「体験格差」ビジネス あおる不安

【要は各家庭で抱え込みすぎ】五味太郎氏と著者の対談記事を目にしたのがきっかけで本書を購入。 非認知能力の高さが収入に影響するという言説「体験格差」という薄気味の悪い概念の正体に迫る。体験を「消費」する社会とはーー 社会は本来、助け合い支え合うための場なのに いつしか競い合う場になってしまった。 将来の成功のために 子供に体験をさせて「あげる」ことで社会を勝ち抜ける人間に武装させようとする。子育ての家庭依存が進みすぎていることも 親の不安を駆り立てる。 あの子は体験も習い事もたくさんしているのに うちの子には「してあげられてない」。 このままだと子供の将来の選択肢が狭まってしまう。村全体で子供を育てれば、偏りが補正される。 直接子供にかかわる大人を増やすべきだ。子供の未来を案じすぎず今、子供が目を輝かすものに時間を割いては。 五味太郎氏のように下心やメッセージ性抜きで 子供と同じ目線で楽しむことが大人の役割なのだろう。

「体験格差」という言葉の響きがもつ薄気味悪さを手がかりに大人たちを「体験の詰め込み教育」に駆り立てる「呪い」の正体に迫る！大学入試の変化や非認知能力ブームで、子どもの体験までもが課金ゲーム化している。親たちは体験の詰め込み教育に駆り立てられ、子どもたちは格差意識を刷り込まれる。まるで「体験消費社会」だ。体験をたくさんしたほうがいいと煽られた結果、お金のある家庭の子どもたちはたくさんの習い事をさせられ、かたやお金のない家庭の子どもたちは遊ぶ相手すらいない状態で地域に残される……。そんな、小学生たちの放課後の分断が、あるNPOの調査結果から浮かび上がってきた。著者は、100年以上の伝統があるキャンプから、プレーパーク、無料塾、駄菓子屋さんまで、体験を通した子どもたちの学びの現場を訪ねる。現場からは、「体験格差」という概念そのものに対する疑念や困惑や批判の声が相次いだ。本書は最後に、体験消費社会に対して3つの警告を発する。著者が発する3つの警告について、体験格差解消を掲げて活動する複数の団体からの回答もそのまま収録されている。

また、リディラバ代表の安部敏樹氏らが発起人となって立ち上げた「子どもの体験格差解消プロジェクト」では、経済的困窮や、不登校などの社会的に孤立しやすい状況にあるこどもたちを無償で招待する宿泊型体験プログラムを開催するなどの取り組みを行っています。

【子どもにとって本当に必要な体験とは何か？】なぜいま「子どもの体験」が課金ゲーム化しているのか。「体験格差」という言葉の薄気味悪さを手がかりにその諸悪の根源に切り込む。

かつては、子どもの貧困について、教育格差という社会問題があった。現在では教育格差にプラスして体験格差なる言葉まで出てきた。 子どもの能力を伸ばすため、社会的成功のためには学力（認知能力）だけではなく、非認知能力の獲得が欠かせない。 そのために、子どもにあれもこれも習い事をさせ、小さいうちから海外も含めた色んな旅行に連れて行くべきという価値観だ。 しかし、その価値観が暴走し、〇〇力を獲得するための〇〇体験なるものが流行り、子どものあらゆる体験が親の課金ゲームに成り下がっていると著者は警告する。誰もが子どもの頃に感じた「ちょっとほっといて！」という感覚を忘れてはいけない。 特に今は少子化ということもあって、大人が子どもに構いすぎる。何でも先に答えを教えすぎる。 子どもが聞いてきたことには真剣に答える必要があるが、それ以外について、大人の方からあれこれと、これどうだった？と聞いみたり、これもやってみれば？と提案したり、これはこうなんだと先に答えを教えるのはいかがなものか。子どもは興醒めして逆に興味や関心を失ってしまう。習い事にいくつ通っているとか、旅行に何回行ったとか、それが子どもの将来にどう影響を与えるかはわかっていない。それなのに、大人たちはそれが多いほど良くて少ない子はかわいそうという目で見る。そんな社会で育った子どもは同じように感じてしまう。それは社会全体にとってとても不幸なこと。現在は、体験格差ではなく、体験消費社会といえる。体験に非認知能力獲得という機能が紐づけられ、非認知能力は経済的成功に欠かせないと錯覚させられ、体験の格差が経済格差の世代間連鎖と紐づけられて語られるようになった。 本来、体験というのは習い事や旅行とは関係なく子どものあるゆる経験（親の離婚、貧困などマイナス体験も含めて）お金のかからないものであった。本書では、そもそも教育格差も体験格差も幻想であると主張する。 職業による収入の差が大きいからこそ社会に格差が生まれ、やがて世代を通じて子どもに連鎖する。それならば、職業による収入の差をなくすべきだというのが本書の結論。 そうすれば学力や非認知能力の違いはあっても、皆んなが等しく尊厳をもって生きることができ、そこには格差が存在しない。 教育格差や体験格差の格差をなくすことは理想社会実現のための一つの手段にすぎず、目的では決してないと締めくくっている。

また、体験格差は経済的な事情だけでなく、障害を持つ障害児・医療的ケア児や、そのきょうだい児も同様の問題を抱える当事者です。2014年より障害児家庭支援にも取り組んできたフローレンスは、重度障害児・者のe-sports大会や、医療的ケア児のおやこ映画会などを企画し、障害のあるお子さんやそのきょうだい児も含めたご家族にも体験の機会を提供してきました。

「こどもの体験格差」という新たな社会課題の解決に向けて、様々な団体が取り組みを開始しています。

『不安商法』というものがあります。消費者の不安感につけ込んで、高額な商品を買わせる商法です。教育を取材していると、この『不安商法』が非常に多いことが分かります。その例が『体験格差』ビジネスではないでしょうか。『低所得層の子供ほど体験が少ない』とされる『体験格差』が報じられると、『体験をさせないとうちの子も格差の底に落ちてしまう』という不安感を煽られる保護者も出てきます。しかし、『お金で買える体験』に意味はあるのでしょうか。例えば、山奥に連れていき、『大人が用意した安全な自然体験』をさせるツアーがありますが、自然の中での体験は、子供自身が『どうしたら危険な目に遭わないか』を判断して行動することを学ばないと意味がないです。体験を通して成長させるのではなく、『体験をさせること』で満足するのは本末転倒でしょう。また最近は『大学の総合型選抜は体験が評価される』というセールストークも加わり、体験を売るビジネスがよりしやすくなっています。しかし、実際の総合型選抜はより学力を重視する方向にシフトしています。取材先の難関大学の教授も『親の金で海外ボランティアに行ったことを評価するわけがない』と話していました。

「体験格差」という言葉が流行って以来、教育熱心な家庭が子供に体験をさせようとするトレンドがあります。また、大学の総合型選抜では体験が重視されると盛んに主張する業者やNPOが存在し、彼らは受験生に留学や探究プログラムなどの「体験」を販売しています。ます。一方で、このような「体験格差」ブームや体験を売るビジネスに対する疑問の意見もでてきました。

子どもの体験格差に関して、ありきたりではない本質を捉えた考え方に驚かされました。言われてみればあたりまえのことなのですが、流行語のように突然湧いて出てきた「社会課題」にすっかりわかった気になっていた自分が情けないと感じました。木を加工した「木材」、動物を加工した「食材」、人間を何らかの目的に作り変える「人材育成」と「教育」の違いの話しは圧巻でした。