S＆P500 プロの予想「強気の流れ。」チャート分析 2024/10/4

【米国株】S＆P500の2024年9月～2025年8月までの一年間の値動きを予想！専門家5人の予想は揃って“強気”という結果に！ ●米国株の株価は9～10月に調整するが、11月から上昇へ！ 2025年の春にはいったん下落も、7月に最高値更新の予想が多数派 2024年8月に入ってから、米国株を代表する株価指数のS＆P500は5119ポイントまで急落。7月16日の高値5669ポイントから約10％も下げた。しかし、その後株価は急反発し、5600ポイント台まで戻している。 一時は米国の景気後退も懸念されたが、それは払拭されたのだろうか？また、再び株価が急落するリスクはあるのか？ 「2024年9月～2025年8月まで」の米国株の動向を専門家5人(ストラテジストのポール・サイさん、東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英さん、松井証券の大山季之さん、マンハッタン・グローバル・フィナンシャルの森崇さん、むさし証券の杉山武史さん)に予測してもらった。 結論から言うと「S＆P500は9～10月に5200～5500ポイント付近まで下落するが、年末までに最高値を更新する」と、専門家5人は揃って予測している。さらに「2025年に入ると株価は上下するものの、上昇トレンドが続く」というシナリオだ。「2025年7月には7400ポイントまで上昇する」と見ているプロもいた。 専門家の見通しは揃って「強気」ということになったが、その理由は何か。そもそも8月初旬の株価急落は、7月の失業率が2年9カ月ぶりの高さとなり、米国景気に対する懸念が広がったことが要因だ。 元FRB(連邦準備制度理事会)のエコノミストであるクラウディア・サーム氏が考案した「サームルール」では、失業率の3カ月移動平均が過去12カ月の最低水準から0.5ポイント上昇した場合、景気後退が始まる。そのルールに抵触したのだ。 しかし、松井証券の大山季之さんは、現時点では米国景気が後退するような兆候は見られないという。「8月15日に発表された7月の米国の小売売上高が市場予想を上回り、20日には小売最大手のウォルマートが好決算を発表するなど、足元の米国景気は底堅いです」(大山さん) 景気後退懸念が和らいだことで、株価は急落前と同じ水準まで戻した。とはいえ、このまま右肩上がりは続かず、秋口に株価は調整しそうだ。なぜなら、11月に大統領選挙が行われるからだ。 「7月13日のトランプ暗殺未遂事件の直後は、“ほぼトラ”とまで言われ、共和党のトランプ前大統領の当選が確実視されていました。しかし、バイデン大統領が選挙戦から撤退したことで戦況が変わった。全米の各種世論調査では、民主党候補のハリス副大統領の支持率がトランプ氏を上回り、選挙戦の勝敗を左右する激戦州の支持率の差もわずか。現状、どちらが大統領になってもおかしくありません」(マンハッタン・グローバル・フィナンシャルの森崇さん) 大統領選挙の結果が出るまでは、不透明感が強まり、株価は調整しやすい。ただし、ストラテジストのポール・サイさんは「選挙後に株価は上昇トレンドに転じ、年末には最高値を更新する」と予測する。 「ハリス氏が明言している富裕層への増税は、株式市場にとってマイナスです。トランプ氏が大統領に就任しても、関税引き上げなど懸念材料があります。ですが、どちらが大統領に就任しても、米国経済を牽引するGAFAMなどの大手テック企業の成長は続くはずです」(ポールさん) AIの浸透や人口増が続くため、米国経済の成長シナリオが崩れることはない。大統領選前に株価が調整するようなら「買い」のチャンスだ。

このように家計が強気であることをそのまま捉えると、今後も市場は強いのではと考えてしまいがちです。しかし、過去の市場の経験則から見るとファクトと異なります。家計の株式への強気の配分は長期のパフォーマンスに影響を与えています。

右の図表はアセットマネージャーがフルインベストメントの状況であることを示しています。2007年から見てもこのようなケースは多く見られていますが、家計もプロも非常に強気になっていることがわかります。このように投資家の強気スタンスが需給環境に影響を与え、株価が堅調に推移している理由です。

日米をはじめとする世界景気への過度な不安が和らぎ、金融市場は落ち着きを取り戻しています。足元の企業業績が堅調に推移していることも、そうした不安を退ける背景になっていると考えられます。では、先々の企業業績に対する市場（アナリスト）の見通しがどうなっているかというと、日米欧の中で、もっとも強気に傾いているのは日本です。為替の円高進行や将来的な追加の利上げ観測が存在するにもかかわらずです。その一方で、8月の急落後の日本株の戻りは道半ばの状態にあります。このような企業業績の見通し（期待）が揺るがない限り、業績堅調であるがゆえの自社株買いを伴いながら、日本株は一定の底堅さをもって推移すると想定されます。

5人の専門家が強気な見方をしているのは、米国経済が底堅く、企業業績も好調だから。そもそも、米国景気は2023年後半から後退するというのが大方の予想だった。しかし、米国の実質GDPは7四半期連続でプラス成長が続いている。「インフレ抑制のための利上げによる景気減速は、軽微なものになる」と、楽天証券経済研究所の香川睦さんは分析する。

上のチャートをご覧ください。青いチャートは左メモリで、現在株式以外に投資している割合を示しています。青いチャートが下に行くほど株式市場に対して強気になります。2000年や現在は、家計が株式に強気になっています。

このような堅調なEPS業績を受け、マーケットは非常に強気になっています。ポイントは一般家庭に加え、プロの投資家であるアセットマネージャーも非常に強気になっているという点です。

米国の景気減速懸念、日銀による利上げ、急激な円高進行、これら複合的な要因で過去最大級の下落を経験した株式市場では、依然として先行きに不透明感があります。過去の経験則から、一度大きく崩れた相場が立ち直るには、相応の時間がかかるとの見方が一般的です。その場合、当初想定した年内の強気の相場見通しを、より慎重に練り直すのも止むを得ないでしょう。ただ、だからといって、年末もしくは年度末に向けての相場の方向性を再考しなければならないような状況には至っていないように思います。7月に付けた過去最高値を、さらに更新するタイミングがやや先送りされたイメージです。長期投資の世界では、常に冷静さが求められます。