見てわかる聞いてわかる、CFD銘柄を動画で解説
動画配信期間：公開日から2週間
動画の内容をギュッと要約
＜日経平均の動向＞
– 一昨日4万円に上昇したが、昨日は再び4万円を割り込む
– 1月1日以降、3月期末ほどではないが引き出しのような状況が続いている
– 値嵩株が中心に売られている
＜アメリカ株式市場＞
– トランプ氏の法案可決で上昇
– 銀行株はストレステスト全合格で配当増加・自社株買い発表により上昇
– ナスダックは史上最高値、翌日に下落
– テスラはトランプ氏の補助金調査発言で約5%下落
＜商品市場＞
– 原油：イスラエル・イラン紛争で上昇後、トランプ氏の介入で落ち着く
– 金・スイスフラン：世界の不安定化を反映して強含み
– 中銀もドル不安から金保有を継続
＜結論＞
トランプ政権の予測困難な政策により市場の不確実性が高まっている。日本市場は米国の関税政策により下押し圧力を受けているが、内需関連株や非米国向け輸出企業に注目が集まる可能性がある。変則的な政策は持続しないため、どこかで買いのチャンスが訪れると予想される。金や仮想通貨などの安全資産への資金流入は長期的に続く見込み。
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外為市場に長年携わってきたコメンテータが、その日の相場見通しや今後のマーケット展望を解説します。
野村雅道 氏
FX湘南投資グループ代表 1979年東京大学教養学部を卒業後、東京銀行（現三菱UFJ銀行）入行。82年ニューヨーク支店にて国際投資業務（主に中南米融資）、外貨資金業務に従事。85年プラザ合意時には本店為替資金部でチーフディーラーを務める。 87年米系銀行へ転出。外資系銀行を経て欧州系銀行外国為替部市場部長。外国為替トレーディング業務ヴァイスプレジデントチーフディーラーとして活躍。 財務省、日銀および日銀政策委員会などの金融当局との関係が深く、テレビ・ラジオ・新聞などの国際経済のコメンテイターとして活躍中。為替を中心とした国際経済、日本経済の実践的な捉え方の講演会を全国的に行っている。現在、FX湘南投資グループ代表。
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日経平均株価4万円台乗せの原動力となりました
米中の合意内容は金融市場で驚きを持って受け止められたようです。発表直後からのドル高円安にも支えられて、日経平均先物は大きく上昇しています。明日もし3万8000円を回復すれば、相互関税発表前の3月26日以来およそ1ヶ月半ぶりです。ただ、その水準では短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りも出やすく、上値は重くなりそうです。
米国がイランを攻撃したと報じられた後、時間外取引で日米株価指数の下落は限定的（最大でも１％強）で、極端なリスクオフにはなっていません。イラン側の被害状況、追加攻撃や報復の有無など先行きは極めて不透明で予断は禁物ですが、少なくとも金融市場は「早期決着」を見越しているように見えます。 東京時間で米国株先物が上昇していて、日経平均も下げ幅縮小、このペースだとプラスで終える可能性も出てきました。
日経平均株価4万円台乗せの原動力となりました。
ことし最後の取り引きとなった30日の東京株式市場、日経平均株価は、終値で3万9000円を超えて年末の終値としてはバブル期の1989年を上回り、これまでで最も高い水準となりました。日経平均株価、30日の終値は先週末と比べて386円62銭、安い3万9894円54銭、東証株価指数＝トピックスは16.76、下がって2784.92。1日の出来高は16億2287万株でした。日経平均株価は、年末の終値としてはバブル期の1989年につけた3万8915円87銭を上回り、これまでで最も高い水準となりました。また、去年の年末の終値と比べて6400円あまり、率にして19.2％値上がりして、去年に続いて高い上昇率となりました。市場関係者は「年末を迎え、積極的な取り引きの材料に乏しい中、当面の利益を確保しようという売り注文が広がり、株価は下落した。来年の株価も日米の金融政策のスタンスに加えて来月就任するトランプ次期大統領の政策に影響されるのではないか」と話しています。
記事の最後にある「２桁減益」となれば、市場心理も大幅に悪化してPER（株価収益率）は13倍程度まで低下するでしょう。あくまで「２桁減益の場合」という仮定の話ですが、その場合の日経平均の水準は３万円程度と計算されるので、一時的な３万円割れの可能性も出てきます。
任天堂の株価が上昇したのは当然ですが、日経平均は意外高だと感じています。無理やりの後講釈をすれば、「イスラエル－イラン紛争が早期終結しそう」「日銀が利上げに消極姿勢を示した」「アメリカ株が時間外で上昇している」など挙げられますが、正直なところ誰が、何を根拠に買っているのかよくわかりません（私だけかもしれませんが・・・）。長続きはしないと思いますが、相場ですから、こういう日もあります。
ことしの東京株式市場は日経平均株価がバブル期の史上最高値を更新した一方で、8月には1日の下落幅が過去最大となるなど記録ずくめの相場となりました。ことしの東京株式市場は不透明感に包まれた状態で始まりました。元日に起きた能登半島地震で被害が長引くことへの懸念から日経平均株価の下落幅は一時、700円を超え、波乱のスタートとなりました。ただ、円安ドル高を背景にその後は株価の上昇傾向が続き、2月22日、日経平均株価は、長年、超えることが難しいと言われ続けてきた歴史的な水準を超えました。バブル絶頂期の1989年12月につけた取り引き時間中の最高値、3万8957円を34年2か月ぶりに更新したのです。さらに、その後も上昇傾向は途切れず3月4日には4万円を突破。7月11日には終値で4万2224円まで上昇し、最高値を更新しました。
急ピッチな株価上昇で一気に４万円を超えた要因を端的に言うと、複数の好材料に加えて需給の偏りが株価上昇に拍車をかけたようです。すなわち、中東の緊張緩和、米関税を巡る懸念の後退、米金利低下などで投資家心理が和らいだところに、記事にあるとおり売り方の買い戻しが入り、株価上昇ペースを加速させた格好です。 ４万円回復はもう少し先になると思っていたので意外感もあります。この先は去年７月のようにさらに上昇する可能性もゼロではありませんが、心理的節目の４万円を超えたこと、ファンダメンタルズ的に日経平均の割高さが意識されやすい水準まできたので、売りが優勢になる展開も想定しておいたほうが無難でしょう。
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