【テクニカル】ユーロ円テクニカル一覧=昨日に割り込んだ21日線を回復

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【テクニカル】ユーロ円テクニカル一覧=昨日に割り込んだ21日線を回復

参考レート  172.14円  8/22 1:35

パラボリック  170.49円 (実勢レートが上回れば買い・下回れば売り示唆)

移動平均線・MA(各レベルで短期が長期を上回れば買い・下回れば売り示唆)

5日移動平均線    172.09円 (前営業日172.08円)

21日移動平均線   171.87円 (前営業日171.89円)

90日移動平均線   167.53円 (前営業日167.42円)

200日移動平均線  163.88円 (前営業日163.84円)

RSI[相体力指数・14日]

 54.30%  (売られすぎ目安30%・買われすぎ目安70%)

ボリンジャーバンド(買われすぎ・売られすぎ水準目安 周期20日)

2σシグマ[標準偏差]上限  173.31円

2σシグマ[標準偏差]下限  170.35円

MACD指数平滑移動平均・収束拡散指標

MACD[12、26]  0.36  vs  0.46  MACDシグナル [かい離幅 -0.10]

(MACDがシグナルを上回れば買い・下回れば売り示唆。かい離幅も反発・反落の目安)

注;テクニカル指標の解釈の説明は一般例のひとつで、同一の指標でも上記以外に様々な判断基準があります。

(関口)

・提供 DZHフィナンシャルリサーチ

[紹介元] 外為どっとコム マネ育チャンネル 【テクニカル】ユーロ円テクニカル一覧=昨日に割り込んだ21日線を回復

テクニカル ユーロ円テクニカル一覧昨日に割り込んだ21日線を回復

ドル円・ユーロドルともに膠着状態。週末は動くか?明日23時~パウエルFRB議長発言とドル相場に注目!

ユーロドルは昨日安値を割り込んで1.0704ドルまでじり安で推移。前日、ギリシャ政府が地方政府の資金を中央銀行に移管することを決定したが、一部の自治体からは反発の声が挙がっているという。国際債権団との協議が難航するなか、国内の不協和音にもスポットライトがあたりだした。ユーロ円も127.91円まで下値を拡大。

ドル円は日経平均株価の上げ幅拡大もサポートに、119.55円までわずかに上値を伸ばした。同水準からは断続的な売りが観測されている。ユーロドルは1.0717ドルまで下押すなど、ドル買いの動きも散見される。

ドル買いは継続。ユーロドルは1.07ドル大台を割り込み、1.0697ドルまで下げ幅を拡大し、ポンドドルは1.4870ドル、NZドル/ドルは0.7635ドルまで安値を更新した。また、ドル/スイスフラン(CHF)は0.9583CHF、ドル/加ドルは1.2271加ドルまでドル買いが先行している。一方、ドル円は119.55円を高値に119円半ばで動意薄。

ユーロドルは1.0725ドル付近、ポンドドルは1.4885ドル前後と重い。ギリシャのデフォルト懸念や、来月早々の英総選挙に対する不透明感が重し。一方で、クロス円は値幅が限定されるなか、ユーロ円は128.05円前後、ポンド円は177.70円近辺で推移。ドル円が底堅く推移していることが下支えの側面もあるようだ。

欧州中央銀行(ECB)はギリシャの改革が不十分だった場合、ギリシャの銀行に対する緊急流動性支援(ELA)に制限をかける可能性を検討していると一部通信社が報じた。この報道が欧州序盤のユーロ売り圧力につながったとの声が聞かれている。ユーロドルは1.0674ドル、ユーロ円は127.55円まで下値を広げる場面があった。

クロス円は下値の堅い推移。東京タイム終盤にかけ、ユーロやポンドの下げが強まった局面ではユーロ円やポンド円にも下押し圧力がかかったが、ユーロ円は127.95円付近に戻すなど下げが限定的だった。NZドル円は一時91.52円まで日通しの高値を更新している。ドル円の底堅さや、高値引けとなった本邦株価の動向もサポート要因。

午後もドルは底堅さを維持して推移した。昨日、7営業日ぶりに反発して引けたドル円は、日経平均株価の一段高も多少のサポート要因に119.55円までレンジ上限を拡大させた。ただ、値動き自体は20p程度と膠着感が強い。ユーロドルは1.0713ドル、ポンドドルは1.4876ドルまでわずかに安値を更新したが、豪ドル/ドルは0.76ドル後半、NZドル/ドルは0.76ドル半ばで下げ渋り下値は広がっていない。豪準備銀行(RBA)による追加緩和実施が意識された豪ドルも、まずは明日の豪1-3月期消費者物価指数の結果を見極めたいとの思いから売りは一巡した。

クロス円も小動き。ユーロ円は128円前半、ポンド円は177円後半、豪ドル円は91円後半、NZドル円は91円半ばを中心とした振幅に終始した。株価動向以外に手掛かりは乏しく、その株価との相関性も以前ほどに明確ではない。内閣府が発表した2月景気動向指数の確報値では、先行指数や一致指数がともに速報値から下方修正されたが市場の反応は極めて限定的だった。

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