【見通し】ロンドン為替見通し＝ユーロドル、　材料難のなかテクニカルポイントを注視

1,515ドル付近でスタートしたプラチナ相場はシリア情勢緊迫化から上昇した金につられ、3日には当月最高値となる1,540ドル付近まで上昇したが、その後シリア情勢が沈静化し一時的な上昇に終わった。 月中にかけて米国経済化改善の見通しから金融緩和縮小観測が台頭するにつられ下落し、FOMC声明発表直前の18日には当月最安値となる1,420ドル割れまで値を下げた。しかし、市場予想に反し同声明で金融緩和継続が発表されるサプライズがあり1,480ドル付近まで上昇したが、月末にかけ利益確定売りの影響で下落基調となり1,400ドル近辺で月の取引を終了した。 月内レンジは1,400-1,540ドル。

ドル円相場は111.30円付近でスタート。4日には、米連邦公開市場委員会(FOMC)の声明で米経済への強気な見通しが示されたことでドル買いが優勢となり、113円台まで円安に振れた。5日には、仏大統領選を控えたポジション調整などから、ドルは一時的に112円前半まで売られる場面が見られたが、4月の米雇用統計が良好な内容であったため、112円台後半まで円安に振れた。仏大統領選では親EU派のマクロン氏が勝利し、リスク回避姿勢が後退したことから、113.40円付近まで円安が進行、さらに9日には米国の利上げ観測の高まりを受けて、114.40円付近まで円安が進んだ。その後、月の中旬から後半にかけては、米政権への懸念などから、リスク回避の円買いが優勢となった。米大統領によるロシアへの機密情報漏洩の報道にドルは大きく売り込まれ、18日には110.20円付近まで円高が進む場面も見られた。その後は、急激な円高を受けてドルは若干買い戻され、111円台を回復したが、22日には前日の北朝鮮による弾道ミサイル発射を受けて、再び110円台後半まで売り込まれた。その後は、米政権の政治リスクへの警戒感などからドルの上値は限定的となり、24日には一時112円台まで円安に振れたものの、その後は方向感なく推移し、月後半にかけては111円台でもみ合う形が続いた。月末にかけてもドルは買い材料に乏しく110.80円付近で5月の取引を終えた。月内レンジは、110.20－114.40円。

3月の金相場はウクライナ情勢の影響を受けながら変動した。月初、1,900ドル付近でスタートすると4日にはロシア軍がウクライナ南部の原子力発電所を制圧したとの報でリスク回避姿勢が高まり金は1,965ドル付近まで買われた。8日には米国のロシアからの石油や天然ガスの輸入禁止の決定でエネルギー価格高騰を見通した買いが入り、一時3月の最高値となる2,080ドル付近まで急伸した。9日には米原油先物相場の下落でインフレ懸念が和らいだことで米国株が上昇し金は1,990ドル付近まで下落した。14日にはウクライナとロシアの停戦交渉への期待感や米長期金利の上昇で金は売られ、16日には1,910ドル付近まで弱含んだ。24日にはウクライナ情勢の不透明感の高まりや世界的な物価高騰の見通しの広がりから金は1,960ドル付近まで値を戻したが、29日にはウクライナとロシアの停戦交渉の進展見込みから一時3月の最安値となる1,890ドル付近まで値を下げた。31日にはウクライナ情勢が再び不透明となったことで金は買い戻され1,955ドル付近で3月の取引を終えた。月内レンジは1,890－2,080ドル。

1,395ドル付近でスタートした金相場は、シリア情勢緊張により3日に当月最高値となる1,415ドル付近まで上昇したもののその後、米国政府が軍事介入について態度を軟化させ、更にシリアが科学兵器を国連管理下に置くと表明したことで有事リスクが後退し、6日には1,360ドル台まで下落した。 月中にかけては米国経済回復の見通しから金融緩和縮小時期が早まるとの思惑から更に相場は下落し、FOMC声明発表直前の18日には、当月最安値となる1,290ドル台をつけた。 FOMC声明では事前予想に反し金融緩和継続が発表されると1,370ドル台まで急反発したものの、その後の利益確定とFOMC内での金融緩和継続の足並が揃っていないこと等から23日には1,320ドル近辺まで値を下げ同水準のまま月末まで推移し、月の取引を終了した。 月内レンジは1,290-1,415ドル。

