日経平均 プロの予想「“強気”。一段の上昇へ。」チャート分析 2025/8/19

■日経平均の大幅な調整を目の当たりにして「もうだめだ」とばかりに弱気に転じる投資家も増えつつあるようですが、損切りの売りを出す前に確認しておきたいことがあります。それは、日経平均が示すほどに日本株全体は下げていない、という事実です。

今回は、発売中のダイヤモンド・ザイ6月号の巻頭特集「日経平均株価“4万円”はいつ!?【日本株】大予測」から、一部を抜粋してお届けした。

実際、アベノミクス相場が始まって半年くらいたった後の2013年5月に日経平均株価が急落したとき、「バブルは終わった」「ここから株価は大きく下がる」と叫んでいた専門家が大勢いました。しかし、そこから日本株はさらに大きく上昇したのはご承知のとおりです。今年8月のいわゆるチャイナショックで急落したときも、「中国経済崩壊で世界中の株価が大暴落する」などという専門家が多くいましたが、株価は底値から大きく反発しています。

例えば、年始になると、「今年の日経平均株価の見通し」を、そうそうたる専門家が予想します。ところが、この予想が、専門家によってバラバラなのです。もし、専門家が将来の株価を正確に予想できるならば、予想はほぼ似通ったものにならなければおかしいはずです。でも実際には予想がバラバラです。専門家であっても将来の株価を予想することはできないということが明らかなのです。

6月第1週（6/2～6/6）の日経平均株価は、前週末比223円49銭安（▲0.59％）と週足ベースで小幅反落。週初はトランプ大統領が鉄鋼・アルミへの関税引き上げ計画を表明し、下落でのスタートとなりました。その後は、米半導体株の上昇を受け、日経平均株価も連れ高しましたが、週末に米5月雇用統計の発表を控え、様子見気味になりました。

2025年前半の株式市場では、防衛や金融などの時価総額上位銘柄が活躍し、自動車株の低調をカバーしてTOPIXが相対的に底堅く推移しました。一方、多くの半導体関連株など値がさ株が調整し、日経平均株価は相対的に軟調に推移しました。これらを背景に、「NT倍率」は下落傾向をたどったとみられます。インフレ懸念や世界的な金利上昇圧力、地政学的リスクの継続などを考えると、今後も防衛や金融などの時価総額上位銘柄に影響を受けやすいTOPIXの方が高値更新に近いかもしれません。すなわち、物色対象の傾向に大きな変化はないかもしれません。

■また、為替市場では日銀による早期の利上げ観測を背景とした円買いに加え、ドイツの歴史的な財政政策の転換を主因にユーロ買いドル売りの動きが加わり、円高ドル安が進行しています。日本の株式市場はドル円レートと米国株の動きを見ながら変動する傾向が強いこともあり、日経平均は円高と米株安のダブルパンチを受けて大きく調整した格好です。

6月第2週（6/9～6/13）の日経平均株価は、続伸スタート。週末に発表された米5月雇用統計の雇用者数や平均時給が市場予想を上回り、米景気減速懸念が後退し、米株式市場がリスクオンムードとなり、それを引き継いだ形です。6/6（金）のS&P500は節目である6,000ptを回復し、2月につけた最高値6,144.15ptまで2.4％あまりと、最高値更新をうかがう水準に位置しています。6/2（月）に発表された5月ISM製造業景況指数など、軟調な経済指標への反応は限定的で、楽観が広がっていることから、強気相場入りとの指摘も市場から聞かれます。

・ 日経平均ＶＩは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。

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■日経平均の大幅調整の震源地の一つとなった米国株ですが、年初来の冴えない展開を見て気落ちする前に押さえておきたい点があります。それは、投資家のセンチメントが「陰の極」に達しつつあることです。全米個人投資家協会（AAII）が集計する米個人投資家の今後6カ月の株価見通しを見ると、足元では強気派が19.3%に低下する一方、弱気派が57.1%まで上昇しています。こうしたいわゆる「ブル・ベア指標」は投資家センチメントを測る指標であると同時に、将来の市場動向を探る上での「逆張り指標」として使われることが一般的です。

トランプ大統領の経済政策が、世界の金融市場を揺さぶっています。米株安と円高のダブルパンチを受けて、日経平均株価は約5カ月あまり続いたレンジの下限である38,000円を割り込んだことで、損失覚悟の売りも巻き込み急落しました。円高と株安が相乗効果となり大きな調整へと繋がるのは、昨年夏にも見られたリスクオフ局面における日本株の典型的な下げパターンといえそうですが、ここもとの日経平均の下げを目の当たりにした一部市場参加者の間では、相場の先行きへの警戒感が広がっています。日本株はこのまま力なく後退を続けざるを得ないのでしょうか。

日経平均の大幅調整の震源地となった米国に目を向けると、逆張り指標である投資家センチメントが陰の極に達しつつあるように思われることから、市場が正常化に向かうだけでも相応の上昇余地が生じることとなりそうです。

日本株のバリュエーションや業績推移を確認すると、少なくとも売り急ぐ状況にはない事が確認できます。こうした状況で日経平均の突出した動きに狼狽して致命的な判断ミスを犯してしまうと、この先市場が正常化に向かう局面では「不愉快な上げ相場（ブルマーケット）」に付き合わされることになるかもしれません。

対して、予想や主観が入っている情報は、「未来の予想」についてです。会社が発表する、もしくはアナリストなど専門家が予測する来期以降の決算予想、専門家が予想する日経平均株価や個別銘柄の将来の株価見通しです。専門家による将来の為替レート、金利見通しなども未来の「予想」であるため無視します。「東京オリンピックの前年の2019年までは不動産市場は堅調だが、その後は危ない」というのも単なる予想に過ぎません。