日経平均 プロの予想「上値余地を探る動き。大幅続伸にも繋がり難い。」チャート分析 2025/6/10

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日経平均 プロの予想「上値余地を探る動き。大幅続伸にも繋がり難い。」チャート分析 2025/6/10

【日経平均】上値余地を探る動き。

直近の日足は海外市場の流れを受けて大きく上寄りのスタートとなり、実体の小さい陽線で終えています。38,000円台をキープして上値トライの可能性に繋げていますが、上昇エネルギーの強いものではないことや、38,200~38,250円、38,400~38,450円、38,800~38,850円に一段と強い上値抵抗が控えており、全てをクリアする程の上昇にも繋がり難いと見られます。また、39,000円台にしっかり乗せて終えるまでは下値リスクを残します。一方下値は37,600~37,700円にやや強い抵抗が出来ており、下値余地も限られ易くなっていますが、37,400~37,450円の抵抗を下抜けて終えた場合は、日足の形状が悪化して下値リスクがやや高くなります。37,000~37,100円、36,700~36,750円の抵抗も全て下抜けて終えた場合は、短期トレンドが変化して下落余地がさらに拡がり易くなります。上値抵抗は38,200~38,250円、38,400~38,450円、38,800~38,850円に、下値抵抗は37,600~37,700円、37,400~37,450円、37,250~37,300円、37,000~37,100円、36,700~36,750円にあります。

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・日経平均VIは 相場の下落時に急上昇するという特徴があります

10月末の東京株式市場では、日経平均が前月末比3.1%、TOPIXが3.0%、東証スタンダード市場指数が3.5%、東証グロース市場指数が11.1%それぞれ下落しました。東証グロース市場指数の終値は834.19ポイントと、月足として4ヵ月続落...

日本株は、米10年国債利回りの動きに振り回されています。米10年債利回りがはじめに4.8%台に乗せたのが10/3(火)ですが、その日に米主要株価指数が大きく下げ、それを嫌気する形で日経平均株価も10/4(水)に急落して安値を付けました。その...

・日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。

日本株の不安定な動きが続いています。日経平均株価は10/4(水)安値30,487円から10/13(金)に32,533円まで戻していましたが、10/24(火)には再び30,551円まで下落してしまいました。その後、翌10/25(水)終値は31...

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6月4日の日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、3万7700円台を回復。前日3日の米国市場で半導体株が買われた流れから、アドバンテスト(6857)など指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が日経平均株価を牽引しました。ドル/円相場が1ドル=144円台前半へと円安が進んだことも材料視されました。

日経平均が大幅に上昇した背景には、米国の金利が低下し、世界的にリスク選好の動きが強まったことが挙げられます。先週の米国では、10月非農業部門雇用者数の伸びが市場予想を下回るなど、重要経済指標の一部において景気減速を示す指標が相次いだことや、米連邦公開市場委員会(FOMC)において、ややハト派的な見方が示されたことで、FRBによる一連の利上げがようやく打ち止めになるとの期待が高まりました。また、11月初旬に米財務省が発表した米国債の四半期定例入札の規模が市場予想を下回ったことで、米国債増発への懸念が後退しました。これらを手掛かりに、10/23(月)に一時5%台に乗せていた米10年国債利回りは、11/3(金)には一時4.5%割れへ急低下することになりました。米国金利の上昇に歯止めがかかったことで、テクノロジー株などのグロース株(成長株)を物色する動きが広がったのです。

11/6(月)の日経平均は前週末比758円高の32,708円。先週の月曜日(10/30)の終値(30,696円)から、1週間で2,000円強の大幅上昇となりました。日経平均は最近の上値抵抗ラインだった13週移動平均を大きく上回っており、9/20以来の32,000円台を回復し、年初来高値水準である33,753円を射程に捉え始めたように見えます。

日経平均株価採用銘柄の騰落率上位(10/27~11/2・図表7)でも、首位の日清粉G(2002)は10/27(金)の大引け後、7-9月期決算を発表。海外製粉事業などが好調で通期計画の上方修正を実施しました。2位の大阪ガス(9532)も米LNGプラントの稼働再開により、4-9月期の営業損益が黒字転換したことや自社株買いの実施を発表したことが好感されたもようです。

米国のトランプ大統領が5月30日、関税政策に関して「中国は合意を完全に破った」と自身のSNSに投稿したことで、米中貿易摩擦への警戒感が高まり、週明け6月2日の日経平均株価は大幅に続落して節目の3万7500円を割り込みました。

6月5日は、米国の景気減速を警戒してドル/円相場が一時1ドル=142円台半ばまで円高に振れたことが嫌気されて下落。翌6日は、米国時間の5日にトランプ大統領と中国の習近平国家主席との電話会談が行われ、近く閣僚級協議を開くことで合意したことが材料視され、日経平均株価は反発しました。

11月第1週(10/30-11/2)末の日経平均は、前週末比958円20銭高(3.09%)高と週足ベースで3週ぶりに反発。日米両市場ともに、10月までの調整局面からようやく回復に転じました。

米国時間の6月2日に「トランプ大統領と中国の習近平国家主席が週内に電話会談する見通し」と報じられたことで、翌3日の日経平均株価は一時3万7700円台を回復しましたが上昇の勢いは鈍く、結局は小幅に下落して終えました。米中貿易協議の行方が最大の注目材料となるなかで積極的な売買が手控えられたようです。

  来週(6月2〜6日)の日経平均株価は、6日に発表される5月の米・雇用統計の結果による米国市場の動向を受けて始まることになりますが、基本的には底堅さが意識される展開が期待されます。

日経平均株価採用銘柄の騰落率下位(10/27~11/2・図表8)では決算内容が振るわなかった銘柄が複数ランクインしています。首位の日野自動車(7205)は、エンジン不正問題での和解金による特損の発生で、今期(24.3期)220億円の最終赤字に転落する(従来予想100億円の黒字)見通しを示しました。

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