【テクニカル】日足テクニカル・ドル円＝200日線の回復うかがう展開を予想

なお、本邦投資家は円相場にばかり目が移っているが、昨日はタイバーツ、先週末はマレーシア・リンギ、インドネシア・ルピア、シンガポール・ドルなどのアジア通貨が軒並み年初来高値（ドルの年初来安値）を更新した。先週の米連邦公開市場委員会（FOMC）後も、この傾向は変わっていないことで、同じアジア通貨でドル円だけ買い戻しが進むのも難しいだろう。

本日のドル円は昨日レンジを往復する値動きになりそうだ。先週末の植田日銀総裁による早期利上げに対する慎重発言以後、ドル円は堅調地合いを保っている。先週は一時140円を割り込む場面もあったが、市場が過大に日米金利差縮小を期待したことへの巻き戻しが短期的には出やすく、暫くドル円は支えられることになるだろう。

これまで市場があまりにも前のめりに早期の利上げを決め込んでいただけで、今後は日銀の利上げペースが多少鈍化する可能性はあるが、日米・中銀の政策金利の方向性の相違が引き続きドル円の上値を圧迫することになる。

米銀は、預金流出を食い止めるべく、あらゆる措置を講じつつある。ロイターによれば、キャピタルワン・フィナンシャルは普通預金口座を開設し、90日間1万ドル以上を預けた場合、100ドルのボーナスを提供するとの広告を打った。さらに10万ドル以上の預金には、ボーナスを1,000ドルに引き上げる。その他、SVBを買収したシチズンズ・ファイナンシャル・グループは、３カ月にわたり毎月100ドル預金し、最低残高を維持した顧客に25ドルのボーナスを付与すると発表した。預金流出を食い止るための苦肉の策と言えよう。米銀をめぐっては、4月14日のJ.P.モルガン・チェースを始めとする1～3月期の銀行決算の内容が着目される。決算そのものに加え、未実現損失や貸倒引当金の増大が懸念される。既に、金融不安が発生する前の1月に発表した22年10～12月期の大手4行（J.P.モルガン、バンク・オブ・アメリカ、シティグループ、ウェルズ・ファーゴ）の決算では全て、3期連続で貸倒引当金の積み増しを確認していた。カンファレンス・コール（決算説明会）の内容も重要で、時間外取引で株価に動きが生じ、ドル円に波及しかねない。

ドル円以外では、本日は豪準備銀行（RBA）の理事会が開かれることで豪ドルの動きに注目。市場では豪州のインフレトリム平均値が低下しているとはいえ3.8％台と高い水準で推移していることや、先週発表された豪州の8月雇用統計で失業率が高止まりし、常勤雇用者数が前月比で減少したことなどで、政策金利の据え置きが予想されている。

とはいえ、基本的には戻り売り目線を維持。金融不安がくすぶるためで、前週は米地銀ウェスタン・アライアンス・バンコープの3月末時点の預金残高が3カ月前より約11%減少したとのニュースが取り沙汰された。何より、4月5日週までの融資動向をみると、地区連銀による窓口貸出は697億ドルと過去4週間で最小となったとはいえ、年初と比較すると依然として高水準にある。また、シリコンバレー銀行（SVB）などの破綻を受けて3月10日に導入した銀行ターム・ファンディング・プログラム（BTFP）は導入以降で拡大が続き、直近4月5日までの週は790億ドルに膨らんだ。引き続き、銀行の資金繰りが困難である様子が浮き彫りとなっている。米銀の預金動向をみても、3月29日週で前週比650億ドル減少しており、5週連続で流出を記録。今回は資産規模で上位25行が487億ドル流入し、中堅・中小銀行も8週ぶりに16億ドルと小幅流入となったものの、海外支店などその他の銀行で1,150億ドル減少し、流出となっていた。

