスト（6857）は週次7.49％安で、前週（2月24日-28日）の15.72％安に続く大幅な下落。半導体製造装置の東京エレクトロン（8035）は週次4.56％安で、やはり前週の13.08％安からの不振が解消されない。英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）を子会社に持つソフトバンクグループ（9984）は週次3.87％安で、4週連続の値下がりだ。3社はいずれも日経平均への影響度が大きい値がさ株で、株式市場の見通しを悪くしたといえる。
日経平均株価がアメリカの高関税政策で揺れた。日経平均の7日の終値は1週間前比268円安。3週続落で3万6000円台まで転落し、約5か月半ぶりの安値となった。米国のドナルド・トランプ大統領の高関税政策をめぐる混乱が投資家心理を冷やしたことが要因だ。ドル円相場では一時、1ドル＝146円台まで円高が進み、やはり日経平均の見通しを悪くしている。一方、日経平均の値下がりは割安感につながっており、買い戻しへの期待も続く。ただ、米国で7日に発表された2月雇用統計は冴えない結果で、米国経済に対する不安が治まったわけではない。日経平均の今後の見通しをめぐっては、引き続き不安定な値動きが想定される。
ただ、アメリカで7日に発表された2月雇用統計は労働市場悪化への不安を拭い去ることはできなかった。米連邦準備制度理事会（FRB）のジェローム・パウエル議長は7日の講演で「労働市場は強固だ」としているが、見通しの不確実性の高さも指摘している。日経平均の今後の見通しをめぐっては、米国経済への不安が円高を呼び起こすなどした場合に下押し圧力が増すことも想定される。
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