P&Fでは～
ユーロ円がショートサイン到達。
＜日足P&Fの状況：（09月09日）～（09月13日）＞に追記しました。
ドル円に続きユーロ円がショートサイン到達。
残りは豪ドル円とポンド円。
豪ドル円はともかくポンド円は4枠下に行かないといけないので材料が必要そう。
本日のトランプとハリスの討論会でも動くかもしれないし明日の米国CPIかもしれない。
日銀かもしれないけど・・・
日銀は昨日ブルームバーグの記事で「政策維持」というものが出てました。
相場は反応薄というか円安に行くかと思いきや円高に動いていました。
なんなのかさっぱりです。
とりあえずはこれからトランプとハリスの討論会で動くかどうか。
そして、米国CPIですね。
昨日も書きましたが、イベントを一つ一つこなしていくしかないです。
とは別に気になるチャート～
ユーロポンドが、もしかしたらヘッド＆ショルダーになるのでは？と。
明日はECB金融政策があるので・・・
ということも頭の片隅におきながらこれから討論会を見ながら、まずは～です。
（個人的な見解ですので、投資は自己責任でお願いします。）
09月11日 トランプハリスに米国CPI
米大統領選候補者の討論会については、ハリス氏優勢との見方も出る中で先行きは不透明で、「トランプ相場は時期尚早との見方からドル・円が下げている面もあるだろう」との見方を示した。
米大統領選候補者のテレビ討論会が10日夜（日本時間11日午前）に行われ、民主党候補のハリス副大統領の鋭い攻撃に、共和党のトランプ前大統領は女性の人工妊娠中絶の権利や2021年１月の連邦議会議事堂襲撃事件などで守勢に立たされる場面があった。この日の日本市場に対する影響は限られたが、米金融政策の行方とともに米大統領選情勢は市場参加者がリスクを取りづらい要因の一つとなっている。
昨日のドル/円は日米金利差の縮小を背景に終値ベースで約0.5％下落。143.70円前後まで強含む場面もあったが、NY市場に入り米10年債利回りが1年3カ月ぶりの水準に低下すると142.20円前後へと反落した。原油価格の大幅下落や米3年債入札に対する需要の強さが米長期金利の低下に繋がった。本日は、米8月消費者物価指数（CPI）が発表される。先週の米8月雇用統計は9月の利下げ幅を巡る市場観測の決め手にならなかっただけに、CPIの結果に注目が集まっている。市場予想は前年比+2.5％で、前月の+2.9％から比較的大きく鈍化する見通しだ。もっとも、食品とエネルギーを除いたコアCPIは前年比+3.2％と前月と同じ伸び率になると予想されている。CPIを受けて米長期金利が一段と低下するのか、あるいは上昇圧力がかかるのかがドル/円相場のカギとなりそうだ。そのほか、米大統領選のテレビ討論会が日本時間10時から行われる。市場への影響は大きくないと見るが、もし共和党のトランプ候補が（バイデン大統領を圧倒した6月の討論会のように）民主党のハリス候補を圧倒すれば米長期金利の上昇とドル高を誘発することも考えられる。
１１日の東京外国為替市場では、東京時間の午前１０時に予定されている米大統領選候補者によるテレビ討論会が注目となる。米大統領候補者のハリス米副大統領とトランプ前米大統領の支持率はきっ抗しているだけに、討論会で支持率に変動がみられれば相場にも影響を及ぼしそう。ただ、今晩の米国では今晩の米国で米８月ＣＰＩ（消費者物価指数）の発表を控えている。討論会を受けた米国市場の反応も見ておきたいところで、討論会が通過したあとは見送りムードが強まりそうだ。
カマラ・ハリス米副大統領は10日、ドナルド・トランプ前大統領との大統領選討論会に臨み、経済政策に言及した。子育て世代や住宅購入者への追加支援から過度な値上げの禁止など、自身の政策を網羅した「機会経済」の構築に向けた計画を訴え、未来志向を強調した。一方のトランプ氏は、民主党の最大の弱点の一つである急激なインフレに焦点を当てて応酬した。米国のインフレ率は2年前に40年ぶり高水準まで上昇した後、ここ数カ月で急激に低下している。7月の米消費者物価指数（CPI）は前年同月比2.9％上昇と、2021年以来の低水準となり、米連邦準備制度理事会（FRB）の目標である2％に近づいている。ただ、食料品や日用品はコロナ禍以前と比べると大幅に値上がりしており、消費者はCPIが低下してもなお安心感を得られずにいる。
三井住友銀行の鈴木浩史チーフ・為替ストラテジストは、米金利の低下に加えて中川審議委員の発言で日銀の利上げも意識され、日米両面からの円高圧力が根強いと指摘。「金融正常化に向けて執行部と同様の前向きな発言を繰り返していることがドル・円の重しになっている」と述べた。
コメント