ブラックフライデー 拡大&進化

それを日本人流にアレンジし、小売り側でも毎年知恵を絞りながら消費者にウケるイベントに仕上げていく必要がありますし、逆に消費者発信で楽しみ方を見つけられると、徐々に定番のイベントとして根付くのだと思います。 それと同様に、現時点では「特売日」という立ち位置になっているブラックフライデーも、トライアンドエラーを繰り返し、日本流に上手にカスタマイズできたときに非常に面白いイベントになる可能性があるのかもしれません。

イトーヨーカ堂としては、今年のブラックフライデーの企画は前年と比べ1日少ない12日間となるが、前年比105%の売上げを目指す。

米国発祥の11月の大型セール「ブラックフライデー」が日本でも拡大している。昨年に国内大手で初めて本格導入したイオンは、前日が祝日のため1日前倒しでセールを開始。楽天もポイント付与率を最大36倍とし、米ギャップは対象ブランドを増やす。個人消費が力強さを欠くなか、年末に向けた安売り合戦が熱を帯びそうだ。

ブラックフライデーを含め様々な施策が行われている昨今ですが、仕掛け側の思惑が見え隠れしている施策は、消費者側にも直ぐに気づかれてしまい、なかなか定番のイベントとしては定着しにくいもの。この事は、商売をしていく上で常に意識しておかなければならないことだと思います。

米国では各社が早朝からさまざまなセールを仕掛け、お客もそれに期待して大きな売上げが上がることから店が黒字になるということで、「ブラックフライデー」と呼ばれるとされる。今年は11月24日の金曜日からスタートする。

ブラックフライデーは広告やメディアで大々的に宣伝されるため、参加する企業のブランド認知度が急速に向上します。特にオンラインショップやSNSを活用したプロモーションは、新規顧客の獲得にもつながります。

日本では最も古くから展開をしている部類に入るイオンは11月17日から最大10日間、 全国の「イオン」「イオンスタイル」とオンラインショップで「イオンブラックフライデーセール」を開催する。

17年から「ブラックフライデー」セールに参入したイトーヨーカ堂も、お客の生活防衛意識にも対応した商品を前年比約1.5倍となる過去最大の約230品以上のアイテムで展開すると発表するなど、各社、次第に実施の陣容が見えてきた。

ブラックフライデーという言葉を聞いたことが無い方も少なからずいらっしゃると思いますが、もともとは海外が発祥で、アメリカの感謝祭の翌日から始まるクリスマス商戦のセール初日の事。小売り各社がこの期間だけで1年間の2割の売り上げを叩き出すことから、日本でも同様にセールを行うと消費の活性化につながるのでは？という考えから、2016年に始まったイベントの事です。

ブラックフライデーは消費者がクリスマスシーズンに向けて大量の買い物を行うきっかけとなります。多くの商品が大幅な値引きを受けるため、消費者は予算を超えて買い物をしたり、普段手が出せない高額商品を購入することがあります。これにより小売業者は売上を大幅に伸ばすことができます。

ネットの巨人アマゾンジャパンは、「Amazonブラックフライデー」と「Amazon初売り」を順次実施すると発表。年末年始にかけて長期戦での商戦を意識するなど、ある意味、米国にルーツがある企業らしい展開。

イオンでは、ブラックフライデーを幅広い客層に活用してもらえることを意図し、「こだわり&あこがれ」と「コスパ」の2つのテーマで商品やイベント企画を用意。全国のイオン、イオンスタイル635店とイオンモールの140モール合同、グループ内企業を横断したイオンならではのスケール感で企画を実施、本セールと予約販売会を合わせ前年比1.4倍となるイオン過去最多の1960品目を用意した。

実店舗では、ファーストリテイリングが創業60周年を迎えた09年11月に記念キャンペーンを実施して以降、この時期に感謝祭を開くのが定番になっている。22年も11月18～28日に「ユニクロ感謝祭」、同11～24日に「GU感謝祭」を実施し、ユニクロ・GU版ブラックフライデーとなっている。

小売業界としてブラックフライデーの施策を通じて、何をどうしたいのかを戦略的に考え、その意義が消費者心理と合致したときに、はじめて面白いイベントが出来上がるのだという事を念頭に置き、貴店でもブラックフライデー施策を行ってみてはいかがでしょうか。

ブラックフライデーと同様にクリスマスやバレンタインデーもキリスト教を起源とし欧米から伝わってきたイベントですが、元祖のものとは似て非なるものに変化を遂げています。