【日経平均】反発余地を探る動き。
直近の日足は、48,000円台を維持出来ずに小陰線となり、小幅続落して終えています。2手の陰線が下げエネルギーの強いものではなく、また3手前の大陽線が新たな上昇トレンド入りした可能性を示唆しており、浅いガス抜きを終えて本日の東京市場では反転、上昇余地を探る動きが強まると見られます。引き続き押し目買い方針が有効です。上値抵抗は48,200～48,250円、48,450～48,500円、48,800～48,900円に、下値抵抗は、47,800～47,900円、47,650～47,700円、47,500～47,600円にあります。45,800円を割り込んで終えた場合は短期トレンドを“ニュートラル”な状態に戻しますが、44,000円を割り込んで終えない限り、調整下げの範囲内となり、トレンドは大きく変化しません。
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・日経平均ＶＩは 相場の下落時に急上昇するという特徴があります
日経平均株価採用銘柄の騰落率上位（10/27～11/2・図表7）でも、首位の日清粉G(2002)は10/27(金)の大引け後、7-9月期決算を発表。海外製粉事業などが好調で通期計画の上方修正を実施しました。2位の大阪ガス(9532)も米LNGプラントの稼働再開により、4-9月期の営業損益が黒字転換したことや自社株買いの実施を発表したことが好感されたもようです。
日経平均の見通しについては、DIの値がプラスに転じたほか、為替（米ドル/円）についても、DIのマイナス幅が縮小して円安方向に傾くなど、株式市場・為替市場ともに見通しが改善する結果となりました。
10日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、上げ幅は一時2800円を超えた。トランプ米大統領が9日、同日発動したばかりの相互関税の上乗せ部分について、日本を含む一部の国・地域に90日間の一時停止を許可すると発表。関税の応酬に伴う世界景気の減速懸念が和らぎ、買いを誘った。だが、米国の関税政策を巡っては、先行きの不透明感がなおくすぶる。今後の相場展開をどう読むか、市場関係者に聞いた。
・日経平均ＶＩは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
日経平均株価採用銘柄の騰落率下位（10/27～11/2・図表8）では決算内容が振るわなかった銘柄が複数ランクインしています。首位の日野自動車(7205)は、エンジン不正問題での和解金による特損の発生で、今期(24.3期)220億円の最終赤字に転落する(従来予想100億円の黒字)見通しを示しました。
日経平均が大幅に上昇した背景には、米国の金利が低下し、世界的にリスク選好の動きが強まったことが挙げられます。先週の米国では、10月非農業部門雇用者数の伸びが市場予想を下回るなど、重要経済指標の一部において景気減速を示す指標が相次いだことや、米連邦公開市場委員会（FOMC）において、ややハト派的な見方が示されたことで、FRBによる一連の利上げがようやく打ち止めになるとの期待が高まりました。また、11月初旬に米財務省が発表した米国債の四半期定例入札の規模が市場予想を下回ったことで、米国債増発への懸念が後退しました。これらを手掛かりに、10/23（月）に一時5％台に乗せていた米10年国債利回りは、11/3（金）には一時4.5％割れへ急低下することになりました。米国金利の上昇に歯止めがかかったことで、テクノロジー株などのグロース株（成長株）を物色する動きが広がったのです。
10月末の東京株式市場では、日経平均が前月末比3.1%、TOPIXが3.0%、東証スタンダード市場指数が3.5%、東証グロース市場指数が11.1%それぞれ下落しました。東証グロース市場指数の終値は834.19ポイントと、月足として4ヵ月続落...
11/6（月）の日経平均は前週末比758円高の32,708円。先週の月曜日（10/30）の終値（30,696円）から、1週間で2,000円強の大幅上昇となりました。日経平均は最近の上値抵抗ラインだった13週移動平均を大きく上回っており、9/20以来の32,000円台を回復し、年初来高値水準である33,753円を射程に捉え始めたように見えます。
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