日経平均 プロの予想「反発余地を探る動き。下値リスクを残した状態。」チャート分析 2025/9/2

その後は米国の半導体大手・エヌビディア（NVDA）の決算を控えるなかで方向性に欠ける展開となりました。ただ、足元で売られていたアドバンテスト（6857）やソフトバンクグループ（9984）、東京エレクトロン（8035）、ディスコ（6146）などで、エヌビディアの決算を前にした買い戻しと思われる動きが見られ、日経平均株価を下支えしました。

今週、日本株の調整売り要因として注目したいのが、米国のインフレ指標である。12日に7月の米消費者物価指数（CPI）が発表される。ブルームバーグがまとめた市場予想では、インフレの粘着性が示される可能性がある。7月CPIが予想外に上昇する場合は、米利下げ期待の後退要因となろう。この場合は、「米国株の調整売り→日経平均株価の調整売り」を想定したい。

  来週（9月1〜5日）の日経平均株価は、9月16～17日に開催される米国の連邦公開市場委員会（FOMC）を控え、購買担当者景気指数（PMI）や雇用統計など米国の経済指標の結果をにらんだ展開になりそうです。

日経平均株価は4万2000円を意識する状況にあるが、日本225は8日の市場ですでにこの水準を突破した。従って次の焦点は、4万3000円のトライとなろう。この水準を今週の予想レンジの上限と想定したい。

週間予想レンジの下限：4万1600円 日経平均のPBRは1.53倍と昨夏の急落相場の水準まで上昇している。株高トレンドが鮮明となった2023年以降の平均1.37倍を上回る水準にある。

今週の日経平均株価も強気相場が続くことが予想される。そう考える理由の一つが米国株の動向である。先週、主要な米株価指数は上昇した。特に主力ハイテク株の買いに支えられ、ナスダックは総合指数と100指数がともに最高値を更新した。他の株価指数も上昇して終えた。「雇用統計ショック」を難なく吸収した状況は、米国株の地合いの強さを市場参加者に印象付けた。

翌8月26日の朝（日本時間）、トランプ大統領がクック連邦準備理事会（FRB）理事の解任を発表したことで、為替市場では一時1ドル＝146円台後半まで円高が進行。投資家心理が悪化し、日経平均株価は4万2100円台に下落しました。

8月28日には、米国の著名投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイ（BRKB）が三菱商事（8058）の株を追加取得し、議決権ベースの保有株比率が10％を超えていたことが判明し、三菱商事や商社株の株価が上昇。前日のエヌビディアの決算で波乱がなかったことに加えて、改めて日本株への海外投資家の注目度は強いとの見方が強まったことで日経平均株価は買われ、一時4万3000円に接近する局面もありました。

しかし、先週の国内自動車株は底堅く推移した。トヨタ(7203)は今期の連結純利益予想を前期比44%減の2兆6600億円へ下方修正したが、株価は先週1.78%高で終えた。SUBARU（7270）、スズキ（7269）、マツダ（7261）、本田技研工業（7267）の上昇率はトヨタを上回った。関税不安が意識される状況で株価が持ちこたえたことは、トランプ関税のリスクがもはや過去のものになりつつあることを示唆した。外為市場での根強い円安も考えるならば、自動車株が今週の日経平均株価を下支えする可能性がある。