4日の日経平均は大幅続落。終値は508円安の40290円。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり473/値下がり1096。1Q決算が好感された任天堂が、場中に上げ幅を広げて5.1％高。半導体株は濃淡あったが、ソシオネクストが大きく上昇したほか、ＳＣＲＥＥＮや東京エレクトロンが売りをこなしてプラスで終えた。三井不動産や三菱地所など不動産株は、米長期金利の低下が支援材料となって全般堅調。大規模な自己株取得を発表したコカコーラＢＪＨや、上方修正を発表した大塚商会が急騰した。
一方、米長期金利の低下を嫌気して、三菱ＵＦＪやみずほなど銀行株が大幅安。ディスコやアドバンテストなど半導体株の一角が弱かった。トヨタ、ＳＵＢＡＲＵ、三菱自動車など自動車株が円高進行を受けて全般軟調。ファーストリテイリングが3％近い下落となり、1銘柄で日経平均を約112円押し下げた。ＴＤＫ、ヤマハ、カシオなどが決算を材料に大幅安。1Qが最終減益となった日東紡がストップ安まで売り込まれた。
日経平均は大幅安。ただ、開始直後に安値をつけた後は持ち直しており、場中にリスクオフムードが高まるような動きにはならなかった。売買代金上位銘柄には寄り付きからは水準を切り上げているものが多く、下値は冷静に拾われている。
8月1日の米国では長期金利が急低下する中でもナスダックの下げが大きくなったが、一般的には、長期金利の低下はグロース株の支援材料となる。本日の東京市場では、前週末に急落した東京エレクトロンがプラスで終えた。米雇用統計の反応がイレギュラーで、今後、それが修正されるのであれば、国内では本日嫌われた金融株や自動車株に見直し買いが入りやすくなる。米国株、為替、長期金利などに振り回されたとしても、どこかには資金が向かう要素がある。日経平均は終値（40290円）では4万円を大きく上回り、25日線（40215円、4日時点、以下同じ）も上回った。しっかり耐性は示しただけに、反転攻勢の展開に期待したい。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
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11/30-12/6の中国株主要指数は下落しました。中国経済見通しの悪化や米格付け会社Moody'sによる中国の格付け見通し引き下げが重石となりました。 今回のトピックスは、「Moody'sの中国見通し引き下げ、中国版GPIFの株式市...
ここまで、アンケート調査の結果をもとに、日米の株価見通しや注目銘柄などについてみてきました。自分の相場観と他の個人投資家の見方を比較するなどして、ぜひ今後の投資のヒントに役立ててください。
4/23（水）午前の東京株式市場では、日経平均が3営業日ぶりに反発し、一時4/3（木）以来の35,000円を回復しました。ベッセント米財務長官が米中貿易摩擦に楽観的な見通しを述べたことを好感し、米国株が上昇した流れを引き継ぎました。
米国の通商政策に関する不確実性は高いままですが、日銀はあくまでそれらをリスク要因の一つと捉えています。成長率見通しの下方修正は避けられないかもしれませんが、見通し通り進めば金融緩和度合いを調整するという基本的なスタンスは維持されると考えられます。記事にある通り、現在の日銀が置かれている立場は非常に複雑です。関税引き上げによるグローバル経済の減速の度合いにも依存しますが、米国の予想以上の関税引き上げによって日銀は利上げできなくなるとは必ずしも言えない状況だと思います。
QUICK Money Worldでは６月上旬、会員の皆さんを対象に、これまでの相場動向を踏まえたうえで、今後１年（2025年７月～2026年６月）の日米株価指数の見通しや注目している銘柄、注目の材料についてアンケート調査を実施しました。
先週はオラクル、アドビの好決算、インフレ鈍化を示す5月消費者物価指数、市場予想を大きく上回る5月小売売上高などが好材料となりました。FOMCでの政策金利見通しの上方修正はネガティブサプライズでしたが、これを振り落として相場は上昇となりました...
東京株式市場では、値動きの激しい取引が続いています。日経平均株価は9/26（木）に前日比1,055円の大幅高。米国の大手メモリ・メーカーであるマイクロン・テクノロジーの強気見通しが好感され、東京市場でも半導体関連株が買われました。さらに、9...
もちろん、7月半ばから本格化する決算シーズンで、テック企業をはじめとする相場の牽引役の業績や見通しが良好だったり、関税交渉がスムーズに進むなど、まだまだ株価が上昇していくシナリオは残されていますが、これらについては、これから「答え合わせ」をしていくことになるため、目先は株価の調整局面が訪れることも見据えておく必要があります。
先週は景気見通しの改善による相場へのプラスと金利上昇による相場へのマイナスが相殺して、週を通じてはもみ合いとなりました。今週の株価材料として、FOMC議事要旨、大手小売の決算発表、米10-12月期実質GDPの改定値、などが注目されます。 ...
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