相場を追うな｜取引時間を決める4つのメリット

複数の取引所を開設しておけば、残された取引所にログインして取引できます。相場の急変を察知してすぐにログインして対応するためにも、メインに加えてサブの取引所も開設しておくのがおすすめです。

こんなことを考えた方はいないだろうか。とても危険な信用取引の使い方と言える。相場で勝つ実力がないのに、大きな資金を投入すれば、取引の結果は想像にかたくない。

まず一つ目の「保証金を増やす」は、分子を大きくすることで維持率を上げる方法です。米ドル保証金や代用有価証券を増やすことで維持率を上げることができます。具体的には、住信SBIネット銀行からの外貨入金、米ドル預り金の保証金への振替、保護預りの米国株式の代用有価証券への振替などです。二つ目の「建玉を減らす」は、分母を小さくすることで維持率をあげる方法です。建玉を決済することで、必要な保証金額は少なくなります。決済した建玉の30％の額を追証金額に充当することができます。二つの解消方法には、それぞれメリット・デメリットがあります。「保証金を増やす」ことで解消する場合、建玉を維持することができるので、将来的に相場が回復すれば、利益を得る可能性もあります。しかし、相場の悪化が続くと、さらに保証金が必要となる可能性もあり、投資余力との我慢比べになります。「建玉を減らす」ことで解消する場合、損益を確定するので、将来相場が悪化しても損失の拡大はありませんが、相場が改善してもその恩恵を受けることはできません。また、決済する建玉が損失の場合、損金の支払いが必要ですので、決済損額が口座にある米ドル残高以上の場合、預り金不足となり不足金の入金が必要となります。どちらの方法で解消するかは、お客さま自身の今後の相場の見通しや、投資余力から決める必要があります。また、お客さまのなかには、追証が発生しても、相場の回復で維持率が自然回復すれば、なにも対応しなくてもいいのでは？と思った方もいるかもしれません。一度発生した追証は、株価の回復により維持率が30％を超えても自然解消となりません。必ず追加保証金額の差し入れが必要となるので、注意しましょう。

レバレッジ型ETFは特定の指標の日々の変動率に一定の正の倍率を乗じて算出される指標に連動します。相場の上昇局面で収益をさらに追求する場合に有効です。インバース型ETFは特定の指標の日々の変動率に一定の負の倍率を乗じて算出される指標（インバース型指標）に連動します。相場の下落局面での投資に有効です。

FX取引をする上で、取引時間帯による値動きの特性を理解することは重要です。もちろん毎回同じ値動きとなるわけではありませんが、トレードを有利に運ぶには自分が実際にポジションを建てるときにマイナス要素をできるだけ減らしてエントリーすることが必要です。例えば五十日（ゴトウビ）の東京時間に米ドル円を買いで新規建玉しようとした場合は9時55分の仲値に向けて順張りのエントリーを検討するなどといった方法があります。またニューヨークカットのオプションの情報を調べてこれに絡んだフローを予想するのも面白いかもしれません。初心者の方でも自分なりの相場の分析手法やトレードルールをもっていると思いますが、チャートの時間軸にそれぞれの為替市場の流れがあることを忘れないでトレードに臨みたいです。

為替市場の取引時間は平日24時間ですが、時間帯によってそれぞれ特徴があります。この特徴はマーケットの中で実需筋と呼ばれる参加者が取引することも理由の一つで、日によって短期の相場の流れを作る場合もあります。ここでは主要な3市場をそれぞれ解説していきます。

日本時間21時～翌6時（冬時間は22時～翌7時）はニューヨーク時間と呼ばれ、22時30分には米国株式市場がオープンします。この時間は為替市場にとって重要な時間帯でトレンドが発生しやすいと言われており、重要な米国の経済指標が発表されることがあります。24時には「オプションカット」と言われる通貨オプションの権利行使期限が設定されているため、これに絡んだフローが出る場合があります。また翌2時まではロンドン市場と重なっているため、取引参加者も多く値動きも期待できます。また日本時間翌1時にはロンドンフィキシングと呼ばれる金のスポット価格や対顧客市場の仲値が決められる時間であることから、この時間に絡んだ実需筋の売買動向が相場を動かす要因の一つとなります 。