1,530ドル付近でスタートした金相場は、米国経済指標の悪化を眺めて安全資産としての需要が高まり上伸、1ヶ月ぶりの高値となる1,545ドル付近まで値を伸ばしました。3日にかけては利益確定売りに押され、1,525ドルまで値を落としたものの、欧米の財政不安を材料に再び反発、調整を繰り返しながら、1,530ドル付近で週の取引を終えました。13日、ギリシャの長期信用格付けが引き下げられながらも安全資産としての買いは入らず、他の商品安につれて1,515ドル付近まで大幅に値を落としました。14日からは原油を始めとした商品が値を戻すにつれて金も上伸、17日には対ユーロでのドル安を眺め大幅に上伸し、1,540ドル付近にまで回復しました。20日～22日にかけて、ギリシャの債務問題を眺めつつ、安全資産としての需要が高まり続伸。1,550ドル付近にまで値を伸ばしました。しかし23日にはドル高や、IEAによる石油戦略備蓄放出発表を受けた原油相場の下落を受けて急落、24日も1,500ドル付近にまで大幅に値を下げました。27日、ギリシャの債務問題をめぐって、同国が金融支援を受けるための条件となる緊縮財政計画が議会で承認されるとの見通しから、安全資産としての金需要が減退、1,495ドル付近にまで値を下げましたが、週末にかけて底値拾いの買いが強まり反発、1,500ドル付近にて月の取引を終了しました。

5月のプラチナ相場は、1日に5月の最安値の948ドルとなったが、米新規失業保険申請件数の調査結果を受け値を上げた金相場に連れ、プラチナ相場も10日には990ドルまで上昇した。17日にはプラチナは供給不足になるとの見通しから5月の最高値となる1,065ドルまで値を伸ばしたものの、23日には5月の米製造業購買担当者景気指数（PMI）が市場予想を上回る水準となったことでドル高が進行、プラチナは割高感が生じたことから売られて1,038ドルとなった。31日には米個人消費支出（PCE）の物価指数の発表でドル安となりプラチナは1,048ドルまで買い戻されて5月の取引を終えた。月内レンジは948－1,065ドル。

金相場は、1,290ドル付近でスタート。米国のレイバーデー（労働の日・9月第1月曜日）明けの2日には、米連邦準備制度理事会（FRB）の早期利上げと欧州中央銀行（ECB）が量的緩和策を導入するのではとの思惑から、ファンドによる投機的なドル買いが続き、金価格は一気に1,265ドルまで下落した。4日にはECB定例理事会の予想外の利下げ発表により、金価格は一時1,270ドル台半ばまで上昇するも、この日発表された米国経済指標が良好であったことを受けドルは急騰し、結果的に1,260ドル台半ばまで値を戻した。その後もドル高の流れは続き、コモディティ全般が売られるなか、11日には1,230ドル台まで値を落とし、17日の米連邦公開市場委員会（FOMC）待ちで横ばいが続いた。16日・17日に開催されたFOMCでは、利上げの時期は示されなかったものの、FOMC委員による金利見通しが前回6月より上方修正されたことで、利上げが着実に進むとの観測からドルが続伸し、金は一時1,210ドル台まで下落した。翌週22日には1,208ドル付近で下値を確認した後、1,210ドル台半ばまで自律反発した。23日には、米国による「イスラム国」に対するシリア領内空爆実施のニュースが伝わると、地政学的リスクの高まりを材料としたファンドによる金買い戻しの動きで、一時1,230ドル台をつけるも材料は持続せず、26日には、米国の4-6月期ＧＤＰ確定値が上方修正されたことで、再びドルが騰勢を強め、金は再び1,210ドル台まで値を下げた。その後、29日には香港での民主化を求めるデモの広がりや米株安を背景に1,220ドルまで買い戻される場面もあったが、30日に一時的に1,205ドルを割る水準まで売り込まれ、その付近で9月の取引を終えた。月内のレンジは、1,205-1,290ドル。

