【テクニカル】乖離3＝ポンド円、20日線プラスかい離がやや拡大

バングラデシュでは堤防破壊がしばしば発生し、社会経済的に多大のダメージを与え、人命や農作物などに被害を及ぼしている。本研究では、2007年度に現地調査を行い被害状況の確認を行った。その結果、現地の土質材料は堤防盛土として適切でなく、洪水による堤防浸食が発生しやすいことが分かった。また、堤防改修にあたって、一部で土嚢による改修工法が採用されているものの、工法を改良する余地があることが明らかとなった。

中越地震で被災し、養鯉が盛んな長岡市M集落を対象として、1960〜2000年代の空中写真を基に養鯉池の立地変遷を検討した。70年代には減反政策で水田が池に大幅に転用され、90年代の錦鯉ブームでは転用のほか、区画の再編・統合が行われた。池立地の地理的特徴を分析すると、標高の高い場所でも転用が行われたことが分かった。今後は池の増加率の減少が推測されるが、標高の高い場所の既存・新規池の対策が必要だと考えられる。

持続可能な社会の構築が求められる現在、自然と共生する農業をめざし、三重大学では、農業農村工学分野の学部生と教員の有志によって2013年度より「三重にツルを呼ぼうプロジェクト」を立ち上げ活動を開始している。この2014年度の同活動の取り組みにおいて、自然と共生する農業を目指す過程で図らずも鳥インフルエンザという生物災害を誘引する可能性が示唆された。

水田の成層土壌を再現した土柱模型で水稲を栽培し、浸透速度が異なる場合のガスフラックスと、排水のメタン濃度を測定した。その結果、浸透速度が大きいと、ガスフラックスは小さく、排水によるメタン輸送量は大きいことがわかった。また、メタンフラックスが安定した状態では、排水による輸送量はガスフラックスに比べ、浸透速度が5mm/dの場合1/7程度で、20mm/dの場合8倍程度であった。

指定湖沼八郎湖の流出水対策地区でもある八郎潟中央干拓地（干拓水田農業地域）において、2007年度からの農地・水・環境保全対策推進事業などにより、複数年、N、P、SSの年間差引排出負荷量を測定した。余水削減の水管理や濁水防止対策に伴い、SSの削減が明らかに認められた。また窒素、リンは、年間での削減率は少なく増加の場合もあったが、代掻き田植時期に徹底した水管理によると思われる削減が認められた。

藻場は、海洋の豊かな生態系を育むみ水産生物の生育にとって重要な役割を有している。さらにブルーカーボンによる地球温暖化ガスであるCO2の削減にも大きく貢献できる。しかし、近年、藻場が衰退傾向にあり、いわゆる「磯焼け」が行っている。本研究はその対策として、栄養塩等を継続的に供給できる漁礁ブロックを開発し、さらにウニの食害を防ぐプロテクタを作製した。本報では、2年間のモニタリングの状況を報告する。

コンクリートとモルタルの接着面における剥離や空洞などの非破壊検査方法として、横波超音波共振法を適用した。本方法の適用性を検証するため、コンクリート内部に発泡スチロールなどの介在物を埋め込んだ供試体を作製し、探査波形から接着面における欠陥探査が可能かどうか実験を行った。本実験結果から、モルタルの厚さが10mmと20mmの場合においては、横波共振法により接着面の欠陥探査が十分に可能であることが確認できた。

大山緑地は帯広市の中心部から南西に３kmほど離れた市街地に位置し、隣接する若葉の森の湧水から形成された自然湿地林である。しかし、近年、周辺宅地の増加により乾燥化が進行し、エゾサンショウウオ等の湿地特有の水生生物が確認されなくなった。そこで2010年より生物多様性の保全を目的とした人工給水を開始した。この結果、人工給水滞水域では通年の滞水維持が可能であることがわかり、水生生物が生存する条件が整いつつある。

湖水直接浄化法として炭素繊維は汚泥が多量に固着し活性生物膜として水質浄化効果している。汚泥平均吸着量は炭素繊維自重の10.1〜25.9倍であり設置した水域の水質に影響を受けた。直接浄化装置により、最適な接触時間1.1hr・CF-Skg-1でCOD浄化率 19%、処理水量20?･CF-Skg-1･hr-1を得た。膨大な湖水量に対する処理効率は低い。植生復元困難な湖沼では、炭素繊維の水質浄化と水生生物の生育環境改善効果を生かすことは可能である。

堰堤での設置にてアユの遡上を確認している既存の簡易魚道をもとに、越流形状が魚道内の流況に与える影響を実験的に検討した。また魚道勾配が生物の移動経路の水深や魚道内での流速に与える影響を明らかにした。越流形状を全面越流から隔壁端のみの越流に変更することで、移動経路の水深を確保し、プール内の流況を安定させた。また勾配による魚道長と魚道内流況の変化から、本魚道は勾配20°での設置が望ましいと考えられた。

水田地域に生息する生物の実態把握等を目的として、農林水産省と環境省の連携による「田んぼの生きもの調査」が地方自治体、土地改良区、小学校、子供エコクラブ等の多様な関係機関等の協力を得て実施されている。本報告においては、2001〜2007年度の調査結果から、東北地方の水田地域に生息する魚類の生息状況と水質環境特性を考察した。

2003〜2007年の大江排水路生態系調査において,メダカの減少が確認された。それに対して、モツゴやヨシノボリ類のような産卵に植生を必要とせず、ある程度の流れに順応できる種の増加が確認された。水藻類が多く発生した8月では、藻類が流速の遅くなる魚溜区間に留まり、フナ類の産卵床として有効であった。また、橋の橋脚部に植生や人工物が集まり、コイやフナ類の産卵床として機能していることが分かった。

2000年に改訂された暗渠排水の計画基準には、計画基準値として計画暗渠排水量と計画地下水位の2種類があって、しかも相互の関係については触れられていない。いわば折勿拿摂折-爪になっている。そこで本論では、計画暗渠排水量の意義について触れたあと、(1)これに基づく暗渠間隔の計算が非定常的な意味を有していること、(2)地下水位の低下速度に基づいて計算した暗渠間隔と等しいこと、及び(3)暗渠排水実験による検証、を試みた。

環境DNAを利用して、2017年と2018年にアユ稚魚の遡上モニタリングを静岡県富士川下流の四ヶ郷頭首工で行った。各年共に頭首工周辺6地点で4〜6月に毎週1Lを採水し、環境DNAを抽出した。全地点のサンプルからアユDNAが検出され、2017年は稚魚の遡上ピークと頭首工下流での滞留が推定された．2018年はDNA量が前年の1/100程度に減ったが、4月上旬にはアユ稚魚が遡上していたと推察された。

2007年12月に全国11番目の指定湖沼となった八郎湖の流出水対策地区、八郎潟干拓地において、2008年度より本格的な濁水・負荷流出防止対策および負荷量観測が大潟村農地・水・環境保全対策推進会議を中心に展開され、明らかな差引排出負荷量の削減となって観測された。排水量の大きい代かき田植時期、5月と6月で、懸濁物質（SS）は60、47％まで削減された。Ｎ、Ｐもこの時期減少したが、年間の排出では大幅な削減とはならなかった。