FXの取引におすすめの時間帯として1つ目は、取引が活発な時間帯です。特にロンドン外国為替市場とニューヨーク外国為替市場の取引時間帯が重なる21時頃〜翌2時頃にかけては取引量が多く、取引が活発になります。取引が活発なタイミングでは相場が大きく動く可能性があるため、利益を上げるのに良いタイミングといえるでしょう。ただしその分、損失も大きくなる可能性があることは知っておくことが大切です。

「日興FX」は当社が提供する外国為替証拠金取引です。外国為替証拠金取引は、取引通貨の価格変動（非対円通貨取引の場合は、当該通貨ペアの基準通貨の円に対する価格変動を含みます）により損失が生じるおそれがあります。スワップポイントは取引する通貨ペアの金利情勢等によって日々変化する為、受け取りもしくは支払いの金額が変動したり、スワップポイントが受け取りから支払いに転じるおそれがあります。外国為替証拠金取引は少額の証拠金で、差し入れた証拠金を上回る額の取引を行うことができるため、証拠金の額を超える大きな損失が生じるおそれがあります。証拠金維持率が、当社の定める水準を下回った場合、お客さまのご意思に関わらず、未決済建玉の全てに対して強制決済を行います（ロスカットルール）。ロスカットルールは、お客さまの損失を一定の範囲に限定できるものではなく、急激な相場変動等により、差し入れた証拠金以上の損失が生じるおそれがあります。外国為替証拠金取引は、金融商品取引法37条の6の規定（クーリング・オフに関する規定）の適用はありません。

上昇相場では全財産をつぎ込みたくなりますが、次の瞬間には下落に転じてしまうことも考えられるわけです。

長期投資家にとっては、現在の強気相場は好材料ですが、市場のサイクルや外部要因による急激な変動にも備える必要があります。

日本時間の6時頃〜8時頃は、FXの取引を避けたほうが良い時間帯です。取引への参加者が少ないため、流動性が低くなっています。流動性が低くなると、売買が成立しなかったり、希望から大きくかけ離れたレートで売買が成立してしまったりする可能性があるからです。取引量が少なくなる分、スプレッド（買うときと売るときの差額）が広がり、思わぬコストがかかってしまう可能性もあります。さらに、流動性が低い状況では、短期間で急激に大量の資金が流れ込み、相場が大きく変動するリスクもあります。そのため、明確な目的がない限り取引を控えたほうが良いでしょう。

FXとは「Foreign Exchange」の略称で「外国為替証拠金取引」とも呼ばれ、取引の対象は為替になります。それに対し、CFDは参照原資産が商品CFD（金スポット、銀スポット、原油など）、株価指数CFD（日本225、米国30、米国NQ100など）、外国株式CFD（テスラ、マイクロソフト、NVIDIAなど）、バラエティCFD（ハイレバレッジ型ETF、ETN、REIT型ETFなど）と対象が幅広く銘柄によって取引の勝手や相場の特徴等が大きく異なります。

CFDは（Contract for Difference）の略で、差金決済取引とも呼ばれます。差金決済取引は現物取引とは異なり、対象となる原資産の受渡しを行わず、差金決済によって生じた損益のみを受渡しします。一般的に対象となる対象が為替（Foreign Exchange）であるCFD取引が「FX」であり、株価指数や商品、株式等の為替以外を対象とした差金決済取引を「CFD」と区分します。FXはCFDの中の1つと分類されており、大きな違いは投資対象になります。FXは為替のみが投資対象ですが、CFDは他にも株価指数や株式、商品、ETF等、投資対象が幅広いことが特徴です。また、投資対象の違いから派生して、取引時間や最大レバレッジ、相場の特徴もそれぞれ異なります。