6月の銀相場は23.60ドル付近でスタート。1日には5月の米製造業購買担当者景気指数（PMI）の悪化を受け買われた金相場に連れ、銀相場も24.00ドル付近となり、8日には米労務省が発表した新規失業保険申請件数が市場予想よりも増加（悪化）したことから景気不安が生じドル安が進行、割安感の出た銀は買われ24.30ドル付近となった。9日には一時6月の最高値となる24.60ドル付近まで強含んだ。13日には米国の利上げ再開の見通しから売られた金相場に連れ、銀相場も23.80ドル付近まで値を下げると、23日には6月の米製造業購買担当者景気指数（PMI）速報値が予想を下回った事で工業向け需要の比率が高い銀は売られ、一時6月の最安値となる22.30ドル付近まで値を下げたが、その後は23.00ドル付近の狭いボックス圏での推移のまま6月の取引を終えた。月内レンジは22.30－24.60ドル。

ドル円相場は、104円付近でスタート。米国レイバーデー明けの2日には105円台をつけ、その後、米国の早期利上げ観測からドル買いが続き、107円前後で16日・17日のFOMCを待つこととなった。結果的に、当面は低金利政策の継続が確認されたが、FOMC委員による金利見通しが上方修正されたことで、ドル買いに拍車がかかり、ドル指数は年初来高値を更新し、ドル円相場も108円台後半をつけた。その後もスコットランドの独立を問う住民投票の否決や米株式市場の史上最高値更新などを材料として、一時109.40円台までドル高が進んだが、23日に米軍のシリア空爆のニュースが伝わると、108.20円台まで円が買い戻される展開に。その後、8月の米新築住宅着工件数が予想を大きく上回り、2008年5月以来の水準となったことからドルが買われ、再び109円台に乗せ、30日には109.80円台で取引を終えた。月間のドル円相場の変動は5円を超え、2009円12月以来、4年9か月ぶりの大きな変動幅となった。月間レンジは、104.00－109.80円。

月初1日の海外相場は、ドル高と原油安を背景に大幅下落し、776.80ドルで終了しました。その後、原油相場が6営業日連続で下落し、金も追随した売りを浴びて下落しました。5日に発表された米雇用統計が悪い結果を示したことも嫌気され、5日の海外相場は752.20ドルまで値を下げて引けました。8日の週の海外相場は反発してスタート。オバマ次期米大統領の景気刺激策や3大自動車メーカーの救済策が早期にまとまる見通しとなったことが好感され、8日の海外相場は、769.30ドルまで値を上げました。その後も原油の反発やドル安を材料に買い優勢の展開となり、17日には868.50ドルまで上昇しました。その後、利益確定売りが優勢となり、19日の海外相場は837.40ドルで引けました。22日の週も反発してスタート。クリスマス休暇を控えて薄商いの中、一連の経済指標が悪い結果を示したことから景気後退懸念が高まり、安全資産としての金に買いが集まりました。その後、中東情勢の悪化やドル安を背景に続伸し、月末31日には884.30ドルで月の取引を終えました。

月初、Ｓ＆Ｐによる米国金融大手3社の格付け引き下げや英国住宅金融大手の業績悪化見通しを受けて世界的に信用懸念が再燃してドル売り円買いが進み、ドル円は、104円台前半まで下落しました。しかし、同日ＦＲＢのバーナンキ議長が、ドル安への警戒感を示すと、5日には、今年2月28日以来の106円台半ばまで上昇しました。更に翌週は、一本調子で上昇する相場展開となり、約3ヶ月半ぶりに108円台を回復しました。16日の週は、上値の重い展開となりました。20日には、米国金融機関の経営不安や原油相場の高止まりからドルは売り優勢となり、107円台前半で、週を越えました。23日の週は、もみ合い後に急落する展開となりました。月末30日は、中国・温家宝首相のドル安定要請や、月末のドル需要などで上昇し、106円台前半で月の取引を終えました。

1日のGM破産法適用のニュースは既に織り込み済みの感が強く、95円台での取引開始から反応薄でしたが、5日に発表された米国雇用統計の結果が事前予想より良好であったことに相場は大きく反応しドル買いが顕著となり、1週目のドル円相場は98円台後半で終了しました。2週目は、日本の景気動向指数の改善からやや円高に推移し、97円台後半から98円台で取引されました。3週目週初めのBRICKS首脳会議におけるロシア大統領のドルに対する否定的な発言と、日本の景気回復期待からドル安円高が進行し、18日には95円台をつけました。月末にかけては、注目されたFOMCの声明内容がドルに対しやや好意的に受け止められドル買にやや傾いたものの、世界銀行による景気見通しの下方修正、中国の外貨準備におけるドル割合減少など強弱材料が入り混じった結果、95円台から97円台のレンジ内の推移となり、月末は96円台で取引を終えました。