以上を踏まえれば、ドル円はやや上値を切り上げつつも戻り売り目線で、下方向に戻ってくるのではないか。一目均衡表の雲の上限がある134.20円、同水準近くにあるボリンジャー・バンドの2σの目途として意識されるが、その前に控える一目均衡表の基準線（133.80円）、100日移動平均線（133.40円）、50日移動平均線（133.15円）が控える。MACDがゴールデン・クロスを形成し目先は再び買い戻されるが、25日移動平均線が50日移動平均線と100日移動平均線を割り込み、デッドクロスを形成しているだけに、上値で跳ね返される展開を見込む。下値は、ボリンジャー・バンドの-2σの水準がある130.20円を予想する。

チャート：ドル円の日足、上値の目途は下から50日移動平均線（赤線）、100日移動平均線（青線）、一目均衡表の雲の基準線（薄緑の線）、一目均衡表の雲の上限（薄緑枠）順番で意識される。下値は、ボリンジャー・バンド、-2σの水準（紫枠の下限）。

〇オセアニアの経済指標⇒豪準備銀行（中銀）は、市場予想通り政策金利を据え置いた。一方で、NZ準備銀行（中銀）は、市場予想0.25％利上げに反し0.5％の追加利上げを決定。結果を受け豪ドル／NZドルは年初来安値を更新したように、金利差拡大を受け豪ドル売り・NZドル買いが膨らんだ。

下影陰線引け。1.1083ドルまで下振れたものの、一目均衡表・基準線1.1102ドルと転換線1.1096ドルも前後に推移する1.11ドルの節目を割り込んだ水準では底堅さを示した。同大台を回復してNYの取引を終えている。ただ、反発力は十分ではなく陰線で引けた。小幅に切り上がった転換線1.1098ドルを支えとしたじり高を期待したいが、同線はほどなく頭打ちとなる公算。転換線の低下前にレンジを切り上げられるか注視する神経質な局面といえる。

グッドフライデーを受け米株市場が休場のなか、ドル円は米雇用統計表直前に131.54円へ下落した後、一時132.38円へ上昇しました。ただし、上値では一目均衡表の雲の下限にぶつかり、以降は伸び悩んだ格好です。米国市場は来週月曜にオープンしますが、欧州やオセアニアの市場が引き続き休場であるため、為替の方向性が出てくるのは米3月消費者物価指数が発表される直前の11日火曜日となりそうです。米10年債利回りは3.4％を回復して短縮取引を終えました。

もっとも、NY市場に入ると買い戻しが優勢となり下げ幅を縮めた。欧州入り後に急ピッチで下落した反動が出て、23時30分過ぎには1.1143ドル付近まで下値を切り上げた。一目均衡表基準線1.1102ドルや転換線1.1095ドルがサポートとして意識された面もあった。

23日のニューヨーク外国為替市場でドル円は3営業日ぶりに反落。終値は143.61円と前営業日NY終値（143.85円）と比べて24銭程度のドル安水準だった。20時過ぎに一時143.17円と日通し安値を付けたものの、売り一巡後は買い戻しが優勢に。カシュカリ米ミネアポリス連銀総裁が「今後の利下げは小幅なステップを見込む」と述べたことや、ボスティック米アトランタ連銀総裁が「今回の会合での0.50％利下げは将来の利下げのペースを確定させるものではない」と発言したことを受けた。米長期金利の上昇に伴う円売り・ドル買いが出ると一時144.34円付近まで値を上げた。

ユーロドルは下落。終値は1.1111ドルと前営業日NY終値（1.1162ドル）と比べて0.0051ドル程度のユーロ安水準だった。欧州時間発表の仏・独・ユーロ圏の9月製造業・サービス部門購買担当者景気指数（PMI）速報値が軒並み予想より弱い内容だったことが分かると、欧州景気の不透明感が意識されてユーロ売りが進行。日本時間夕刻に一時1.1083ドルと日通し安値を付けた影響が残った。なお、市場では「欧州中央銀行（ECB）が追加利下げを前向きに検討する可能性が意識された」との声が聞かれた。