【テクニカル】日足テクニカル・ポンド円＝転換線を支持に押し目買いスタンス

月初、1日には、原油相場の上昇、米国雇用統計の内容を受けたインフレ懸念の再燃から買い方優勢となり、2ヶ月ぶりの水準となる677ドル台まで上昇しましたが、8日には、テクニカルの売りに650.30ドルと、約3ヶ月ぶりの安値水準となりました。中旬に入り、原油相場が高値圏で推移していること等により買いが優勢となり、19日には、664.70ドルまで値を戻しました。月末にかけては、一転弱含みで推移する展開となり、26日には、テクニカルの売りにより大きく値を落とし、645.30ドルと、節目の650ドルを割り込みましたが、28日には、FOMCの声明でインフレ懸念が示されたことから金は上伸し、翌29日にも小幅上伸して650.90ドルと節目の650ドルを回復し、今月の取引を終えました。

月初、米国大手銀行の増資をめぐるニュースで、金融機関が最悪の状況を脱したとの観測が出るとドルが大幅上昇し、COMEX６月限は、約10週間ぶりの安値水準となる887.80ドルで引けました。その後は、小幅に続伸を続け、4日の海外相場は、913.20ドルで終了しました。更に9日には、原油高とドル安から937.50ドルまで大幅反発しました。その後は、ドルの上昇やテクニカル要因、インドの金輸入量減少の報道などを受けて利益確定売りから続落し、11日のCOMEX6月限は、927.00ドルで終了しました。その後、原油高騰を背景にインフレヘッジとしての金の魅力が高まり、16日のCOMEX 6月限は、948.30ドルまで急伸しましたが、18日に米国主要企業の好業績が発表されるとドルや株が急速に値を伸ばし、金融資産の逃避先として買われていた金は急落、18日のCOMEX6月限は、915.20ドルと、節目の920ドルを割り込みました。更に24日に米国新規失業保険申請数の予想外の減少が発表されるとドルの買い戻しの流れが続き、商品先物への投機資金流入を主導してきた原油相場が急落すると、金もつられて大幅続落し、約3週間ぶりに終値ベースで900ドルを割り込みました。29日にFRBが、次回6月以降のFOMCで利下げを休止すると示唆したことでドルが対ユーロで、約1ヶ月ぶりの高値をつけたことを嫌気した金は急落。さらに翌30日もドル高や原油安等を嫌気して続落し、COMEX6月限は、865.10ドルで、月の取引を終えました。

月初630ドル台半ばからスタートし、イスラエル・レバノン間の紛争激化などを背景に投機資金が流入し、2日には2週間ぶりの高値となる658.80$ /ozまで上伸するなど強含みの展開となりました。しかし、8日に開催されたFOMCで2年ぶりに金利据え置きが決定されたものの、米政府筋から今後の追加利上げに関して含みをもたせる発言があったことから、一転して金は売り込まれました。14日にイスラエル・レバノンに停戦を求める国連安保理決議が発効、原油供給不安が払拭され原油相場が下落すると金相場も追随して640ドルの水準を割り込みました。その後もテクニカル主導の売りが続き、29日には下値抵抗線と目されている610ドルを試す場面も見られましたが、この水準では買われる展開となり625ドル台まで切り返して、今月の取引を終えました。

月初、670ドル台後半からスタートしましたが、4日には、米国雇用統計が同国経済の後退を示す内容であったことから投資資金が金に流れ、689.70ドルまで上昇しました。しかし、10日にドルの上伸を背景に680ドルを割り込むと、テクニカルの売りを巻き込んで、一気に660ドル台まで下落しました。その後暫くは660ドルを前後する相場が続きましたが、24日に発表された米国新築住宅販売件数が大きな伸びを示したことから、米国早期利下げ観測が後退しドルが買われ、金は653.30ドルと約2ヶ月ぶりの安値水準まで急落しました。しかし、その後は基調を回復し、31日には、666.70ドルまで値を伸ばし、今月の取引を終えました。

金相場は1,180ドル付近でスタート。まず月初は米国の雇用者数等の数値が市場予想を下回ったことを受け1,200ドル付近まで回復した。続いてイースター休暇を挟み、6日に3月の米雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を大幅に下回る弱い内容であったことから、米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げが先送りされるとの観測が後退し、2月中旬以来の高値となる1,220ドル台まで上昇する場面もあった。しかし、8日発表の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録要旨が、早ければ6月初めにも利上げに踏み切るという可能性を残す内容であったことからドル高が進行し、金相場は圧迫され1,190ドル台前半まで値を崩した。その後、テクニカルな要因から買い戻しが入り金相場は一時的に上昇したが、米国の年内利上げが意識される中、ドル高の進行や欧米の株高が重石となり続落した。 月央になり、3月の米鉱工業生産指数の発表値が予想より低かったことでドル安となったことと、FRBの利上げ時期をめぐる不透明感から、金相場は1,200ドルを挟んでの値動きとなった。 下旬には、欧州中央銀行（ECB）が緊急流動性支援（ELA）の担保としてギリシャの銀行が差し出した証券に対するヘアカット率（担保価値の削減率）の拡大案を提示したことを受けた買いが入り金相場は支援されるも、他に材料は無く、その後発表された3月の米中古住宅販売の結果が予想より高い数値だったことにより米国の6月利上げ観測が再燃したことから金相場は1,185ドル付近まで下落した。 その後、米国の新規失業保険申請件数が市場予想に反して増加したことによるドル安が背景となり、安値水準から回復する場面も一時見られたものの、世界的な株高が金離れにつながり、1,175ドル付近まで下落した。 月末には投機筋の買いが優勢となり、約28ドル一気に反発する場面もあったが、米国雇用関係指標が大方の予想を上回る良好な結果であったことから米国の早期利上げ観測が強まったことで、逆に27ドル程急落して月を終えた。月内レンジは1,175ドル～1,225ドル。