月初、83円半ばでスタートしたドル円は、5日には米FOMC議事録が金融引き締めを期待させる内容だったことを受けて、米長期金利が上昇。6日には週最高値となる85円53銭まで値を伸ばしました。その後、複数の米金融当局者から米金融引き締めに関するややネガティブなコメントが相次いだことで下落。さらに米国債の格付け見通しが下方修正されたことで82円代前半へと値を下げました。20日発表された日本の3月貿易黒字が震災の影響により前月比で大きく減少すると、日本の輸出企業の円買いが弱まるとの思惑から、一時83円台を回復したものの、21日発表の米雇用指標が予想を下回ったことで81円台後半まで下落して越週しました。その後のドル円は米国の金融緩和が継続するとの思惑から、81円前半に下落しました。27日には日本国債の格付け見通しが下方修正されたことによる円売りを受け、一時82円台後半まで上昇したものの、同日のFOMC声明やバーナンキFRB議長などの記者会見で、米国の金融緩和策延長が確認されたことでドル円は再び下落し、81円台にて月の取引を終了しました。

為替相場は119.80円付近でスタート。5日までは120.30円付近で推移していたが、12月の米製造業景況感指数が市場予想を下回ったほか、欧州中央銀行（ECB）の量的緩和観測やギリシャの政局不安に対する懸念などにより119円台まで円が買われると、急激な原油安により米株価が下落したことにより、円はさらに買われ7日には118.30円付近まで下落。 7日には米民間企業雇用者数の伸びが市場予想を上回り、米株高・ドル高が進行したことが材料視され、119.50円台まで売られた。 その後、9日に発表された12月度米雇用統計では非農業部門の雇用者数や失業率が良好な数値となったものの、賃金の上昇が予想に反し減少したことを背景に同国の早期利上げ観測が後退し、118.00円付近まで円高・ドル安が進行。 13日に世界銀行が発表した世界景気見通しが下方修正されたことや、14日に発表された米小売売上高が市場予想を下回ったことによる米利上げの観測、15日発表のスイス中央銀行による対ユーロ上限設定撤廃などを背景に、ドル売り・円買いが優勢となり16日には116.20円付近まで円が買われた。 その後、前日の反動でドルが買い戻される場面もあり117.60円付近まで回復、22日～23日にかけては欧州中央銀行（ECB）の量的緩和策導入決定により欧米の株式が上昇し、ユーロ安・ドル高が進行したことを背景に118.80円付近まで円は売られた。 26日はギリシャ総選挙で緊縮策の見直しを求める急進左派連合が勝利したことを背景にユーロ安・ドル高が進行、円は対ドルで117.50円付近まで買い戻されたが、27日～29日にかけては、12月耐久財受注、1月消費者信頼感指数等、強弱入り混じる米経済指標が発表される中、売買が交錯し117.50～118.50円のレンジ内で推移した。 月末30日は、発表された米第4四半期国内総生産(GDP)が予想を下回ったことを背景に、117.50円付近まで買い戻されて1月の取引を終えた。月内のレンジは116.20～120.60円。

月初、1,430ドル付近でスタートした金相場は、一旦1,415ドル付近まで値を落としたものの、商品相場の高騰を眺め、インフレヘッジ資産としての魅力が高まり連日続伸。8日には、史上最高値を更新する1,474ドルをつけました。その後、米大手投資銀行の売り推奨を嫌気して反落。13日には1,445ドル付近まで値を下げました。しかし、原油高・ドル安やギリシャ・アイルランドの債務不安により金需要が高まり、18日米国債の長期格付け見通しの引き下げを受けて上伸。その後も原油高や対ユーロでのドル安を受けて続伸を続け、21日には史上最高値の1,509.6ドルをつけました。25日の金相場は、1日8％の値上がりを記録した銀相場につられる格好で上伸。その後、米金融当局が金融緩和政策を継続するとの見通しが示され続伸、週末28日には史上最高値を塗り替える1,531.20ドルをつけて月の取引を終了しました。