ドル円のテクニカル分析では、昨年11月13日の高値151.91円から12月28日の安値140.25円まで11.66円下落した後、今年1月5日の高値145.97円まで反発して、半値戻しの146.08円に迫っている。明日の日足一目均衡表・雲の下限が146.04円に位置していることで、146円台に乗せて抵抗帯である雲の中に入っていくのか否かが注目ポイントになる。

月初1日は米経済指標内容が弱かったことから1206.70ドルで引けました。13日には、米大手格付け会社がポルトガルの債務格付けを引き下げたことから欧州のソブリン債務に対する懸念が再燃し、安全資産の金は買われ1,213.50ドルと2週間ぶりの高値をつけました。19日はテクニカルの売りや住宅指標の低迷によるインフレヘッジとしての魅力低下を受けて1,181.90ドルと2ヶ月ぶりの低水準まで下落しました。26日は、良好な米住宅指標を受けて株価が上昇したため、安全資産としての金の魅力が低下し、翌27日には消費者景気信頼感指数が大きく低下したことで商品全般が軟化し、1,158ドルで終了しました。30日には、4～6月期の米GDPの伸びが減速したことを受け、3営業日続伸して引けましたが、7月全体での下落率は、約5%に達しました。

銀相場は16.30ドル付近でスタート。2日には米中貿易摩擦への懸念から上昇した金相場につれ高となり、16.70ドル付近まで値を伸ばした。4日には米当局者が貿易摩擦回避の為の交渉を示唆したことから金相場が下落、銀相場もつれ安となり、16.30ドル付近まで下落した。その後、中旬にかけては、ドル安などを背景に上昇した金相場を眺めて、銀相場も地合いを強める展開となった。9日にドル安などを手掛かりに16.50ドル付近まで上昇すると、11日には米国による対シリア軍事行動への懸念などを背景に上昇した金相場につれて16.80ドル付近まで大幅続伸。その後は、利益確定売りなどに小反落したが、18日には対ユーロでのドル安を背景にテクニカル要因とみられる買いが優勢となり17.20ドル付近まで上昇、翌19日には一時17.40ドル付近まで値を伸ばす場面も見られた。下旬にかけてはドル高などを背景とした金相場の下落を受けて、銀相場も弱含みの展開に。23日には対主要通貨でのドル高が圧迫要因となり、16.60ドル付近まで大きく値を落とすと、26日には欧州中央銀行総裁の発言を受けたユーロ安ドル高に16.50ドル付近まで下落した。月末にかけても、ドルが引き続き堅調に推移したことから、銀相場は続落し、16.40ドル付近で4月の取引を終えた。月内レンジは、16.30－17.40ドル。

月初、585$/oz近辺からスタートし、投機筋の売りが優勢となり580～590$/ozのレンジで揉み合いましたが、7日には原油価格の急伸に不安定なドル相場や非鉄相場の上昇等が相俟って金も600$/ozの大台を突破しました。その後は600$/oz付近の攻防が暫く続いたものの、17日には原油価格が1バレル＝70ドルを突破したことに加えて米国金利先高感の後退懸念なども支援材料となり、20日には640$/ozまで押し上げられました。この頃から金の上値抵抗が650$/oz付近に設定され、テクニカル的に重い展開が続いたものの、月末にかけては対ユーロでドルが弱含んだことから28日には 25年半ぶりに650$/ozの大台を突破しました。

月初、1,420ドル台で始まった金相場は、景気見通しの改善から安全資産としての魅力が減退し、7日には6週間ぶりの安値となる1,352.70ドルをつけました。その後反発をみせるも、20日にはテクニカル要因から再び売りが優勢となり、21日には、1,341.00ドルで越週しました。下げ基調はとまらず、ＥＴＦが保有残高を連日大きく減じたこととあいまって、27日には1,318.40ドルまで大きく値を落としました。しかしながら、週末28日にエジプト反政府デモのニュースが伝えられると安全資産としての魅力から買いが進み、大きく反発。31日は、1,334.50ドルで月の取引を終了しました。